発想次第で地域に魅力的な"遊び"は増やせる
LIFULL HOME’S 総研から2022年9月に発表された調査レポート「“遊び”からの地方創生 寛容と幸福の地方論Part2」。この調査レポートでは、"遊び"によって地域の寛容性と幸福度を高めることができるとし、さらには遊びと関係人口創出の関連性についても書かれている。
LIFULL HOME’S PRESSでもこの調査レポートを受けて、遊びの力を取り入れて効果を出している地方の事例を特集した（特集記事はこちら）。
「関係人口」とは、移住した「定住人口」だけでなく、観光に来た「交流人口」も含んだ、地域と関わる人々を指す。そこで、今回の特集では主に「交流人口」に焦点を当てて、遊びの力を取り入れている地域の事例をピックアップした。
LIFULL HOME’S 総研所長の島原万丈氏はLIFULL HOME'S PRESSでのインタビュー（インタビュー記事はこちら）で、人口の多くない地方都市で遊びを増やしていくことについて、このように答えている。
「例えばアウトドアレジャーというジャンルの遊びをどれぐらいやっているかという割合を見ても、東京在住者のほうが地方在住者より高いんです。地方は東京よりも自然環境ははるかに豊かなはずなのにもったいないですよね。東京の人間は車や電車で何時間もかけてやっと海や山に行って遊ぶのに。地方在住者はすぐそこに豊かな自然があるのに活用していない。だから、お金がなければできないっていう話、発想そのものがひょっとすると遊びに対してちょっと軽く見ているのではないかとも思います」
地方都市では、人口の多い都心部のようにお金をかけて豪華な施設を造ることは難しいかもしれないが、地域にある資源を活用することで、そこにしかない遊びをつくり出すことができるだろう。
「おんせん県」を掲げる大分県内で温泉が出ない豊後大野市は、江戸時代からサウナがあった歴史があり、あえて「サウナのまち」を宣言してまちおこしをしている。
長野県小谷村では、土砂災害多発地域であるこの村の砂防ダムや崩落地を巡るツアーを開いたところ、大人気となっている。
こうした事例を見ると、発想次第で地域に魅力的な遊びは増やせるということを感じてもらえるだろう。本特集をきっかけに、まだ地域で活用されていない資源が見直されて、日本中に新たな“遊び”が増えていけば幸いである。
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