-
マンション
49.6%
-
一戸建て
34.8%
-
土地
13.0%
-
一棟アパート
2.6%
- サンプル数 1,095
関東は、全国7つのエリアで唯一「マンション」が1位で49.6％でした。また、3位「土地」の13.0％は全国のなかで最も少ない割合です。マンションが多く、土地が少ないという傾向が見て取れます。
売却された不動産の種別を全国エリア別にランキングで紹介！「関東」「関西」「北海道・東北」「九州・沖縄」「東海」「北陸・甲信越」「中国・四国」で売却された不動産は、マンション・一戸建て・土地・一棟アパートの割合がエリアで大きく異なるようです。エリアごと、物件種別ごとの売却のポイントをまとめました。
売却相談する不動産会社を探す
査定依頼の流れ
更新日：2021年3月4日
このページの目次
マンションが1位なのは関東のみ！
マンション
49.6%
一戸建て
34.8%
土地
13.0%
一棟アパート
2.6%
関東は、全国7つのエリアで唯一「マンション」が1位で49.6％でした。また、3位「土地」の13.0％は全国のなかで最も少ない割合です。マンションが多く、土地が少ないという傾向が見て取れます。
一戸建て
42.9%
マンション
39.1%
土地
15.6%
一棟アパート
2.3%
関東に次ぐ大都市圏である関西は、関東ほどではありませんが、2位「マンション」の割合が39.1％と、ほかのエリアと比較すると多い傾向があります。3位「土地」が15.6％と2割を切っているのも関東と関西のみです。1位「一戸建て」の割合は関東より多く、8.1ポイント関東を上回っています。
人口が多い大都市圏では“競合”も意識して売却を
関東、関西では、そのほかの地域と比較して「土地」や「一棟アパート」の割合が少なく、「マンション」と「一戸建て」の割合が多いことが分かりました。そのほかのエリアにおいても、都市部では居住用物件の売買が比較的多い傾向にあります。
人口が多いエリアの家の売却では、“競合”となる物件が売り出されていることが多いもの。競合物件の存在や価格は、家が売れるスピードや価格にも影響するため、動向をチェックしておくようにしましょう。不動産会社を選ぶ際には、自己物件の状態のみならず、競合物件の有無や状況を加味して売り出し時期や売り出し価格を提案してくれる会社が望ましいといえます。
また、人口が多いエリアでは、販売活動の方法やターゲットの絞り込みが難しいものです。不動産会社も多く存在するため、不動産会社の得手不得手のエリアや物件種別、売却実績を比較し、あなたの家の売却に適した不動産会社を選択することが大切です。そして、不動産売却では、不動産会社の「担当者」の存在が非常に大きくなります。査定から不動産の引き渡しまで全行程に携わるのは、基本的に1人の担当者です。担当者の能力や人間性も各社で比較できるよう、最低でも「4社以上」への不動産会社に査定依頼することをおすすめします。
複数社への査定依頼には、ネットの一括査定を活用すれば手間はかかりません。不動産会社が多いエリアでは、数ある不動産会社から査定依頼する数社を選ぶのも難しいものです。一括査定サイトなら、不動産会社の情報を比較して検討しやすいため、適切な判断の後押しとなるでしょう。
査定依頼する不動産会社を探す
査定依頼の流れ
一戸建て
44.6%
マンション
25.2%
土地
25.0%
一棟アパート
5.2%
北海道・東北は、1位「一戸建て」が44.6％とほかの物件種別と比べて割合が多く、2位の「マンション」との差は19.4％あります。また、4位「一棟アパート」の5.2％は、全国7つのエリアのなかで最も多い割合となっています。
一戸建て
41.4%
マンション
29.0%
土地
25.1%
一棟アパート
4.5%
九州・沖縄は、1位が「一戸建て」の41.4％でした。ほかの地域と比較して4位「一棟アパート」の割合が4.5％と多いこともあり、北海道・東北と近い傾向があるといえるでしょう。
相続したアパートは、相続から3年までに売却で節税効果が期待
北海道・東北、九州・沖縄では、ほかのエリアと比較して「一棟アパート」の割合が多い傾向がありました。そのほかの物件種別と比較すると少ないものの、関東や関西と比較すると一棟アパートの割合は約2倍となっています。
一棟アパートなどの収益物件を売却するには、収益物件を多く扱っている不動産会社に依頼するようにしましょう。広告物や不動産会社が運営するサイトを見てみれば、その不動産会社が多く扱っている物件種別が分かります。
また、一棟アパートの売却は、相続が伴うケースが多いものです。相続物件は、相続から概ね「3年」までを目安に売却することで、節税効果が期待できます。相続時に納税した相続税を取得費に加算することで譲渡所得（売却益）を引き下げる効果がある「取得費加算の特例」は、「相続税の申告期限の翌日以後3年以内の売却」という適用要件があります。さらに、相続した空き家の売却時の譲渡所得が最大3,000万円控除される特例には、「相続の開始があった日から3年を経過する日の属する年の12月31日までの売却」という適用要件があります。売却益が出そうな相続物件を節税して売りたいという方は、時期に注意して売却を検討しましょう。
査定依頼する不動産会社を探す
査定依頼の流れ
一戸建て
34.6%
土地
32.3%
マンション
29.2%
一棟アパート
4.0%
東海では、1位「一戸建て」が34.6％、次いで2位の「土地」は32.3％という割合でした。土地の割合は全国7つのエリアで最も多く、一方で3位「マンション」は29.2％と3割を切っています。
一戸建て
43.0%
土地
30.1%
マンション
23.9%
一棟アパート
3.0%
北陸・甲信越は、1位「一戸建て」が43.0％、2位「土地」が30.1％となっており、一戸建てと土地の割合を合計すると、73.1％と7割を超えます。
一戸建て
46.9%
土地
29.3%
マンション
22.2%
一棟アパート
1.7%
中国・四国では、1位「一戸建て」が46.9％と約半数を占めており、全国7つのエリアのなかで、一戸建ての割合は最も多いです。3位「マンション」22.2％と、4位「一棟アパート」1.7％は、どちらも全国で最も低い割合となっています。一戸建てと土地を合計した割合は76.2％と、全国で最多です。
境界確定などマンションにはない注意点も
東海、北陸・甲信越、中国・四国では、「一戸建て」と「土地」を合わせた合計が約7割となっています。
一戸建てや土地の売却で問題になりうることは、隣地との「境界」です。日本にある土地は、隣地との境界が未確定であることも多く、売却時には買主から境界確定を求められることがあります。とくに古くから所有していた土地では、境界が未確定の物件が多いものです。
・確定測量図がない
・境界標や境界石がない
・隣地との境界に塀やフェンスがない
このような状況では、売却の前に境界確定測量や境界標の再構築などが必要になります。ただし、買主が了承すれば、法的には境界未確定のままの取引も可能です。山林など価値が低い土地では、境界確定を求められないケースも多いものです。逆に、少しの土地の広さの違いで大きく売買金額が影響するような土地では、境界が確定していなければ売れないことが懸念されるため、境界確定してから売却するのが理想的だといえるでしょう。
また、築年が古く価値が付きそうにもない一戸建てが建つ土地では、「建物を解体して土地として売るべきなのだろうか？」と悩む方が多いものです。しかし、建物を解体してしまうと、固定資産税が最大6分の1、都市計画税が最大3分の1になる「住宅用地の特例」の適用外となってしまい、固定資産税・都市計画税が跳ね上がってしまいます。「古家付き土地」として売り出すことも可能ですので、まずは現状のまま不動産会社に相談するようにしましょう。
ただし、不動産会社によって「建物は解体したほうがいい」「現状のままでも売れます」と意見が分かれることもあります。よって、必ず複数社の査定額の見解を比較し、売り方を検討することが大切です。
買取相談する不動産会社を探す
査定依頼の流れ
売却相談する不動産会社を探す
査定依頼の流れ
年代割合
| 25-39歳 | 28.8% |
| 40-49歳 | 13.0% |
| 50-59歳 | 15.2% |
| 60-69歳 | 30.9% |
| 70-84歳 | 12.0% |
売却物件の種別割合
| マンション | 36.8% |
| 一戸建て | 39.6% |
| 宅地用の土地のみ | 12.8% |
| 宅地以外の土地 | 7.7% |
| 一棟アパート | 3.2% |
売却物件の所在地割合
| 関東 | 36.5% |
| 関西 | 15.9% |
| 東海 | 9.2% |
| 北海道・東北 | 13.9% |
| 北陸・甲信越 | 5.8% |
| 中国・四国 | 8.1% |
| 九州・沖縄 | 10.6% |
職業割合
| 会社員 | 35.6% |
| 経営者・役員 | 5.1% |
| 契約社員 | 3.9% |
| 派遣社員 | 1.5% |
| 公務員 | 4.7% |
| 自営業・自由業 | 8.6% |
| 専業主婦（主夫） | 16.3% |
| パート・アルバイト | 9.8% |
| 無職 | 13.9% |
| その他 | 0.7% |
世帯年収割合
| 400万円未満 | 17.2% |
| 400～600万円未満 | 17.1% |
| 600～800万円未満 | 17.2% |
| 800～1,000万円未満 | 13.3% |
| 1,000～1,500万円未満 | 13.1% |
| 1,500万円以上 | 5.4% |
| 未回答 | 16.6% |
売却の理由割合
| 資金関連 | 48.4% |
| トラブル関連 | 27.8% |
| 相続関連 | 18.8% |
| 家族環境関連 | 38.3% |
年代
物件種別
エリア
築年別
ランキング
売却理由
売却のコツ
調査概要
LIFULL HOME'S不動産査定のデータ利用について
LIFULL HOME'S不動産査定提供の調査結果について、調査結果の引用・転載を希望される場合、 紙媒体や資料では「出典の明記」、ウェブ媒体では「出典の明記および、LIFULL HOME'S不動産査定と該当ページURLへのリンク」をお願いいたします。 その他ご要望等については、こちらより承ります。
売却相談する不動産会社を探す
査定依頼の流れ
売却された不動産の種別を全国エリア別にランキングで紹介！「関東」「関西」「北海道・東北」「九州・沖縄」「東海」「北陸・甲信越」「中国・四国」で売却された不動産は、マンション・一戸建て・土地・一棟アパートの割合がエリアで大きく異なるようです。エリアごと、物件種別ごとの売却のポイントをまとめました。【LIFULL HOME'S/ホームズ】
Copyright © LIFULL Co., Ltd. All Rights Reserved.