「マイホームを購入予定だが、どのくらいの貯金が必要か分からない」とお悩みの人も多いのではないでしょうか。住宅購入では、物件価格だけでなく、諸費用や購入後の維持費も考える必要があります。また、頭金を多く入れれば住宅ローンの借入額を抑えられる一方、貯金を使いすぎると購入後の家計に余裕がなくなる可能性があります。

ここでは、家の購入に必要な費用の詳細、購入前や購入後に必要な貯金額などについて説明します。さらに、貯金の方法や頭金を貯めてから購入する場合とフルローンで早く購入する場合の考え方について、ファイナンシャルプランナー（FP）の視点も交えて解説します。

家を買うのに必要な費用は何がある？

家を購入する際に必要な貯金を考える前に、購入費用が全体でどれくらいになるのかを考える必要があります。ただし、家の購入費用とは、土地や建物の費用だけではありません。

ここでは、家を購入する際に必要な費用を3つに分けて説明します。

住宅購入時の諸費用

家を購入する際には、土地や建物の購入費用とは別に諸費用がかかります。諸費用は、注文住宅・新築マンションでは物件価格の3～6％、新築一戸建て（建売住宅）・中古住宅では6～9％前後が目安です。

たとえば、3,000万円の新築一戸建て（建売住宅）を購入した場合、諸費用は180万円～270万円程度が目安です。諸費用は現金での支払いを求められるものもあるため、頭金とは分けて準備しておくと安心です。

住宅購入費

最も大きな割合を占めるのが、住宅購入費です。住宅価格の一部を頭金として自己資金で支払い、残りを住宅ローンで賄うのが一般的です。頭金を入れる割合は、家庭の貯金額や返済計画によって異なります。

住宅金融支援機構の「2025年度 フラット35利用者調査」（※）をもとに、所要資金と手持金を確認してみましょう。

※「手持金」は住宅金融支援機構の調査上の項目です。ここで示す数値はフラット35利用者の平均実績であり、必要な頭金額を示すものではありません。

手持金割合は、住宅タイプによって9.1％～23.5％と幅があります。平均値に合わせることを目的にするのではなく、諸費用と購入後に残す生活資金を確保したうえで、無理のない頭金を決めることが大切です。

※出典：住宅金融支援機構の「2025年度 フラット35利用者調査」

住宅購入後の維持費

住宅を購入する際には、購入時の費用だけでなく、購入後の維持費も考慮しておく必要があります。維持費は、一戸建ての場合とマンションの場合で異なります。また、固定資産税もかかりますし、駐車場を借りる場合は駐車場代も必要です。そのほかにも、マンションの専有部分のリフォーム代がいずれ必要になります。

マンションでは、修繕積立金や管理費、固定資産税、駐車場代などが継続的にかかります。修繕積立金は、将来の修繕計画に応じて見直されることもあるため、購入時の金額だけでなく長期修繕計画も確認しましょう。

一戸建ての場合は、マンションのように積立金として徴収されることはありません。しかし、いずれ外壁工事やバリアフリー工事をしたいのであれば、自分で住宅の維持費を積み立てておく必要があります。マンションとは違い、リフォームをいつ行うのか、どれくらいの費用をかけるのかなどを、すべて自分で計画しなければなりません。

マイホームの貯金はいくら必要？

では、家を購入する際に必要な貯金額はいくらなのでしょうか？購入する家の価格によっても異なりますが、少なくとも上記で紹介した諸経費と頭金は用意しておくと安心です。

たとえば、3,000万円の一戸建てを購入する場合について考えてみましょう。必要な貯金額は「諸費用＋頭金＋購入後に残す生活資金」で考えます。3,000万円の新築一戸建て（建売住宅）なら、諸費用の目安は180万円～270万円です。頭金をいくら入れるかは、住宅ローンの返済額だけでなく、購入後に残せる貯金とのバランスで決めましょう。

余裕がある場合は頭金を増やすことも検討しよう

余裕がある場合は、頭金を増やすことを検討してみましょう。頭金を増やせば借入金額を減らせるので、その分返済額を減らせるからです。返済額が減れば、ローンの返済計画に余裕が生まれます。頭金をどれくらい用意すれば余裕を持った返済計画にできるのかを、しっかり検討しましょう。

ただし、頭金を増やすために手元の貯金を使い切るのは避けましょう。引越しや家具・家電の購入に加え、病気・休職・車の買い替えなど予想外の支出が発生する可能性もあります。

頭金が用意できない場合はフルローンを組むことも可能

頭金を用意できない場合、頭金なしのフルローンを組むことも可能です。ただし、フルローンの場合、いくつかのリスクを理解しておく必要があります。

住宅ローンの審査基準は金融機関によって異なり、頭金がないことだけで審査結果が決まるわけではありません。ただし、借入額が大きくなるため、返済負担率や担保評価などを踏まえて審査されます。

通常、住宅ローンは家や土地に銀行の抵当権が設定され、ローンが払えない場合は銀行が物件を売却することになっています。しかし、頭金なしだとローンの残高が多くなり、売却してもローン返済できない可能性が高まります。

また、総返済額が増えてしまうこともリスクの一つです。頭金なしだと借入額が大きくなるため利息額も増え、返済の負担が大きくなってしまいます。金融機関によっては諸費用を住宅ローンに含められる商品もあります。ただし、借入額が増えれば毎月の返済額や総返済額も増えるため、利用条件と返済計画を確認しましょう。

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マイホームの購入後に残すべき貯金はいくら？

頭金を増やすと返済額を減らすことができ、返済計画に余裕が生まれます。しかし、頭金を確保することにとらわれすぎて、購入後に貯金額がゼロになるのは避けたほうがいいでしょう。なぜなら、住宅の購入後も、生活費はもちろん、子どもの教育費、車の購入費用、車検代などがかかるからです。そのため、家の購入後も、ある程度の貯金を残しておく必要があります。

購入後の生活費や予備費として、一定額を手元に残しておくことが大切です。筆者はFP相談では、生活費の6ヶ月分程度を一つの目安として考えています。ただし、必要額は家族構成や収入の安定性、近い将来に予定している支出などによって異なります。

たとえば、毎月の生活費が30万円なら、180万円程度を購入後も手元に残すイメージです。さらに、近い将来に教育費や車の購入など大きな支出が予定されている場合は、その資金も住宅購入用の貯金とは分けて考えます。

マイホームを買うための貯金のコツは？

住宅購入のための貯金は、漠然と「できるだけ多く」と考えるより、必要額と購入時期を決めて計画的に進めるほうが管理しやすくなります。

貯金の目標金額を決める

まず、希望する物件価格、諸費用、頭金、購入後に残す生活資金を整理して目標額を決めます。たとえば「3年後までに諸費用250万円、頭金300万円、生活予備費180万円を確保する」と具体化すると、毎月いくら貯める必要があるか逆算できます。

家計の固定費を見直す

毎月の貯金額を増やすには、通信費や保険料、定額制サービスなどの固定費を見直す方法があります。一度見直すと削減効果が継続しやすいため、食費などを無理に切り詰める前に、まず固定費に不要な支出がないか確認しましょう。

先取り貯金・財形貯蓄を活用する

給料が入った後に残った金額を貯金するのではなく、毎月決めた金額を先に別口座へ移す「先取り貯金」も方法の一つです。勤務先に制度がある場合は、財形貯蓄を利用する方法もあります。財形貯蓄とは、事業主が給与から一定額を天引きして積み立てる制度です。住宅取得を目的とする財形住宅貯蓄では、一定の要件を満たすと利子等の非課税措置があります。

「家賃を払いながら頭金を貯める」と「フルローンを組む」はどっちがいい？

住宅を購入する際には、「家賃を払いながら頭金を貯める」と「フルローンを組む」という2種類の方法がありますが、結局どちらがいいのでしょうか？

結論からいうと、条件次第でどちらがいいのかは変わるので、それぞれの条件で正しくシミュレーションすることが大事です。ここでは2つのケースについて、総支払額から考えてみましょう。

今回は、35歳・年収600万円の人が3,000万円の住宅を購入するケースで比較します。試算上の住宅ローン金利は年1.5％の全期間固定、返済方法は元利均等返済、ボーナス返済なしとします。

Aは5年間で頭金600万円を貯めて40歳で購入し30年返済、Bは35歳で頭金ゼロのまま購入し35年返済とします。どちらも70歳で完済する設定です。

A：5年間で頭金600万円貯金し、家賃は月8万円 → 30年ローンで2,400万円借りる

B：貯金せずに頭金ゼロでフルローン → 35年ローンで3,000万円借りる

※概算。住宅購入時の諸費用、固定資産税、修繕費、家賃以外の住居費、住宅ローン控除などは含めていません。金利や実際の借入条件によって結果は変わります。

この条件では、Aの住宅ローン返済総額は約2,982万円です。これに頭金600万円と5年間の家賃480万円を加えると、支払総額は約4,062万円となります。一方、Bの住宅ローン返済総額は約3,858万円です。したがって、この条件ではAの支払総額はBより約204万円多くなります。

ただし、毎月の住宅ローン返済額はAが約8.3万円、Bが約9.2万円で、Bのほうが毎月の返済負担は大きくなります。

もちろん、金利や借入額、返済年数、家賃、貯金期間など、条件が変わればどちらが得なのかも変わります。

そのため、頭金をためたほうがいい、フルローンのほうがいいなどとは一概にいえません。それぞれのケースでシミュレーションすることが重要なのです。

LIFULL HOME’S 住宅ローンシミュレーター

家を買う人は今、頭金をどう考えている？

LIFULL HOME’Sが2025（令和7）年12月30日～2026（令和8）年1月6日に実施した「住宅ローンに関する定期意識調査」（※）では、購入検討者の住宅購入に対する意識に変化が見られます。

※出典：株式会社LIFULL「【26年1月】住宅購入者と購入検討者に『住宅ローンに関する定期意識調査』」

「頭金が貯まるまで待ちたい」人はどれくらい増えている？

購入検討者のうち「頭金が貯まるまで慎重に検討したい」と回答した割合は34.3％で、2025（令和7）年7月の前回調査から1.9ポイント増えました。「住宅ローン金利が上がる前に買いたい」は42.7％で最多となっており、金利上昇を意識して早めに購入したい人がいる一方、頭金を確保してから購入したい人も増えています。

借入額を減らせばよかったと後悔する人の割合は？

同調査では、住宅ローン返済額が世帯月収の3割以上を占める購入者のうち、33.9％が「もっと借入額を減らせばよかった」と回答しています。借りられる金額いっぱいまで借りるのではなく、購入後の生活費や貯金も含めて返済額を決めることが重要です。

【FP監修】貯金額でよくある失敗パターン

住宅購入の相談で注意したいのは、“頭金をいくら入れられるか”だけを基準に貯金額を考えてしまうことです。よくある失敗は、①頭金に貯金を使いすぎる、②諸費用を十分に見込んでいない、③購入後の生活費や家具・家電、教育費などを別枠で残していないという3つです。

筆者が相談を受けた夫婦の事例では、住宅価格に充てる自己資金を100万円未満に抑え、購入後の生活費や予備費を手元に残す計画を立てました。一方で、住宅ローンに関する銀行諸費用だけでも80万円を超える見込みだったため、住宅価格に充てる頭金と、購入時に必要な諸費用を分けて考えました。

頭金を多く入れること自体が目的ではありません。住宅購入後の家計が安定して続けられるように、「使う貯金」と「残す貯金」を先に分け、そのうえで頭金を決めることが大切です。

貯金が足りないときは誰に相談すればいい？

家を購入する際にどのようにローンを組めばいいかお悩みの人は、FP（ファイナンシャルプランナー）に相談する方法があります。FPはそれぞれの収入や支出に応じた無理のないローン返済計画について、相談に乗ってくれます。また、住宅ローンの商品や審査については金融機関、物件購入の諸費用については不動産会社など、それぞれの専門家に確認することも大切です。

LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」なら、経験豊富なアドバイザーから具体的なアドバイスをもらえるほか、提携しているFPを紹介してもらうことも可能です。「家を買うのは初めてなので、何から考えたらいいか分からない」「お金のことだけでなく、住まいのこと全般を相談したい」などという人は、無料で利用できるLIFULL HOME’S「住まいの窓口」を利用する方法もあります。

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マイホーム購入時の費用に関するよくある質問

ここでは、マイホーム購入時の費用に関するよくある質問について回答します。

Q1：家の購入には、物件価格以外にどんな費用がかかりますか？

A1：家の購入時には、物件価格以外に「諸費用」と「維持費」がかかります。諸費用には、印紙税や不動産取得税、仲介手数料などが含まれます。また、購入後には固定資産税や、マンションであれば修繕積立金、一戸建てであれば将来的なリフォーム費用などの維持費がかかります。

Q2：頭金はどのくらい用意すればいいですか？

A2：一律の正解はありません。2025年度のフラット35利用者調査では、手持金割合は住宅タイプによって9.1％～23.5％でしたが、これは利用者の平均実績です。諸費用と購入後に残す生活資金を確保したうえで、無理のない金額を決めましょう。

Q3：貯金がほとんどない状態でも家を買うことはできますか？

A3：頭金なしのフルローンで購入できる場合はあります。ただし、貯金がほとんどない状態では、住宅購入時の諸費用や引越し費用、購入後の予備費を用意できない可能性があります。住宅ローンに諸費用を含められる場合もありますが、借入額が増える点に注意が必要です。

Q4：家の購入後も貯蓄は必要ですか？

A4：はい、家の購入後も貯蓄は重要です。住宅ローンの返済以外にも、子どもの教育費や車の購入・維持費など、まとまった支出が発生することがあります。筆者はFP相談では、生活費の6ヶ月分程度を一つの目安として手元資金を考えますが、必要額は家族構成や収入の安定性、今後の支出予定によって異なります。

Q5：貯金を貯めてから買うのと、フルローンで早く買うのはどちらがよいですか？

A5：どちらがよいかは、家賃、貯金期間、住宅ローン金利、借入額などによって変わります。頭金を貯める間に家賃を支払い続ける場合は、早く購入したほうが総額を抑えられるケースもあります。一方、フルローンは毎月の返済額や総返済額が大きくなりやすいため、自分の条件で比較することが大切です。

Q6：家の購入や資金計画について相談したい場合、どこに相談すればいいですか？

A6：家計全体や住宅ローンの返済計画はFP、住宅ローンの商品・審査は金融機関、物件や購入諸費用は不動産会社などに相談できます。LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」で住宅購入全般を相談する方法もあります。

Q7：親から資金援助を受ける場合、贈与税はかかりますか？

A7：父母や祖父母などの直系尊属から住宅取得のための資金贈与を受ける場合、一定の要件を満たせば「住宅取得等資金の贈与税の非課税」の特例を利用できます。2026（令和8）年12月31日までの贈与について、非課税限度額は省エネ等住宅が1,000万円、それ以外の住宅が500万円です。適用には、受贈者の年齢・所得や住宅の床面積などの要件があり、贈与税の申告も必要です。利用する場合は、事前に要件を確認しましょう。

まとめ

マイホームを購入する際には、購入価格だけでなく諸費用や購入後の維持費も考える必要があります。家を購入する前に、購入時や購入後に必要な費用を調べて、どれくらい貯金しておくべきか、返済計画はどうするかなどを十分検討しておきましょう。

必要な貯金額は、頭金だけではなく「諸費用＋頭金＋購入後に残す生活資金」で考えることがポイントです。頭金を増やす場合も、購入後の生活費や近い将来に必要な資金を手元に残したうえで判断しましょう。

頭金を貯めてから購入するか、フルローンで早く購入するかは、家賃や金利、購入時期によって結果が異なります。自分の家計でシミュレーションし、無理のない資金計画を立てることが大切です。