リフォームは主に住まいの老朽化に対応したり、新たな機能を加えたりする手段の1つです。費用が高額になりやすいリフォームを失敗しないためには、依頼する会社をきちんと見極めることが重要だと言えるでしょう。

ここでは、失敗しないリフォーム会社選びのコツと契約の注意点について詳しく見ていきましょう。

リフォーム提案

一口にリフォーム会社といってもさまざまな種類があり、それぞれ得意としている分野が異なります。自宅の状況や希望に合わせて、適した会社を選ぶことが重要です。

ここでは、リフォーム会社のおおまかな種類と特徴について説明していきます。

大手ハウスメーカー系のリフォーム会社は、知名度の高さと安心感が大きなメリットだと言えます。規模の大きさから、さまざまな地域で探すことが可能な点や、インターネット上で口コミなどを検索しやすいところも利点の1つです。

 

また、管理システムが確立されており、アフターサービスや保証といった、工事以外の部分にも手厚く対応してくれます。ただ、設計や工事を外部に委託している場合もあり、細かなデザインなどへの対応を求めづらいのが難点です。

設計事務所系のリフォーム会社は、優れたデザイン力を備えているところが多く、自由度の高さが魅力だと言えます。依頼主の要望に応えるために、間取りや動線などの観点からさまざまな可能性を模索したうえで、主体的に提案してもらえるのです。

事務所ごとに「モダンなデザイン」や「木のテイストを生かしたつくり」など、得意としている分野を明確にアピールしているところもあります。自分に合った会社を選べば、仕上がりのミスマッチを避けることが可能です。

 

ただ、大手のリフォーム会社と比べて費用が高額になりやすく、仕事の依頼を受けるまでに時間がかかりやすいなどのデメリットもあります。また、通常は新築物件の設計を手掛けることが多いため、小規模のリフォームには対応していないケースもあります。

地域密着型のリフォーム会社のメリットは、地域特有の事情に明るく、気候や住まいの環境に合わせて施工を行ってくれる点にあります。知識や経験が豊富な会社が多く、技術力に長けている一面も強みです。

 

また、会社の規模にもよるものの、全体的なコストを抑えやすい点もメリットだと言えます。地域密着型の会社は、比較的狭い範囲を営業エリアとしており、材料や道具の運搬にかかる費用や広告宣伝費の軽減が可能となっているため、価格を低く抑えられるのです。

 

ただ、リフォームの質や顧客への対応などにバラつきが生まれやすいのも特徴であり、難点の1つだと言えます。複数の会社を選んで比較をしたり、地域での評判などを聞いたりして、慎重に検討することが大切です。

リフォームを前提として中古物件の購入を検討している人には、不動産系のリフォーム会社が適しています。リフォームと物件探しの両方を専門としており、一手に担ってもらえるため、複数の会社に依頼をするよりも費用の計算や契約の手続きがスムーズです。

ちなみにリフォーム物件に関してはマンションが中心であり、一戸建てには対応していない会社もあります。

リフォーム会社

リフォームの依頼先を決めるうえでは、自分の要望に適した種類の会社を選ぶとともに、信頼できる会社の見極め方を知っておくのも大切です。リフォーム会社を見極めるポイントについて詳しく見ていきましょう。

リフォームに関する資格は、「建築士」「建築施工管理技士」「管工事施工管理技士」「電気工事士」「電気工事施工管理技士」「消防設備士」「造園施行管理技士」「インテリアコーディネーター」など多岐にわたります。しかし、どれも開業に必須ではないため、会社によって保有する資格に大きな差があるのが実情です。

とはいえ、有資格者がいるのといないのとでは安心感が違うというのも事実。資格の面から会社の信頼度を確かめてみるのが1つのポイントとなります。

リフォームに関わる団体としては、「住宅リフォーム推進協議会」「一般社団法人日本住宅リフォーム産業協会」などがあります。こうした団体への加盟状況から、会社の信頼度をある程度確かめることが可能です。

気になる会社が加盟している団体があれば、その団体そのものに関しても信頼性などを調べておきましょう。

リフォームの依頼をする際には、行き違いのないように慎重な契約を行うことが重要です。ここでは、契約時のポイントと注意点について説明していきます。

リフォームの依頼に関しては、契約書以外にも必要な書類があります。会社によって名称が異なる場合もあるものの、契約に伴うさまざまな取り決めが記載された「工事請負契約約款」、設備や材料、諸経費に関わる情報が記載された「見積書」、設備の配置などが記された「設計図面」、床や壁、天井などに使用する工法が記載された「仕上表」などです。

 

特に工事請負契約約款には、支払い内容や遅延の際の違約金、損害が生じたときの負担などに関する重要な項目が記載されています。契約を結ぶ前に、注意して目を通しておきましょう。

リフォーム工事は、契約後に契約の破棄が認められる「クーリングオフ」の対象となる場合があります。ただし、訪問販売である点と、契約書を受け取った日から8日以内の解約であることが条件です。なお、インターネットでの契約はクーリングオフの適用外となります。

  • 安心感の強い大手ハウスメーカー系、自由度の高い設計事務所系、地域密着型の工務店系などの会社がある
  • 物件探しと合わせて依頼できる不動産系リフォーム会社もある
  • 保有資格や業界団体への加盟状況から会社の信頼度を確かめられる
  • 契約書以外の書類の種類も理解し、きちんと目を通しておくことが重要
  • 条件を満たしていればクーリングオフも可能

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