首都圏では「ペット可」賃貸物件が3割に増加。ニーズはペット可からペット共生住宅へ

不動産業界にとって注目したいのは、ニーズが単なる「ペット可」からさらに細分化していることだ。大型犬、猫、多頭飼いなど、飼育するペットによって希望条件は異なる。物件側でも足洗い場やリードフック、傷や汚れに強い床材など、ペットとの暮らしを意識した工夫が広がっている。今後は「ペットを飼える」だけではなく、「ペットと快適に暮らせる」ことが物件の付加価値になるだろう。空室対策や物件の差別化という意味でも、こうした商品企画はさらに重要になりそうだ。

一方で、ペットとの暮らしは長く続いていくものだ。あくまで個人的な経験になるが、ペットが年齢を重ねると介護が必要になるなど、暮らし方が変化する場面もある。だからこそ、住まいを選ぶ際には現在の飼いやすさだけではなく、少し先の生活までイメージしてみることも大切だと思う。ペット可物件の選択肢が広がるなかで、人にもペットにも無理のない、心地よい暮らしを考えるきっかけになればと思う。
今後、ユーザーに対し、こうした中長期のペットとの共生生活を見据えた提案をすることも不動産会社として重要になるかもしれない。

不動産会社向けコンサルティング会社、株式会社南総合研究所の代表 南智仁氏が、賃貸業界に関わる方なら知っておくべきという観点でニュースを厳選し、豊富な経験に基づくコメントとともに伝えるコーナー。業界関係者はもちろん、賃貸住宅を探す人にとっても、重要な動きを理解できるほか、新たな視点を得ることができるはずだ。