独自の物件・駅データから「優れた住環境のわりに家賃が安い駅」を見える化
春の新生活に向け、住み替えを検討する人が増える季節だ。総務省発表の「住民基本台帳人口移動報告 2022年 結果」によれば、2022年の日本国内における市区町村間移動者数は531万972人。そのうち都道府県間移動者数は255万3434人、年齢階級別にみると最も多いのが20~24歳(58万7649人)、次いで25~29歳(52万6930人)、30~34歳(31万2121人)となっている。進学や就職、転勤などにより若年層の都道府県間移動が多いことがうかがえる。中には縁もゆかりもない見ず知らずの地域へ引越す人も多いだろう。
一定の知名度のある駅であれば街のイメージは湧きやすいだろうが、そうでない場合、インターネット上などで得られる情報は限られている。また土地勘のないエリアで、路線や立地、行政区など、条件の異なるさまざまな駅情報を比較するのは簡単なことではない。そこで日本最大級の不動産・住宅情報を扱う「LIFULL HOME’S」では、ユーザーの街選びに役立つよう、さまざまなライフスタイルを想定した駅ランキングを発表している。
本記事では、独自の物件データをもとに企画された「住みやすさのわりに家賃が安い駅ランキング」を以下の5軸で紹介する。
「住みやすさのわりに家賃が安い駅ランキング」
(1)一人暮らし × 都心・通勤通学編
(2)一人暮らし × テレワーク編
(3)二人暮らし × 都心・通勤編
(4)二人暮らし × テレワーク編
(5)ファミリー編
各ランキングの対象駅は1都3県(東京・神奈川・千葉・埼玉)の全駅としている。本ランキングでは、各駅・各対象物件の平均家賃とその駅周辺の施設充実度から「理論家賃」を算出し、理論家賃に対し実際の平均家賃が安い駅をランキングにした。これは「住環境が優れているわりに、家賃を抑えて借りられる可能性が高い駅」を示している。
※駅周辺の施設充実度は、LIFULL HOME'S住まいインデックスで用いられるWalkability Index(ウォーカビリティインデックス)の総合スコアを参照。駅から徒歩15分以内でアクセス可能な施設(スーパー、コンビニ、公園、飲食店、カフェ、文化施設、子育て・教育施設、医療施設など)を、分類ごとの周辺立地数をもとに、その充実度をスコア化したもの。
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