「EVショック」で豊田市（愛知県）は衰退するのか？日本屈指の企業城下町が挑む「次世代の街」へのリデザイン

▲豊田市駅周辺の大型商業ビル群を空中回廊のようにつなぐ巨大なペデストリアンデッキ

莫大な法人市民税などの税収を誇る豊田市は、全国トップクラスの充実したインフラと公共施設を築き上げてきた。

マイカー通勤の大動脈となる片側複数車線の広大な幹線道路網をはじめ、単一の自治体としては異例とも言える数の高速道路インターチェンジ、名鉄豊田市駅周辺の大型再開発ビル群を空中回廊のようにつなぐ巨大なペデストリアンデッキ（歩行者専用通路）など、その都市基盤は圧倒的だ。

▲約4万5,000人を収容する圧倒的な規模を誇る「豊田スタジアム」は、市の中心駅から徒歩圏内に位置するという全国でも稀有な立地が特徴

インフラだけでなく、公共施設の充実度も群を抜いている。単なる「ハコモノ」を作るにとどまらず、建築物としての価値が非常に高い点も特筆すべきだろう。黒川紀章氏が設計した国内屈指の規模を誇る「豊田スタジアム」をはじめ、谷口吉生氏設計の「豊田市美術館」、プリツカー賞建築家の坂茂氏が手がけた「豊田市博物館」など、世界的な名建築が日常の風景に溶け込んでいる。

こうした豊かな市民生活とまちの発展を根底で支えてきたのが、産業と居住が一体となった独自の都市構造である。市の中心部から南部にかけて広大な完成車工場が鎮座し、その周囲を無数の下請け工場が取り囲む。さらに、世界中から集まる従業員を受け入れるため、郊外の丘陵地には大規模な集合住宅群やニュータウンが次々と形成されてきた。

不動産市場の視点で見ると、ここに極めて安定かつ独自の構造が見えてくる。絶対的な雇用先である工場群と、そこへ向かうための道路網、そして安定した所得を持つ労働者層が存在することで、郊外の分譲一戸建てや注文住宅といった「購入層」から、ファミリー向けアパートなどの「賃貸層」まで、住宅需要が途切れることはなかった。

豊田市は「モノづくり」という圧倒的な経済力を背景に、独自の強靭な不動産マーケットを築き上げていたのである。まちの形そのものが、まさに「クルマを作るため、そしてクルマで暮らすため」に最適化されてきたと言えるのではないだろうか。

EVシフトの進展に伴う下請け企業の統廃合や縮小は、市内に広大なガソリン車向け工場の跡地を生み出す懸念を孕んでいる。産業の構造変化によって生まれる可能性のある空き地は、一見すると地域経済や不動産市場にとって深刻なマイナス要因に思えるかもしれない。

しかし、都市開発の視点に立てば、まとまった規模の工場跡地の発生は「まちを再構築するための貴重な余白」とも捉えられるのではないだろうか。これまで特定の自動車部品の生産に占有されていた土地が解放され、新たな用途へ転用できる、大きなポテンシャルを持った空間へと変貌するからだ。

実際、同じ三河エリアの安城市では、トヨタグループの主要企業であるアイシンの工場跡地を活用し、巨大な多目的アリーナを建設する一大プロジェクトが進行している。これは、役割を終えた工場跡地が、まちに新たなエンターテインメントと賑わいをもたらす拠点へと生まれ変わる好例である。（参考記事：三河安城（愛知県）がアリーナ誕生で"通過されるまち"から"滞在したくなるまち"へ。2028年開業に向けたまちの変貌）

▲豊田市内に整備された愛知県の産業技術拠点「知の拠点あいち」。次世代エネルギーの実証研究など、新たな産業創出の舞台となっている

豊田市においても、既存の公道や都市インフラを活用し、自動運転モビリティの社会実装に向けた実証実験が進められているほか、市内に整備された愛知県の産業技術拠点「知の拠点あいち」では、次世代エネルギー等の実証研究が進んでいる。さらに、民間企業が新たなモビリティ開発拠点を建設する動きもあり、空き地が先端技術の実験場やスタートアップの受け皿として活用され始めているという。

長年、自動車製造という単一の用途に特化してきた土地が、時代の変化に応じてどのようにリデザインされていくのか。この「工場跡地の再定義」こそが、豊田市の都市としての柔軟性と、今後の不動産価値を占う重要な鍵となるだろう。

産業構造が「ハード（モノづくり）」から「ソフト（モビリティ・AI）」へと移行することは、豊田市で働く人々の属性にも大きな変化をもたらすだろう。

これまで中心だった製造現場の技術者や作業員に加え、今後はソフトウェア開発やデータ解析などを担う「IT・ナレッジワーカー」の流入が加速していくと予想される。実際、トヨタ自動車もソフトウェア主導の車載OS開発や、次世代IT人材の獲得に巨額の投資を続けており、この動きは加速する一方だ。

この住民層の変化は、住宅需要を塗り替えるだろう。これまでの豊田市では「車で通勤しやすく、複数台の駐車場を確保しやすい郊外の戸建てやアパート」が不動産の定番であった。しかし、リモートワークも柔軟にこなすIT人材が、住まいに求めるのはそれだけではない。快適な通信環境はもちろん、文化施設やカフェなどが身近にある「職住近接」の利便性や、休日のQOL（生活の質）を高める周辺環境の充実度がより重視されるようになるのではないだろうか。

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近年、高い利便性で人気の居住エリア、名鉄「浄水」駅周辺

現に、名鉄豊田線沿線の「浄水エリア」などでは、駅周辺で生活が完結する高い利便性と洗練された住環境が支持を集め、新しいマンションや一戸建ての開発が進んでいる。従来のクルマ中心のライフスタイルに加えて、歩いて暮らせるコンパクトなまちや、豊かな自然環境と最新設備を両立させたスマートシティ的な居住エリアへ進化しているのだ。豊田市の住宅マーケットは今、新たな価値観を持つ層に向けて、多様化という大きな変革期を迎えている。

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郊外や沿線で進む新しい住環境の整備と並行して、豊田市の「顔」とも言える中心市街地でも、都市空間の根本的な再編が始まっている。

これまで豊田市の駅前空間は、広大なペデストリアンデッキを備えつつも、地上部はマイカーによる送迎や交通結節点としての機能、つまり「クルマのための空間」が大きな割合を占めていた。しかし現在、豊田市は国の「ウォーカブル推進都市」に賛同し、名鉄「豊田市駅」周辺において「居心地が良く歩きたくなるまちなか」の形成に向けたプロジェクトを本格化させている。

▲「歩いて暮らせるまちなか」の形成に向けた都市計画が着々と進められている、名鉄「豊田市」駅東口周辺

具体的には、車道やロータリーの一部を人が安全に回遊できる広場へと転換し、オープンカフェやベンチを配置するなど、単なる通過点から「人中心の滞在・交流拠点」へと空間をリニューアルする試みだ。定期的に道路を歩行者天国にしたり多様なイベントを行ったりするなど、まちの風景は少しずつ変わり始めている。

豊田市は、圧倒的な利便性を誇るクルマ社会の基盤はそのままに、歩いて楽しめる洗練された都市機能が加わろうとしている。こうした「ウォーカブル」なまちへのアップデートは、前述した新たなナレッジワーカー層を惹きつけるだけでなく、既存の市民にとっても休日のQOLを大きく向上させる要素となるだろう。

日本最大級の企業城下町の中枢を担う圧倒的なモノづくりの拠点「トヨタ自動車本社」

「クルマを作るまち」として発展してきた豊田市は今、「次世代モビリティを実証・体験するまち」へと大きな進化を遂げようとしている。

その未来像として重なるのが、トヨタが静岡県裾野市の工場跡地で展開する実証都市「Woven City（ウーブン・シティ）」だろう。かつての生産拠点という「ハード」が、AIや最新モビリティが日常に溶け込む「スマートシティ」へと再定義されるプロセスは、将来の豊田市が辿るロードマップとも言えるのではないだろうか。

もちろん、下請け企業の統廃合がもたらす雇用の移行や、それに伴う住宅需要の変化は、決して痛みのないものではない。モノづくり一本のまちから転換し、広大な工場跡地を含めたまちの産業構造と居住エリアをいかに再構築していくかは、今後の豊田市にとって最大の課題となるだろう。

ただ、「EVショック」は、衰退の始まりなどではないと筆者は思う。単一の工業都市という従来の皮を脱ぎ捨て、「世界に先駆けたスマート＆ウォーカブルシティ」へと生まれ変わることができるチャンスなのだ。このリデザインこそが、豊田市の未来をより強靭なものにしていくはずだ。今後どんなまちへと進化していくのか、楽しみにしたい。