死亡事故が起こりやすい場所が家庭であるという事実。
住まいと健康の関係を考えるべき時がきた

「住まいと健康を考えるシンポジウム」にて講演する、近畿大学建築学部教授の岩前篤氏「住まいと健康を考えるシンポジウム」にて講演する、近畿大学建築学部教授の岩前篤氏

厚生労働省が発表した2013年の人口動態統計によると、交通事故による死亡事故の件数は6,060件。一方で家庭内における死亡事故は14,582件であり、交通事故の2.4倍だ。最も安心できる場所であるはずの家庭で死亡事故が多いというショッキングな事実から、住まいと健康は密接な関係があるということが見えてくる。
なぜそうした事が起こるのか、そしてどう対策を取るべきなのだろうか?今回、2015年2月に大阪府で開催された「住まいと健康を考えるシンポジウム」に参加してきた。会場となった大阪市中央公会堂は、1918年に完成した重要文化財だ。

同統計によれば、家庭内における不慮の事故による死因で最も多いのは溺死・溺水の5,156件(35.4%)だ。これは、温度の急激な変化を原因としたヒートショックによる浴室での溺死が多いとされている。そうした背景からも住宅の断熱性能の低さが問題視されているが、そもそもなぜ日本の住宅は断熱性能が低いのだろうか。
その理由について、近畿大学建築学部教授の岩前篤氏は、「昔から日本は温暖地と考えられており、兼好法師の“徒然草”でも“日本の住まいは、夏をむねとすべし。”という文があります。つまり日本の家は“夏向け”につくられていました。そのため、家に断熱を施すという考えが無かったわけです。しかし、気候の変化や死亡率の遷移を見ると状況は変わってきていると言えます」と説明する。
同統計によると、1910年の月別死亡率は夏場の7~9月が10%強。対して12~2月は8%~9%で、夏場の方が死亡率が高い。しかし2004年の調査では、冬場の死亡率が夏場の7%強を上回る9%の結果となっている。さらに、同年の冬場における死亡は循環器系を死因とするものが多く、岩前氏はこれを「ヒートショックが要因と考えられる」と話した。

断熱性能の強化で改善されるのは「冷え」だけではなかった

岩前氏は、2002年~2008年に転居した合計24,000人を対象として、新居の断熱グレードを断熱等級3(G3:新省エネ基準相当)、断熱等級4(G4:次世代省エネ基準相当)、断熱等級5(G5:温暖地での北海道仕様の断熱性能相当)と上げた際の健康状態改善率を調査した。

その結果、ほとんどの健康状態の項目において断熱グレードを上げると改善率は上昇する結果となったが、実はG3→G4ではその改善率は小さく、G4→G5と上げた際の改善率の上昇が顕著であることがわかった。
たとえば「手足の冷え」ではG3→G4で10%の改善率なのに対しG4→G5では23%、「咳」ではG3→G4で3%、G4→G5で19%だこの結果を踏まえて岩前氏は「2020年までに新築建造物に義務づけられる次世代省エネ基準の断熱性能はG4ですが、健康のためには本当はG5まで上げるのが望ましいのです」と話した。
この調査から、住まいの断熱性能は総合的な健康状態に影響することがわかる。断熱性能は「省エネ」「快適性」でその必要性が語られることが多いが、「健康」にも大きな影響を与えるのだ。

また、岩前氏は「アメリカでは、賃貸物件のオーナーに“室温規定”が最低限の健康規定として設けられています。例えばニューヨークでは昼20℃、夜13℃に室温を保つことを義務づけられるのです」と、海外では住まいと健康、そして温度に対しての意識が日本よりも高いことも説明した。

健康改善率の増加程度の調査結果。</br>「冷え」以外の各項目でも、断熱等級が上がるごとに改善率が増加している。</br>また、G3→G4よりも、G4→G5の改善率が高いのも特徴的だ(出典:近畿大学)健康改善率の増加程度の調査結果。
「冷え」以外の各項目でも、断熱等級が上がるごとに改善率が増加している。
また、G3→G4よりも、G4→G5の改善率が高いのも特徴的だ(出典:近畿大学)

健康リフォームを普及させるため、各業界が行うべき取組みとは

HOME'S PRESSのオピニオンリーダーでもある、Ms建築設計事務所の三澤文子氏(左)と、有限会社松尾設計事務所の松尾和也氏(右)HOME'S PRESSのオピニオンリーダーでもある、Ms建築設計事務所の三澤文子氏(左)と、有限会社松尾設計事務所の松尾和也氏(右)

国土交通省の発表によると、2012年の調査でストック住宅の5,000万戸のうち、前述の断熱等級4(平成11年基準)に適合するのが約5%、他はすべてそれ以下か、無断熱の住宅も約39%を占める結果となっている。新築住宅は2020年には現在より高い断熱性能を含む新しい省エネ基準の対応が義務付けられるが、ストック住宅についても対策を講じる必要がある。では、いかにして、そうした高い断熱性能=健康住宅へのリフォームを普及させるべきなのだろうか。

シンポジウムではこれをテーマとしたパネルディスカッションが行われた。HOME’S PRESSのオピニオンリーダーでもあるMs建築設計事務所の三澤文子氏は、「既存住宅を断熱性能も含めて適切な状態へ改修する技術を持ち、ユーザーに伝えることができるつくり手を育てる事が必要です」と話した。
積水ハウス株式会社 経営企画部の小谷美樹氏は、新築住宅を供給するハウスメーカーの役割として「当社で過去に建築した既存住宅を訪問し、リフォームの提案を行っています。ただ、その必要性をきちんと伝えるために、営業マン自身が実感することが必要。そのため、自社の総合研究所でリフォームした住宅の良さを体感する研修を行っています」と説明した。

同じくHOME’S PRESSのオピニオンリーダーの松尾和也氏は、「住まいの断熱性能の必要性をユーザーに伝え続ける必要があります。その一つとして、住宅の性能を高めることによる光熱費や健康への長期的な影響を考え、費用をトータルコストで考える視点をつくり手側が提案していかなければいけないと考えます」と話した。

医学の専門家が見る「住まいとアンチエイジング」

近畿大学 アンチエイジングセンター 副センター長の山田秀和氏。「アンチエイジング」は女性にとっては特に興味深い分野だろう。「住まいとアンチエイジングの関係はあまり語られてきませんでしたら、実はとても密接です」と語る近畿大学 アンチエイジングセンター 副センター長の山田秀和氏。「アンチエイジング」は女性にとっては特に興味深い分野だろう。「住まいとアンチエイジングの関係はあまり語られてきませんでしたら、実はとても密接です」と語る

建築の専門家の立場から見る「住まいと健康」の一方で、医学の専門家から見た「住まいと健康」は、どうなのだろうか?
今回のシンポジウムでは、皮膚科を専門とする近畿大学アンチエイジングセンター 副センター長の山田秀和氏が、アンチエイジングと住まいの関係について講演を行い、「アンチエイジングとはつまり“見た目”です。この“見た目”は環境に大きく影響するものです」と説明した。
アンチエイジングというと美容の領域として捉えられがちだが、実は「抗加齢医学」の分野だという。つまり「予防医学」で、対策には食事・運動・精神のバランスを重要とし、日常の環境が大きく作用するというのだ。

「アンチエイジングの観点から住まいにかける期待としては、空気、湿度、光(太陽光線、紫外線)など外的環境のコントロールや、日頃からこまめに体を動かす仕組みを採用することです。住まいとアンチエイジングの関係はこれまであまり語られてきていませんが、実は重要な事だと考えています」(山田氏)

住宅のつくり手、住まい手ともに知識をつけていく必要がある
「住まいと健康」

「住まいと健康」というと、今までは健康被害を与える化学物質を含んだ建材により引き起こるシックハウス症候群の問題が多く取り沙汰されてきた。しかし、害ではなくとも健康状態を長い目でみて左右するということに家の断熱性能が大きく影響することが今回わかった。

住宅金融支援機構の河田氏は、ユーザーの省エネ住宅への意識について「住宅取得時の条件に省エネ性能を重視すると回答した人のうち、91.8%がコストアップを許容するとしています。しかしその方法の多くは太陽光発電など、環境や家計にメリットのある設備に寄っています」と、省エネ住宅と断熱の関係がユーザーにあまり認識されていない、と指摘する。

健康と住まいが密接に関わっているという事実。しかし、医学の専門家である山田氏も「健康の専門分野にいても、住まいと健康の関係はあまり知りませんでした。一般の人なら、なおさらでは」と話す通り、専門家、住まいのつくり手、ユーザーのそれぞれが、健康と住まいの関係についてこれから知識をつけていく段階と言って良いかもしれない。
「省エネ」「快適」だけでなく、実は「健康」をかなえる断熱住宅。これから理解が進み、普及されることを期待していきたい。

2015年 04月05日 11時10分