エネルギーの大食い機械-電気温水器

2014年現在、日本には電気温水器が約250万台残っている。最近は高効率給湯器「エコキュート」の出荷量が劇的に増えたので、見かけることが少なくなったが、それでもこれだけ残っているのだ。

現在、日本の住宅1戸当たりの平均的な一次エネルギー消費量は約75GJ/年と言われている。資源エネルギー庁がまとめた「エネルギー白書 2013」によれば、1世帯当たりのエネルギー消費量は2011年度に約38GJとある。これは二次エネルギーなので、約半分が電力として換算係数を掛けるなどして一次エネルギーに直すと、約75GJ/年となる。

しかしながら、電気温水器はたったこのひとつの機械だけで、なんと約60GJ/年も消費してしまうという、とんでもない「大食い」の機械である。余談だが、最近でこそ減ってきた蓄熱暖房器に至っては、さらにこれを上回り、ドイツでは両方とも国策で取り外しが進んでいるほどだ。

もともと日本は毎日お風呂に入る習慣から、給湯エネルギー消費量が極めて多いという特徴がある。
その給湯の分野でも電気温水器は突出してエネルギー消費量が多いのだ。
一口に電気温水器と言っても、使う地域によって一次エネルギー消費量は大きく異なる。今回は、東京23区や大阪・名古屋など、最も多くの人口を擁する省エネ区分「旧IVb地域」に絞って比較してみたい。

まずは下記のグラフを見てほしい。給湯器の種類別に年間の一次エネルギー消費量を比較しているグラフだ。電気温水器が突出しているのが分かると思う。私はこのデータをもって、電気温水器について指摘している。しかしながら、これだけエネルギー輸入やCO2排出量の問題が叫ばれている昨今において、いまだ電気温水器の販売は継続されている。

これは本当におぞましいというか、あきれた話だと思う。エネルギー問題といえば、全基停止中の原子力発電所を再稼働させるとか再生可能エネルギーを増やすとかいう議論が盛んに行われているが、それ以前の問題だ。新聞やテレビで見聞きする様々なコメントでも、こういった指摘はほとんどない。

給湯器タイプ別の一次エネルギー消費量</br>(資料:建築環境・省エネルギー機構「住宅事業建築主判断の基準ガイドブック」)給湯器タイプ別の一次エネルギー消費量
(資料:建築環境・省エネルギー機構「住宅事業建築主判断の基準ガイドブック」)

全てエコキュートに交換すると…

ヒートポンプの技術を利用して効率的にお湯を沸かす電気給湯器「エコキュート」ヒートポンプの技術を利用して効率的にお湯を沸かす電気給湯器「エコキュート」

そこで、現在設置されている250万台の電気温水器を、仮に全てエコキュートに交換したら、どの程度の効果があるのか概算してみた。エネルギー消費量や光熱費、輸入燃料費の削減効果、あるいはその費用は何年で回収できるのかといったことの概算である。
まず前述のグラフから1台交換するにつき、

59.7GJ/年-16.7GJ/年=43GJ/年

の節約となることが分かる。43GJ=43,000MJ=11,944kWhなので、11,944kWh/年×250万台=299億kWh/年(一次エネルギー)という信じられないほど大きな省エネ効果があるのだ。これを家庭で使う二次エネルギーに換算すると

299億kWh/年÷2.7(換算係数)=110億kWh/年(二次エネルギー)

の削減となる。

ピンとこないと思うので原発に換算して考えてみよう。
原発1基の1時間当たりの発電量は100万kWhほど。電気事業連合会のデータによると、日本の原発の平均設備利用率は、2010年まではおおむね80%程度だった。これを基に計算すると原発1基の年間発電量は、

100万kWh×24時間×365日×80%=70億kWh/年

という結果で、先に算出した家庭で使うエネルギー110億kWh/年の方が大きいのだ。

国外に流出した額は、なんと年間2781億円

次に、各家庭の光熱費の削減効果をみてみる。
電気温水器もエコキュートも深夜電力で動かすことを想定している。深夜電力は現在11円/kWhくらいが一般的なので、それで試算してみると、

11円/kWh×110億kWh/年(先に算出した省エネ効果)=1,210億円

と算出できる。つまり1戸当たり年間4万8400円の節約になるのだ。現在、エコキュートの実勢価格は30万円くらいなので約6年で元が取れる計算である。

国の貿易収支でみるとどうだろうか。電気事業連合会のまとめによれば、2013年度の総発電量は9,397億kWhで、燃料費は7.7兆円にのぼる。発電量の88.3%が火力、燃料費は主に火力発電のための燃料なので、火力の発電単価を計算すると、

7.7兆円÷(9397億kWh×88.3%)=約9.3円/kWh

となり、国外に流出した額は、

9.3円/kWh×299億kWh/年=2,781億円/年

と計算できる。
250万台の電気温水器を1台30万円のエコキュートに交換するには7,500億円の費用がかかる。国家予算に対して1%近くと多額となる。

電源別発電電力量構成比(資料:電気事業連合会)電源別発電電力量構成比(資料:電気事業連合会)

気付いていないだけの「ネガワット」の存在

しかし、もしこれを日本が得意な「補助金」で解決に向かわせるとしたらどうだろう?
補助金が出るとなれば、工務店も国民も注目し需要が伸びるということは今までの状況を見れば明らかである。ひと昔前の新築に対するエコキュートの補助金は10万円近かった頃もあり、仮に10万円の補助金を出すとすれば、国家が負担する金額は2,500億円になる。

現在、住宅関連のありとあらゆる補助金の総合計が年間1,000億円程度ではないかと思う。それからすると2,500億円という額は一見高く見えるが、先ほど算出した2781億円よりも小さい額である。つまり、国外への流出する費用を1年足らずで回収できてしまうということになる。こうした政策を実行しない理由などあるだろうか。少なくとも私には思いつかない。

このように生活に無理をしなくても実現できる節電を「ネガワット」という。今日も、自宅に関西電力から節電要請のメールが来ていた。
確かに電力の供給予備力が低くなることはいいことではない。今までほとんどのメディアでは、原発再稼働や再生可能エネルギーの利用促進による予備力の確保、そして我慢の省エネによる予備力の確保しかふれていなかったように思う。

しかしながら、今回の電気温水器の交換のような「棚からぼた餅」的な、気付いていないだけの「ネガワット」が日本にはたくさんあるのだ。
代表的なのが建築物の断熱性の低さであり、夏の日射遮蔽対策が不十分なことや、世界的に見て窓の性能が低いことが挙げられる。

燃料費の推移。東日本大震災以降は主に火力発電の燃料費(資料:電気事業連合会)燃料費の推移。東日本大震災以降は主に火力発電の燃料費(資料:電気事業連合会)

電力買い取りにも工夫が必要

最後になるが、電気の制度に関してもうひとつ大きな矛盾を感じるのが、太陽光発電の余剰電力の買い取り制度だ。太陽光発電自体に関しては、もっともっと増えるべきだと思っている。しかし、日本の制度は合理的なインセンティブが働かない構図に陥っていると感じる。

現行の買い取り制度では、自家発電したうち自宅で利用する電気は太陽光で相殺することとし、余った分だけを高額で買い取ってもらえる。この制度だと、どれだけたくさんの電気を余らせるかによって儲けが決まってくる。ということは、食洗機や洗濯機などは深夜の安い時間帯に使って昼間はできるだけ電気を使わない、という行為が経済的合理性を持つことになる。

つまり、電気を使うのを我慢して太陽光から得た電気を余らせる方にインセンティブが働いてしまうのだ。
自然エネルギーは発電量が不安定と言われるが、現行制度は余らせることを増長するので電力会社が買い取る量も多くなってしまう。現状の買い取り制度を続けている限り、この構図は改善しない。もし、晴れた日の昼間に電気を使う人が経済的に得をするような料金体系にすることができれば、合理的で蓄電池の必要量も最小限にできるはずである。

本来、制度を変えるだけでできるはずの省エネが、行われないことは残念でならない。
少しでも多くの方がこの事実に気づき、実際に行動に移してもらえればと、切に願う。

エネルギー問題といえば、全基停止中の原子力発電所を再稼働させるとか</br>再生可能エネルギーを増やすとかいう議論が盛んに行われているが、それ以前の問題が数多くあるエネルギー問題といえば、全基停止中の原子力発電所を再稼働させるとか
再生可能エネルギーを増やすとかいう議論が盛んに行われているが、それ以前の問題が数多くある

2015年 02月09日 11時07分