- お風呂リフォームの費用相場は50万~150万円程度
- ユニットバス全体の交換や在来工法からの変更など、工事の種類により費用は異なります。中心的な価格帯は50万~150万円程度で、工期は4日~1週間ほどが目安です。
詳しくは、「バスルームのリフォーム費用相場【工事内容・予算別】」をご覧ください。 - 解体後に下地補修などの追加費用がかかる場合がある
- 長年の水漏れによる土台の腐食や配管の劣化、シロアリ被害などは解体して初めて判明します。状態に応じて5万~30万円程度の追加費用が発生するリスクを認識しておきましょう。
詳しくは、「バスルームのリフォームで費用が高くなる・追加費用がかかる4つのケース」をご覧ください。 - 実物の体感と複数社への相見積もりが失敗を防ぐ
- カタログだけで判断せずショールームでまたぎやすさやサイズ感を体感することが重要です。また、1社で即決せず2~3社から相見積もりを取ることで納得のいくリフォームが実現します。
詳しくは、「失敗しないバスルームリフォームの選び方と3つのポイント」をご覧ください。
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常に清潔さを保ちたいバスルームは、長年使い続けるとカビなどの汚れや傷、サビなどが目立ち、リフォームを検討する人も多い場所です。
国土交通省の「住宅市場動向調査」によると、リフォームを行った世帯のうち、お風呂(浴室)をリフォームした割合は22.7%に上り、居間に次いで多くなっています。
そこで今回は、バスルームのリフォームにかかる費用の相場や、工事の種類、注意するポイントについて詳しく紹介します。
参考:国土交通省「令和6年度 住宅市場動向調査」
バスルームのリフォーム費用相場【工事内容・予算別】
バスルームのリフォームには、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。同調査によると、家全体のリフォーム費用の平均は約154万円となっていますが、お風呂単体のリフォームは工事の内容によって金額が大きく変動します。
まずは、工事の種類ごとの費用相場と工期の目安を見ていきましょう。
| 工事内容 | 費用の相場 | 工期 |
|---|---|---|
| ユニットバス交換 | 50万~150万円程度 | 4~5日 |
| 在来工法の浴室からユニットバス | 60万~150万円程度 | 1週間前後 |
| ユニットバスから在来工法の浴室 | 120万~200万円程度 | 3週間前後 |
ユニットバスとは、あらかじめ工場で作られた床や壁などのパーツを、現場で組み立てるお風呂のことです。一方で在来工法とは、職人がタイルなどを張ってオーダーメイドで作り上げるお風呂を指します。
リフォームの費用は、お風呂の広さや選ぶ設備のグレードによって変わります。以下で予算帯ごとのリフォーム内容の目安を解説します。
予算50万円未満の場合
50万円未満の予算では、お風呂全体の交換は難しく、部分的なリフォームが中心となります。
たとえば、古くなった浴槽のみの交換や、浴室換気扇を浴室暖房乾燥機に取り替える工事、水栓金具やシャワーヘッドの交換などが挙げられます。また、壁や床に専用のシートやパネルを張って、見た目を新しくするリフォームもこの価格帯で可能です。
予算50万~100万円の場合
50万〜100万円の予算があれば、標準的なグレードのユニットバスへ全体を交換するリフォームが可能です。
保温性の高い浴槽や、水はけが良く冷たく感じにくい床材など、基本的な機能が充実した最新のお風呂に生まれ変わります。多くの家庭におけるお風呂リフォームは、この価格帯に収まるケースが一般的です。
予算100万~150万円以上の場合
100万〜150万円以上になると、よりハイグレードなユニットバスへの交換や、デザインにこだわった在来工法のリフォームが可能になります。
ジェットバスや肩湯といったリラクゼーション機能の追加、高級感のある壁パネルの選択、浴室の拡張を伴う工事など、理想の空間を追求できる予算帯です。また、昔ながらのタイル張りのお風呂(在来工法)からユニットバスへ変更する場合も、基礎の補修などが伴うため100万円前後の費用がかかることが多くなります。
バスルームのリフォームで費用が高くなる・追加費用がかかる4つのケース
お風呂のリフォームでは、工事が始まって既存の浴室を解体してから、想定外の追加費用が発生するケースがあります。見積もりと実際の費用の差で後悔しないために、以下の4つの落とし穴に注意しましょう。
1. 土台や下地の腐食・シロアリ被害
タイル張りの在来工法の浴室に多いのが、長年の水漏れによって床下の土台や木材が腐食していたり、シロアリの被害に遭っていたりするケースです。
解体して初めて被害の状況が判明するため、事前の見積もりには含まれていないことが少なくありません。下地の補修やシロアリ駆除が必要になった場合、状態によりますが5万〜30万円程度の追加費用が発生する可能性があります。
2. 給排水管や配管の劣化
築年数が経過している住宅では、壁の中や床下に隠れている給排水管がサビついたり劣化したりしていることがあります。
古い鉄管から新しい樹脂管などへ交換する工事が必要になった場合、5万〜20万円程度の配管交換費用が追加でかかります。漏水トラブルを防ぐためには欠かせない工事です。
3. 浴室の拡張やサイズ変更
今のお風呂よりも広いサイズのユニットバスを入れたい場合や、洗面所側へ壁を移動させて拡張したい場合は、間仕切り壁の解体や新設を伴うため費用が高くなります。
周囲の壁紙や床材の張り替えも必要になるため、数十万円規模の追加費用を見込んでおく必要があります。
4. 戸建てとマンションの構造制限・養生費用
マンションのリフォームは、戸建てと比べて管理規約による制限が多く、費用が割高になるケースがあります。
マンション特有の梁(はり)や柱を避けるために特殊なサイズのユニットバスを発注しなければならなかったり、搬入経路となるエレベーターや廊下の養生(保護)を広範囲に行う費用が余計にかかったりすることがあります。
バスルームのリフォームタイミングと劣化のサイン
バスルームの寿命は、一般的に15〜20年程度とされています。それ以上使い続けていると、目に見えない場所の劣化や腐食が進み、後々のメンテナンスにより多くのお金がかかることになります。
使用頻度や使い方によっても寿命は異なりますが、以下のポイントをチェックして、当てはまる箇所が多ければリフォームを本格的に検討するタイミングです。
- 築20年以上が経過している
- これまでにメンテナンスをしたことがない
- 浴槽や壁にヒビやサビがある
- 水からお湯に変わりにくくなった
- 脱衣所の壁に黒ずみや染みの跡がある
- 脱衣所の床を歩くとブヨブヨと沈む感覚がある
とくに注意したいのが、ヒビ割れや床のブヨブヨです。これらは内部で水漏れが起きていたり、木材が腐食したりしているサインの可能性があります。
「まだ使えるから」と放置していると、シロアリを呼び寄せる原因となり、建物全体の構造部材を改修するために数百万円規模の修繕費に膨らんでしまうリスクがあります。早めの点検とリフォームを心がけましょう。
ユニットバスと在来工法の違い・メリット・デメリット
バスルームをリフォームする際は、主に「ユニットバス」と「在来工法」の2つの種類から工事内容を選択します。それぞれに特徴があるため、自宅の状況やこだわりに合わせて選びましょう。
ユニットバス:マンション居住者や清掃性重視の人向け
各メーカーが工場で作った壁、床、天井、浴槽などの既製品を、バスルームのスペースに持ち込んで組み立てるリフォーム方法です。現在のリフォームの主流となっています。
メリットは、あらかじめ設計された完成品を使用するため工期が短く済むことです。また、隙間が少なく気密性や断熱性に優れているため、冬でも暖かく過ごせます。汚れがつきにくい素材が多く使われており、日々の掃除がしやすいことも大きな魅力です。
デメリットは、あらかじめ決まった規格サイズの中から選ぶため、バスルームの形が極端に特殊な場合には設置できないことです。デザインの選択肢もメーカーが用意したバリエーションに限られます。
在来工法:こだわり派や変形敷地、バリアフリー化希望の人向け
浴槽をはじめ、壁のタイルや床、水栓金具など一つひとつのパーツをオーダーメイドで選び、職人が現場で作り上げていく昔ながらのリフォーム方法です。
メリットは、機能からデザインまで自分の望む通りに仕上げられる自由度の高さです。浴室が特殊な形状(三角形や台形など)だとしても空間を無駄なく使えます。また、段差を完全にフラットにするような細かなバリアフリー化にも対応しやすいのが特徴です。
デメリットは、設計からパーツの手配、左官工事などをカスタムで行うため、ユニットバスと比較すると費用が高額になりやすく、工期も長くかかることです。また、防水処理を現場で行うため、経年劣化によって水漏れのリスクがユニットバスよりも高くなります。なお、マンションの場合は防水の観点から在来工法でのリフォームが規約で禁止されていることもあります。
失敗しないバスルームリフォームの選び方と3つのポイント
リフォームは決して安くない買い物です。完成後に「想像していた仕上がりと違う」と後悔しないために、以下の3つのポイントに注意して計画を進めましょう。
1. ショールームで実物を「体感」して決める
カタログの写真だけでは、質感や実際の広さの感覚は伝わりません。メーカーのショールームへ足を運び、自分の目で実物を確認することが失敗を防ぐ第一歩です。
ショールームに行く際は、あらかじめ自宅のお風呂の寸法(幅・奥行き・高さ)を測り、スマートフォンで現状の写真を撮って持参すると、担当者からの具体的なアドバイスを引き出しやすくなります。
見学時は見るだけでなく、実際に浴槽の中に入ってみるのがおすすめです。足を伸ばせるか、浴槽をまたぐときの高さに負担はないか、床の滑りにくさはどうかなどを体感しましょう。
2. オプションは本当に必要な機能か冷静に見極める
最新のバスルームには、浴室テレビやジェットバス、ミストサウナなど魅力的なオプション機能がたくさん用意されています。しかし、最新だからといって自分にとって必ずしも必要なものとは限りません。
「最初の数回しか使わなかった」「複雑な部品が増えてかえって掃除の手間が増えた」という失敗談も少なくありません。自分のライフスタイルを振り返り、毎日使う機能か、メンテナンスの手間をかけても欲しいものかという点を意識しながら選びましょう。浴室暖房乾燥機など、実用性の高いものから優先的に検討するのがおすすめです。
3. 複数社へ見積もりを依頼し比較する
お風呂のリフォームを依頼する際は、1社だけで即決せず、必ず2〜3社から見積もり(相見積もり)を取りましょう。
リフォーム費用は会社によって設定が異なります。同じメーカーの同じグレードの商品を希望条件として伝え、工事費や諸経費に不自然な差がないかを比較します。金額だけでなく、下地の腐食など追加費用のリスクについて事前に説明してくれるか、アフターサポートが充実しているかなど、担当者の信頼性も大切な判断基準です。
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バスルームのリフォームで活用できる補助金・減税制度
バスルームのリフォームでは、国や自治体の補助金制度を活用することでお得に工事ができる場合があります。条件を満たせば数十万円の補助が受けられることもあるため、事前に確認しておきましょう。
補助金の対象となりやすい代表的な工事は以下の通りです。
- 省エネ改修:お湯が冷めにくい「高断熱浴槽」の導入、節水型シャワーヘッドへの交換、浴室の窓を断熱性の高い内窓にする工事など。
- バリアフリー改修:浴室内の手すりの設置、入り口の段差解消工事、滑りにくい床材への変更など。
国が実施している住宅省エネキャンペーンのほか、要介護・要支援認定を受けている場合は介護保険から「住宅改修費」として最大20万円(原則1割負担の場合、支給額は最大18万円)が支給される制度もあります。
補助金は予算の上限に達すると期限前でも終了してしまうため、リフォーム会社に相談する際は、早めに「補助金を活用したい」と伝え、申請手続きに対応できる会社を選ぶことが大切です。
まとめ/バスルームのリフォーム費用を抑えて理想の空間をつくるには
バスルームの寿命は一般的に20年程度といわれており、リフォームする際にはユニットバスか在来工法かを選ぶところから始まります。
費用の相場は工事内容によって50万〜200万円程度と幅広く、解体後に下地の腐食が発覚して追加費用がかかるケースもあります。後悔のないリフォームにするためには、ショールームで実物を体感することや、本当に必要なオプションを見極めることが重要です。
そして何より、複数社から見積もりを取り、自宅の状況に合った適切な提案をしてくれる信頼できる会社を見つけることが、費用を抑えて理想の空間をつくる近道となります。
【よくある質問(FAQ)】
Q.1 バスルームのリフォーム費用の相場はいくらですか?
A.1 工事内容により異なりますが、ユニットバス全体の交換であれば50万〜150万円程度が相場です。昔ながらのタイル張りのお風呂(在来工法)からユニットバスへ交換する場合は、基礎の補修なども加わるため60万〜150万円程度かかることが一般的です。
Q.2 ユニットバスと在来工法、どちらを選ぶべきですか?
A.2 断熱性が高く、掃除のしやすさや工期の短さを重視する方には「ユニットバス」がおすすめです。一方、お風呂の形が変形している場合や、こだわりのデザインを実現したい方、完全なバリアフリーにしたい方には自由度の高い「在来工法」が向いています。
Q.3 見積もりよりもリフォーム費用が高くなることはありますか?
A.3 はい。既存の浴室を解体した際に、床下の下地が腐食していたり、シロアリ被害や給排水管の劣化が見つかったりすると、補修や配管交換のための追加費用(5万〜30万円程度)が発生するケースがあります。
Q.4 マンションのお風呂リフォームで注意することはありますか?
A.4 マンションは管理規約によって使用できる床材や工事の方法(在来工法の禁止など)に制限がある場合があります。また、梁(はり)を避けるための特殊なサイズのユニットバスが必要になったり、共用部分の養生費が追加でかかったりすることがあります。
Q.5 お風呂リフォームで使える補助金はありますか?
A.5 高断熱浴槽や節水シャワー、内窓の設置といった「省エネ改修」、手すりの設置や段差解消といった「バリアフリー改修」を行う場合、国や自治体の補助金制度、または介護保険の住宅改修費支給を利用できる可能性があります。予算上限があるため早めの確認が大切です。
更新日: / 公開日:2020.07.02










