「鉄筋コンクリートはコンクリートの中性化が原因でダメになる」と世の多くの人は思っているだろう。だが、コンクリートが中性化しただけではコンクリートの強度は低下せず、中性化が始まってからでも場合によっては100年超持つことが分かってきた。それを評価する方法を確立した一般財団法人日本建築センターを取材した。

コンクリートが中性化しても建物は安全に使い続けられる

一戸建て住宅を除けば、日本の建築物のかなりのものは鉄筋コンクリート造(以下RC造)、つまり、コンクリートと鉄筋を組み合わせたもので作られている。そのRC造の劣化はコンクリートの中性化によって引き起こされることは多くの人が知っているだろう。

だが、ここで大きな間違いはコンクリートの中性化=コンクリートの強度低下ではないということ。私自身もコンクリートが中性化したらその建物は危険と短絡的に思ってきたが、コンクリートの中性化は単なる始まりにすぎない。しかも、さらに中性化が進行、内部の鉄筋にまで到達したとしても、だからといって構造耐力が低下するわけではない。

今回お話を伺った一般財団法人日本建築センターの元木さん(左)、神戸芸術工科大学学長の松村秀一さん(筆者撮影)今回お話を伺った一般財団法人日本建築センターの元木さん(左)、神戸芸術工科大学学長の松村秀一さん(筆者撮影)

一般財団法人日本建築センター(以下BCJ)のBCJ建築技術研究所主任研究員・元木周二さんも「RC造のもっとも一般的、支配的な劣化要因はコンクリートの中性化であることは間違いではありません」と断言する。だが、それが直接に建物の構造耐力劣化につながるわけではない。

「打設時に強アルカリだったコンクリートの内部に大気中の二酸化炭素が侵入することで中性化は始まります。そしてそれがコンクリート内部の鉄筋に到達。そこに水、酸素が供給されることで鉄筋の腐食が始まります。さらにその鉄筋の腐食が外壁等の主要構造部に広がることで構造耐力が低下するというメカニズムです」という。

流れを整理すると中性化が始まる→中性化が鉄筋に到達する→そこに水と空気が供給される→鉄筋の腐食が始まる→鉄筋の腐食が主要構造部にまで広がり、構造耐力が低下するとなっており、構造耐力が低下するまでにはいくつもの段階と長い時間が必要なのである。

鉄は錆びると脆くなる。この状態にまでなると触っただけでも崩れる(筆者撮影)鉄は錆びると脆くなる。この状態にまでなると触っただけでも崩れる(筆者撮影)

そのため、それぞれの段階で進行を遅らせることができれば構造耐力の低下は避けられる。たとえばコンクリートの中性化が鉄筋に到達しても、そこに水と酸素が供給されなければ鉄は錆びない。

「建物内の間仕切り壁などは非腐食環境とされますが、これは中性化が鉄筋に到達しても室内では降雨等による水の供給がないためです。また、仮に外壁であっても外側が鋼板などで覆われていて雨水がコンクリートに浸透しなければ問題にはなりません。

数年前に築90年になっていた小学校の耐用年数評価をしましたが、外壁の中性化は進んでいたものの、コンクリートの含水率は2%台と低く、鉄筋は錆びていませんでした。そこで外壁の防水性を高めておけば長期に使用できるという結論を出したこともあります」(元木さん)

中性化しても適切に建物を維持管理できれば構造耐力は維持でき、建物は使い続けることができるのである。

公共建築物長寿命化への要請がRC造耐用年数評価を生んだ

RC造の建物が使い続けられなくなるほど劣化するまでには相当長い時間が必要というわけだが、これまで既存の建物がこの先、どのくらい使い続けられるのかという耐用年数を評価する試みは行われてこなかった。その理由は実にシンプルだ。最近までの日本ではRC造でも築50~60年で建て替えられることが多かったため、物理的にいつまで使えるのかを知る必要がなかったのだ。

だが、これからはそうはいかない。特に早くから問題が意識されたのは公共建築物だ。校舎や庁舎、公営住宅などの日本の公共建築物の多くは戦後の高度経済成長期に集中的に建設された。当然、老朽化もほぼ同じタイミングで起きる。だが、それらすべての公共施設を解体、建て替える財力は人口、経済が縮小する日本には残されていない。

耐用年数評価結果の概要。耐用年数評価を受けた建物には公共施設が多い(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)耐用年数評価結果の概要。耐用年数評価を受けた建物には公共施設が多い(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)

そこで政府のインフラ老朽化対策連絡会議は2013年に「インフラ長寿命化基本計画」を策定。2014年には総務省が全国の自治体に対し、学校や庁舎などの公共施設、道路などのインフラを一元的に管理する「公共施設等総合管理計画」の策定を要請した。これを受けて各自治体で「長寿命化計画」の作成が本格化したのだが、そこで問題となったのは既存のRC造がいつまで使えるのかということ。あと何年もつかが分からなければ、「これからさらに何年使います、それでも安全です」という計画は立てられない。

となれば、実際の劣化状況の調査を基に既存RC造の新たな評価方法を作るしかない。それを行ったのがBCJである。BCJは新しく開発された建築構法や設備、材料などに関する技術的評価を行う専門機関であり、建築関連の情報センターの役割を担う存在として1965年に活動を開始。2025年8月に設立60周年を迎えた歴史ある建築関係の専門家集団だ。

評価方法はコンクリートの中性化に着目したものでBCJが過去に評価した建物のデータや評価結果の分析をベースにしており、2024年末には特許を取得している。

「評価ではコンクリートの外壁等から円筒形のサンプル(コア)を採取し、中性化深さを測定し、それらの分布の上位5%に相当する中性化速度係数を用いてコンクリートの法定かぶり厚さ30mmに達する年数を調査時点から起算して求めた年数を耐用年数として評価することにしました」と元木さん。

簡単にいうとコンクリートの外壁の一部を取り出し、そこで起こっている中性化を測定することで、中性化が鉄筋に到達するまでの年数を算定、それをもって耐用年数とするということである。

2019年5月から評価業務を開始、2026年3月までに488棟の既存RC造建築物を評価しているのだが、そのうちの65.9%、322棟の残存耐用年数は100年超だった。評価した建物の平均築年数は52.7年なので、建てられた時からの耐用年数は150年以上。しかも、100年超と数字を丸めているが、計算上はあと400~500年程度は持つという評価が出たものすらある。

それだけでも驚きだが、もうひとつ、この評価が中性化が鉄筋に達するだろう時点を耐用年数としていることもポイントだ。

前述した通り、建物の構造耐力を劣化させるのは鉄筋の腐食が広範に建物の構造部分に広がって以降だ。だが、鉄の腐食についてはまだ分かっていないことが多く、予測は難しい。そのため、その手前を耐用年数としているわけで、本当の意味で建物が使えなくなるのはそこから先のさらに長い歳月の後と思われる。評価で100年超というのは実際にはほぼずっと使い続けられるということに近いのかもしれないのだ。

耐用年数評価結果の概要。耐用年数評価を受けた建物には公共施設が多い(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)残存耐用年数の分布。全体の65.9%が評価した時点から100年超の耐用年数があると評価された(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)
耐用年数評価結果の概要。耐用年数評価を受けた建物には公共施設が多い(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)築年数別の残存耐用年数の分布状況。築年数の経っているものほど残存耐用年数が長いという不思議な結果だ(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)

耐用年数評価を受け、自治体が方針を変える事例も

調査結果では評価したうち、外壁仕上げにモルタルを施工した建物の80.3%が100年超もつという意外な発見もあった。

「施工精度が低かった時代にはコンクリート表面の凸凹を解消するためにモルタルを20~30mm塗って仕上げていました。モルタルは砂とセメント、水でできており、アルカリ性が強い。そのため、モルタルがコンクリートへの中性化を抑制してきたと考えられます。ところが昭和50年代以降はモルタルはあまり塗られなくなり、コンクリートに直接、塗料で仕上げることが一般化し、中性化抑制は塗料のみに依存することになりました」(元木さん)

結果として施工精度の低さをカバーするためのモルタル仕上げが建物を守ってきたのだ。技術は進化するばかりが建物の長寿化に寄与しているのではない。長く使われ続けてきた建物にはちゃんと理由があったのだ。

実はモルタル仕上げが建物を守って来たというわけである(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)実はモルタル仕上げが建物を守って来たというわけである(出典/BCJ技研レポート2026年4月 第8号)

一方、中性化に基づく耐用年数評価ができないとした結果も約1割ある。それらの大半はすでに中性化がかなり進行しており、残存耐用年数の推計が正の値にならないものだった。その他には海砂を洗わずに生コンに投入、コンクリート内に大量に塩化物イオンが存在するケース、かぶり厚さ(※内部鉄筋を保護するためのコンクリートの厚さ。法定では30mm)の不足、豆板(※打設時に砂利が偏って表面に露出、すき間や空洞が多くなってしまった施工不良のこと)や加水などの施工不良が多数あるケースなども。半永久的に持つ建物が多い一方で耐久性に問題がある建物も一定数あったのだ。

残存耐用年数が評価上最短の20年未満という建物も35棟あったが、この評価が出たら20年後に建物が使えなくなるというわけではない点も覚えておきたいポイントだ。前述したようにコンクリートの中性化が鉄筋に到達してもそこに水と酸素が供給されなければ鉄は錆びない。水と酸素の供給を止めることはメンテナンスで可能であり、適切に手を入れさえすれば耐用年数は延ばすことも可能である。

元々が公共施設長寿命化に端を発しているだけに評価した建物の8割以上は公共建築物だ。横浜市や坂戸市、さらには滋賀県や足立区、渋谷区のように耐用年数評価を自治体の計画に盛り込んだ例も出てきている。耐用年数が評価できるようになったことで公共建築物の在り方が変わろうとしているのである。

耐用年数が分かれば既存マンションを使い続けることが可能に

一方で民間建築物での耐用年数評価は進んでいない。たとえば既存の分譲マンション。

「国交省の調査では築40年超の分譲マンションはすでに100万戸超あり、今後も急増する見込みです。一方で既存マンションの建て替えはなかなか進まない。となるとできるだけ長期に使い続ける、最終的には解体費用を積み立てて自力で解体するのが現実的と思います。長期に使い続けるためには適切な維持保全だけでなく、特に旧耐震なら耐震診断、必要に応じた耐震改修も必須です。

ところが管理組合が耐震診断を考えても住民から耐用年数が近い、あるいは過ぎているからやっても無駄という反対意見が出ることが多いのだとか。これまで分譲マンションの評価実績は数件ありますが、管理組合が全額負担したのは1例だけです。

国土交通省の統計によれば現在のマンションストック総数は約723.6万戸。そのうちの約103万戸は旧耐震だという(国交省資料より)国土交通省の統計によれば現在のマンションストック総数は約723.6万戸。そのうちの約103万戸は旧耐震だという(国交省資料より)

そのマンションは築35年。3回目の大規模修繕に加えて、各住戸排水管の漏水が多発、受水槽の耐震化も必要でした。その3大工事を同時実施すると修繕積立金が不足し、借入が必要。居住者の高齢化が進んでおり、借入を避けるために修繕時期をずらして行うことができないか、その合意形成のために建物が何年もつかを知りたいということが評価依頼の背景です。幸い残存耐用年数が100年超との評価だったので、大工事の時期を分散させ借入なしで実施できるとのことでした。」(元木さん)

高経年分譲マンションのこれからを考えるなら、建物の物理的な寿命を知ることは必須だろう。それが分かれば安心して長期計画が立てられるようになる。そうなれば耐震化を含め、改修により超長期に使用されるマンションも出てくるのではなかろうか。

幸い、BCJの耐用年数評価が知られるようになったことで少しずつ、ウチのマンションでもやりたい、検討したいという声も出るようになっているとか。建物が長くもつことが分かれば住み続けることはもちろん、それ以外に建物を使う手も考えられる。少なくとも築年数が経っていることを理由に空き家になることは減らせるはずだ。

中古マンション購入、まちづくりなどにも耐用年数評価が寄与する

また、中古マンション購入やまちづくりで地域にある古い建物を利用しようとした場合、これまでは法定耐用年数が過ぎているから融資が受けにくい、受けられないというケースが多々あった。だが、耐用年数評価はそれを変えてくれるかもしれない。

これまでRC造の寿命として多くの人が認識してきたのは法定耐用年数と言われるもの。47年、50年は国税庁の「主な減価償却資産の耐用年数表」によるもので、47年は住宅、50年はオフィスのための年限である。

これを非常に雑に説明すると事業者が購入後、47年間あるいは50年間は購入した額を毎年一定割合で必要経費として落とせるという意味で、それを過ぎると経費には算入できなくなる。だが、経費で落とせなくなるからといって法定耐用年数を超過したら使いものにならないという意味ではない。

それを理解するためには他の減価償却資産を見てみるのがよい。たとえば耐用年数表では自転車、リヤカーが2年、冷暖房機器、冷蔵庫、洗濯機などが6年となっているが、実際問題、自転車が2年で、冷蔵庫が6年で使えなくなることはあまりない。2年過ぎたから経費で落とせない、じゃあ、買い替えようと考える事業者はいるかもしれないが、法定耐用年数が過ぎた自転車は使えない、もう壊れていると考える事業者はいないだろう。

耐用年数ではもうひとつ、70年というものもある。これは公営住宅法施行令などに規定されている公共住宅の耐用年限で、このところ、たまに団地が売却されているのは耐用年限が過ぎた団地だから使用中止、民間に売却という動きだ。

だが、こちらも法で定められた年限が過ぎたら物理的に使えなくなる、倒壊の危険があるわけではない。実際、静岡県静岡市にある日本最古のRC造団地のひとつ、静岡市営羽衣団地は1949年3月に竣工、2026年9月時点では築77年を超えているが、現在も現役だ。

築年数の問題から一時建て替えを考えたこともあったそうだが、他地域の同年代団地を調査する大学関係者から問い合わせを受けるなどで最高齢団地として注目を集めた。それを受けて2025年1月に耐用年数評価のための調査をした結果、コンクリート内部は至って健全。コンクリートの圧縮強度も十二分にあることが分かり、継続使用されることになった。この根拠となった耐用年数評価を行ったのがBCJだった。

これまでは築年数の経った建物への融資の可否を考えるための判断基準としては法定耐用年数しかなかった。そのため、法定耐用年数だけに則った判断が行われてきたのはある意味仕方がない部分もある。だが、新しい判断基準が生まれた今、それが広く使われるようになれば融資を受けられる建物が増え、使い続けられる建物が増える可能性は高いのではなかろうか。

中古マンション購入、まちづくりなどにも耐用年数評価が寄与する静岡市営羽衣団地。現役で使われ続けており、最近は新しく移住者のための住まいとしても使わることに(筆者撮影)

老朽化という言葉を安易に使う再開発、これからの新築にも影響大

もうひとつ、多くの再開発では老朽化という言葉が安易に使われているが、耐用年数評価の普及はそこにも変化をもたらすのではなかろうか。再開発が不要になるという意味ではなく、耐用年数評価も含めて検討することで本当に必要な再開発が行われるようになるのではないかという意味である。

「RC造の躯体は半永久的に持つとしても設備は100年持ちません。そして今のオフィスビルは設備の割合が非常に高い。建物が全体で100円するとしたら、そのうち、設備は40~50円、コンクリートは15円~20円という感じでしょうか。それを建て替えることには経済的な意味があり得るでしょう。

ところが、古いビルでは設備が少なく、100円のうちの40円以下。学校などはほとんど設備がないので、躯体に問題がないのであれば使い続けるほうが合理的です。

このように建物を使い続けるのが良いか、更新するのが良いかは建物そのものの物理的な寿命以外にも建物の用途、使い方、経済的な合理性その他の要素も精査、検討すべきもの。ところが現状は建物が老朽化したという曖昧な一言で片づけようとする。そこに問題があり、ムダや反対も生まれているのではないでしょうか」と神戸芸術工科大学学長の松村秀一さん。

建物自体には問題がなくても設備や間取り、使い勝手、立地が時代と合わなくなること、使い続けるためのコストが経済的に合わなくなることは十分あり得る。建物が長持ちするとしてもすべてが使い続けられるというわけではない。だが、少なくとも物理的には相当長くもつ可能性があるということを知っておけば、検討する内容が変わり、判断もまた変わってくるはずである。

また、新築時にはこれだけもつことを知って作っていただきたいものだ。初期のマンションは給排水管(しかも鉄!)をコンクリートに埋め込んでいた。そのため、給排水管交換には床あるいは天井をはつる必要があり、大変な費用と手間がかかった。それなら建て替えたほうが良いとなったのも当然だが、これからは安易に建て替えられる時代ではない。

とすると新築時にはこれから最低でも100年後の暮らしを想定、維持保全やリノベ費用を抑制できるようフレキシブルに対応できる建物を作る必要があろう。建築家やデベロッパーの皆さんには長期的な展望と高い視座をもって建てていただきたいところである。

ホームズ君

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