多様化する高齢者のライフスタイル

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多様化する高齢者のライフスタイル

老後の暮らしと聞いてあなたはどのような住宅に住んでいるイメージを持ちますか?
2世帯住宅で子ども世代と一緒に住んで孫の面倒を見ている、田舎暮しでマイペースな晴耕雨読、老人ホームに入って所内の友人と談笑の日常。
気丈に独りで住み続けるという方もいらっしゃるかも知れません。

最近は、2世帯等の複数世帯で住むという家族構成に回帰する動きも見られますが、核家族がスタンダードになった現代では、子供に遠慮して、世話になるのは避けたいと思う方もいるようです。

高齢者専用分譲マンションとは?

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高齢者専用分譲マンションとは

高齢者専用分譲マンションは、もともと福祉先進国であるスウェーデンやデンマークが発祥のコレクティブハウスという住まい方がベースになっています。
コレクティブハウスとは、高齢者に限らず、さまざまな世帯が食堂やリビング等をシェアするライフスタイルです。各戸にキッチンや寝室や浴室・トイレを持ち、育児や介護等の相互扶助が期待できる住み方としてつくられてきました。

日本では、このコレクティブハウスのコンセプトを活用して、高齢者のニーズを積極的に取り込んだ高齢者専用分譲マンションが生まれています。

高齢者専用分譲マンションは、介護施設ではなく、マンションデベロッパーや、その委託を受けた管理会社が購入者に対して、介護や医療といった高齢者向けのサービスも提供する分譲マンションです。

その多くは生活自立可能、または軽度の要介護の高齢者が、老後の暮らし方をより一層自由で安心なものにするという目的で購入しています。
そのため、クラブハウスやスポーツ施設等のアクティビティを併設させながら、介護や医療といった共通サービスをシェアしてまとめることによってコストダウンと質の向上を図ったものが多くなっています。

高齢者専用分譲マンションにかかる費用

物件価格は通常のマンションとほぼ変わらない価格帯のものから、いわゆる億ションと呼ばれる物件まで多種多様。
付帯するサービスについても、コミュニティの形成を主にしている物件もあれば、ホテルのようなコンシェルジュ対応を行い、完全にプライベートな居住空間を確保したものまでさまざまです。

共通した特徴としては、物件の購入費用の他に、通常の建物維持管理のための管理費ではなく、介護や医療やアクティビティのサービスを維持し、コミュニティの形成を図るためのオーナーズクラブ等の入会金が必要になる場合があります。
その入会金は物件によってもまちまちで10万円~300万円(一例)が必要になります。

また管理費に加えて、食事や介護等のサービスのコストがかかるため、通常のマンションに比べると、管理費用とサービスに対しての月々の支払いが高額になります。

月々に必要な費用は、どのサービスを付帯するかによって大きく変わる物件が多く、また現時点での身体の具合によっても金額が変動する傾向にあります。
しかし、マンション全体がいつでも介護・医療を中心としたサービスを受けられる体制にあることは、高齢者にとって強く惹かれる安心材料です。

その魅力と注意事項

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その魅力と注意事項

高齢者専用分譲マンションの魅力は何といっても専用サービスの部分。

医療や介護、アクティビティのサービスが充実しているかどうか、そしてそのサービスが持続的に提供されるかどうかが最も重要です。

したがって、分譲時のサービスを持続させるには、売却ができるような資産価値を維持し、相続されたときも転売ができるような立地のよい物件を選びたいものです。
専用サービスと企画の魅力だけを売りにするような、持続性の薄い物件は要注意といえます。

なぜなら、入居時の至れり尽せりのサービスが購入判断の決定要因になっていたとしても、何十年も経った後、住人が半分しかマンションに住んでいないという状況になった場合、運営会社が良いサービスを持続的に提供するのは難しいからです。

たとえサービスが魅力な高齢者分譲マンションでも、そのサービスだけを判断基準にせず、立地を加味した上で物件選びをしてください。

今後も増える老後の選択肢

これからの時代は長寿命化や医療技術の向上により、ますます老後が長くなっていくことは必至。それと同時に、退職後の元気な老後の時間をどのように暮らすのかという選択肢も増えていくでしょう。

このように多様化する老後の選択肢の中で、注目を浴びているのが高齢者専用分譲マンションというわけです。

身体が元気に動くうちはコミュニティとアクティビティを楽しみ、身体が弱ってきた際にも可能な限り自立が尊重された暮らし方をしたいと望む、現代の高齢者のニーズを捉えた高齢者分譲マンションは、今後も数が増えるでしょうし、多様なサービスを提供することでしょう。

もし、こうした高齢者専用分譲マンションを将来の選択肢に入れたい方は、物件や運営会社の情報をキャッチするのはもちろん、既存の物件周辺を歩いたり、可能なら物件の見学に訪れてみてはいかがでしょう。

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(2014/04/14)