【ホームズ】賃貸契約の「取引態様」って何だろう？貸主、代理、仲介の違いとは

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賃貸物件を探していると、広告内に「取引態様」という表示を見かけます。「取引態様」に、仲介や貸主などと書かれていますが、それぞれの意味合いをご存じでしょうか。

取引態様は借主である私たちにも影響します。取引態様によっては費用を節約できることもありますので、それぞれの特徴は抑えておきたいところです。そこで、今回は、賃貸借契約における「取引態様」について解説します。取引態様による違いを知ることで、スムーズに契約を進めることができるでしょう。
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取引態様とは？ 3つの態様を確認しよう
「貸主」と「借主」の関係性
取引態様による借主への影響の違い・注意点など
取引態様から様々なことが分かる

取引態様とは？ 3つの態様を確認しよう

そもそも「態様」とは、物事のありさまや状態のこと。賃貸借契約における「取引態様」というのは、不動産会社が取引する時の立場のことを指します。どのような立場の不動産会社と契約を結ぶかによって、支払うべき費用が異なりますので、取引態様の事前確認は重要となります。

取引態様には、貸主、代理、仲介（媒介）の3つがありますので、まずはそれぞれの特徴を確認しておきましょう。

貸主

代理

仲介（媒介）

**＜3つの取引態様＞**
取引態様	取引内容	特徴
貸主	不動産会社等から直接、物件を借ります。不動産会社等は貸主として取引します	貸主から直接賃貸するため借主は仲介手数料の負担がありません
代理	不動産会社とは別に、物件を所有する貸主がいて、この貸主を代理して不動産会社が取引します	貸主から契約する権限を与えられ代理人として借主と契約します。基本的には仲介手数料が発生します
仲介（媒介）	賃貸借契約が円滑に進むよう、不動産会社が貸主と借主の間に入り取引します	依頼を受けた宅建業者は、借主に重要事項説明書を交付して説明を行う必要があります。契約が成立すれば仲介手数料が発生します

賃貸住宅を借りる場合、取引態様が「仲介（媒介）」である不動産会社を利用することが多いですが、取引態様によって、仲介手数料などの取り扱いが異なりますので、もう少し具体的に解説していきます。

「貸主」と「借主」の関係性

「貸主」は、たまたま知人に賃貸住宅を所有する人がいて、その人から借りる場合など、個人が自ら借主を探して、所有する物件を賃貸するケースを想像すると分かりやすいかもしれません。「貸主」の場合、仲介手数料は発生しませんが、宅地建物取引業法の適用もなく、重要事項説明の義務もありません。家賃の支払方法や修繕対応、退去時の原状回復費用の負担など、必要な契約内容はあらかじめ確認しておく必要があります。

「代理」は、貸主が不動産会社などに報酬を支払って、借主の募集から契約まで依頼する態様です。代理である不動産会社は貸主と同じ立場になりますが、宅地建物取引業法の適用や、重要事項説明の義務があるため、基本的には仲介手数料が発生します。手数料については事前に不動産会社に確認しておきましょう。

「仲介（媒介）」は、最も一般的で、貸主と借主の間に入って、取引が成立するよう取り計らいます。契約が成立すれば仲介手数料を支払う必要があります。「代理」もそうですが、「仲介（媒介）」の場合、宅地建物取引業法が適用される取引ですので、「借主」にとっては重要事項の説明などで必要な情報は事前に伝えてもらえる安心感があります。

「貸主」「貸主」「仲介（媒介）」それぞれの関係性