セキュリティ面を考慮して物件探しを行うとき、オートロックの有無はチェックしておきたいポイントの一つです。

自室だけでなく建物のエントランスも施錠されるため、不審者の侵入を抑止する効果が期待できるのがオートロックの特徴です。

しかし、オートロックの鍵には、自室だけに対応する鍵とは異なる注意点もあります。ここでは、合鍵の作成に関する注意点や、鍵を紛失してしまった場合の対処法について解説します。

オートロックの鍵を紛失したときに直ちに行うべき3つの対応

オートロックの鍵を紛失したことに気づいたら、焦らずに順番に対応を進めることが大切です。1本の鍵で共用エントランスと自室の両方を解錠できる物件では、鍵を紛失した場合、共用部への侵入につながる可能性もあるため、早めに対応しましょう。

1. 警察へ遺失届を提出する
まずは、最寄りの警察署や交番に遺失届を提出しましょう。落とした場所や移動ルート（立ち寄った店舗や利用した駅など）がわかる場合は、店舗や駅などにも問い合わせてみましょう。鍵が届けられている可能性があるため、早めに確認することが大切です。盗難の可能性がある場合は、警察に相談しましょう。

2. 大家さん・管理会社へ速やかに連絡する
次に、物件の大家さんや管理会社へ連絡し、鍵を紛失したことを伝えます。連絡の際は「いつ・どこで紛失した可能性があるか」など、わかる範囲で状況を伝えましょう。スペアキーを持っていて自室に入れる状態であっても、共用玄関の防犯上、鍵を紛失したことを管理会社へ伝えることが重要です。

3. 管理会社の指示に従って解錠や鍵交換などの手配を行う
自室に入れない場合は、まず管理会社へ連絡し、指定の鍵業者や解錠方法があるか確認しましょう。夜間などで管理会社と連絡がつかない場合は、賃貸契約時に加入した火災保険や24時間サポートなどに鍵のトラブルに関するサービスが付帯していないか確認する方法もあります。自己判断で鍵業者を手配する場合は、費用負担や鍵交換の方法について、後からトラブルにならないよう注意しましょう。

オートロックの鍵の複製（合鍵作成）に関する注意点

「家族や同居人のためにスペアキーが欲しい」「紛失に備えてあらかじめ合鍵を作っておきたい」と考える方もいるでしょう。しかし、オートロック物件では、鍵の種類や賃貸借契約の内容によって、合鍵の作成方法や必要な手続きが異なります。

合鍵を作る前に貸主や管理会社へ確認しよう

賃貸物件では、鍵の追加作成について貸主や管理会社への確認が必要な場合があります。特に、オートロックと自室の玄関が連動している鍵や、登録制の鍵などは、一般的な鍵とは作成方法が異なることがあります。

無断で合鍵を作成すると、契約上のルールに反する可能性があるほか、退去時の鍵の返却や管理についてトラブルになることもあります。合鍵が必要な場合は、あらかじめ賃貸借契約書を確認し、大家さんや管理会社に相談しましょう。

なお、ルームシェアやファミリーでの入居など、複数本の鍵が必要な場合は、契約時に必要な本数を確認しておくと安心です。

純正キーを使って合鍵を作るのが基本

複製の許可が得られた場合でも、合鍵からさらに合鍵を作るのは避けたほうがよいでしょう。鍵の複製を繰り返すと、元の鍵との差が大きくなり、鍵が回りにくいなどの不具合につながる可能性があります。

合鍵を作成する場合は、メーカー指定の方法や鍵の種類に応じた適切な方法で作成することが大切です。なお、「マスターキー」は、複数の錠を解錠できる管理用の鍵などを指す場合があり、入居者が使用する鍵を指すとは限りません。合鍵を作る際は、管理会社や鍵メーカーなどに適切な鍵の種類を確認しましょう。

また、ディンプルキーなど防犯性の高い鍵は、一般的な鍵より複製に時間がかかったり、メーカーへの注文が必要になったりする場合があります。

オートロックの鍵交換費用はいくら？ 誰が負担する？

鍵を紛失した場合、気になるのが「交換費用」と「誰が支払うのか」という点です。実際の費用や負担者は、鍵の種類や紛失状況、賃貸借契約の内容などによって異なります。

入居者の過失による紛失は自己負担となる場合がある

入居者の不注意によって鍵を紛失した場合、鍵交換にかかる費用を入居者が負担することがあります。ただし、費用負担については賃貸借契約の内容や、鍵の交換が必要となった経緯などによって異なるため、一律に自己負担になるとは限りません。

オートロックの鍵は、自室の玄関だけでなく共用エントランスなどと連動している場合があります。そのため、一般的な鍵と比べて交換や作製の方法が複雑になり、費用が高くなるケースもあります。

また、鍵の種類によってはシリンダーの交換だけでなく、共用部との連動に対応した鍵の手配が必要になることもあります。具体的な費用については、管理会社や鍵業者に確認しましょう。

火災保険やサポートサービスの適用可否を確認しよう

紛失した鍵の交換費用が火災保険で補償されるかどうかは、加入している保険の補償内容によって異なります。また、賃貸契約時に加入した「24時間生活サポート」などの付帯サービスによっては、鍵の解錠作業などが対象となる場合があります。

盗難によって鍵を失った場合は、保険の補償対象となる可能性もあります。保険を利用できるかどうかは契約内容や事故の状況によって異なるため、加入している保険会社や管理会社に確認しましょう。

【種類別】オートロックの鍵の特徴と紛失時のリスク

一口にオートロックといっても、採用されている解錠方式によって特徴や紛失時の対応が異なります。主なタイプを見ていきましょう。

◇集合キー式

物理的な鍵を使って、エントランスの共用扉と自室の玄関ドアの両方を解錠できるタイプです。1本の鍵で複数の扉を解錠できるため便利な一方、鍵を紛失すると共用エントランスへの侵入につながる可能性があるため、早めに管理会社へ連絡することが重要です。

◇暗証番号式

テンキーなどに暗証番号を入力して解錠するタイプです。物理的な鍵を使わない方式では、鍵そのものを紛失するリスクを抑えられます。ただし、暗証番号を他人に知られたり、入力時に覗き見されたりすると、不正に解錠される可能性があります。暗証番号の管理にも注意が必要です。

◇カードキー式

磁気カードやICカードなどを使って解錠するタイプです。物理的な鍵と比べて持ち運びやすい一方、カードの種類によっては磁気やIC部分の不具合、折り曲げや破損などによって使用できなくなることがあります。紛失した場合は、不正利用を防ぐため、管理会社などに連絡してカードの無効化や再発行について確認しましょう。

◇指紋認証・顔認証などの生体認証式

指紋や顔などの生体情報を利用して解錠するタイプです。物理的な鍵を持ち歩く必要がないため、鍵の紛失リスクを抑えられます。一方で、機器の不具合や認証できない場合、停電時などの対応方法は製品や物件によって異なります。入居前に、非常時の解錠方法などを確認しておくと安心です。

オートロックの鍵の紛失を防ぐための日常の対策

オートロックの鍵を紛失すると、費用や手続きの手間がかかることがあるため、日頃から紛失を防ぐ工夫をしておくことが大切です。

・室内での定位置管理を徹底する
玄関横の壁にフックを設置したり、トレイを用意したりして、帰宅したら必ずそこに置く習慣をつけましょう。

・キーホルダーや鈴を活用する
大きめのキーホルダーや音の鳴る鈴などをつけておくと、バッグの中でも見つけやすくなります。また、ポケットから落とした際にも気づきやすくなるでしょう。

・スマートトラッカー（紛失防止タグ）を取り付ける
スマートフォンと連携できるスマートトラッカーを鍵に取り付けておくと、対応する機能の範囲内で鍵の位置を確認したり、置き忘れを通知したりできます。ただし、位置情報の取得方法や通信範囲などは製品によって異なるため、利用する機器の仕様を確認しましょう。

【よくある質問(FAQ)】

Q.1 オートロックの鍵を紛失した場合、全世帯の鍵交換が必要になりますか？

A.1 必ずしも全世帯の鍵交換が必要になるわけではありません。鍵の種類や建物のオートロックシステム、紛失した鍵の情報などによって、必要な対応は異なります。共用部と自室の鍵が連動している場合でも、対応方法は物件ごとに異なるため、まずは管理会社に相談しましょう。

Q.2 スペアキーで自分の部屋に入れれば、管理会社に連絡しなくても大丈夫ですか？

A.2 いいえ。鍵を紛失した場合は、スペアキーで自室に入れるかどうかにかかわらず、管理会社や大家さんに連絡することをおすすめします。紛失した鍵が第三者に拾われた場合、建物内への侵入につながる可能性があるためです。契約上の連絡義務が定められている場合もあるため、速やかに状況を伝えましょう。

Q.3 街の鍵屋さんでオートロックの合鍵を勝手に作ってもいいですか？

A.3 鍵の種類や賃貸借契約によって対応が異なるため、まずは大家さんや管理会社に確認しましょう。オートロックと自室の玄関が連動している鍵や、メーカーによる登録・管理が必要な鍵などは、一般的な鍵と同じ方法では複製できない場合があります。許可や確認が必要な場合は、指示された方法で合鍵を作成しましょう。

防犯性に配慮した住まいをお探しの方は、ぜひ以下の条件から物件をチェックしてみてください。

まとめ：オートロックの鍵を紛失したら早めに対応しよう

• 鍵を紛失したら、警察への遺失届や落とした可能性のある場所への確認を行い、大家さんや管理会社へ速やかに連絡する
• 合鍵の作成方法や許可の要否は、鍵の種類や賃貸借契約によって異なるため、事前に確認する
• 鍵交換費用の負担は、紛失の状況や契約内容などによって異なるため、管理会社や保険会社に確認する
• スマートトラッカーや定位置管理などを活用し、日常的に紛失を防ぐ習慣をつける