日本初の女性建築家・浜口ミホ設計の住宅が住み継がれることに。継承を支えた住宅遺産トラストに聞いた

浜口ミホという建築家をご存じだろうか。情けないことに私は知らなかった。存在が知られていなかった彼女の設計による住宅が発見され、継承されることになったと聞き、慌てて調べてびっくりした。浜口ミホは日本で女性初の一級建築士だったのだ。しかも、今では当たり前になっているダイニング・キッチンの普及に多大な役割を果たしたのが彼女。戦後、日本の住宅、特にキッチンを大きく変えた人だったのである。

1915年に中国の大連で生まれた浜口ミホは、東京女子師範学校（現・お茶の水女子大学）で家政学を学んだ。その後、当時はまだ女子学生の入学が認められていなかった（！）ため、聴講生として東京帝国大学の建築学科の授業に参加。1939年に修了後、東京文化会館や世田谷区役所などで知られる前川國男建築設計事務所で建築を学び、そこで出会った日本最初の建築評論家である浜口隆一と1941年に結婚。農村建築研究のための北海道滞在を経て1948年に浜口ミホ住宅相談所を開設。1954年に、この時点では女性初の一級建築士資格を取得している。

今回、継承が決まった浜口ミホ設計の住宅のダイニング・キッチン。50年以上前のもので、汚れてはいるものの、それ以外には違和感はない

この経歴だけを見ても彼女が男性社会だった建築の世界に新たな道を切り開いてきた人であることが分かる。その道程の中で生まれたのが1949年の著書「日本住宅の封建性」（相模書房。1989年に復刻版が出ている）である。

戦前、日本の住宅は武家屋敷を手本にした部分が多く、南側に客間、北側に家族のための座敷等があり、台所はそのうちでももっとも隅の、暗くて寒い土間などに配されているものだった。また、座敷は居間、食堂、寝室を兼ねる空間として使われるのが一般的でもあった。著書はそうした家父長制、格式主義、生活や家事を軽視した住宅から住む人の生活を中心にした住宅を提唱したものである。

1955年に設立された日本住宅公団は彼女の革新的な視点に注目し、協力を求めた。それが形になったのがいわゆる「公団2DK」。今からすると6畳のダイニング・キッチンはコンパクト過ぎるが、茶の間でちゃぶ台を囲む食事が当たり前だった時代である。住戸の中心に配されたテーブル式のダイニング・キッチンはとても明るく、モダンに見えたのだと思う。あっという間に公団住宅のみならず、他の住宅にも取り入れられるようになった。

浜口ミホは、今日のシステムキッチンのはしりとなるステンレス製の流しを世に出し、キッチンを裏方から昇格させることで日本の住まいや家族、家事のあり方に大きな影響を与えたのである。

浜口ミホは1988年に亡くなるまでの間に1,000戸以上に及ぶ住宅を手がけてもいる。ただ、現存する住宅はほとんど知られていなかった。それを2020年の秋に発見したのは、スイス連邦工科大学チューリヒ校（ETH)の歴史と理論の社会人コース（MAS gta）で浜口ミホについての研究をしていた上田佳奈氏。施工を担当していた白岩工務所に問合せたところ、現存していることが分かり、当時の設計メンバーを通して施主家族と連絡がとれた。しかし、その半年後、土地を売却される予定があることも分かった。そこで上田氏の研究仲間で浜口ミホを始めとした女性建築家、建築とジェンダーについて研究をしていた、東京工業大学博士のノエミ・ゴメス・ロボ氏が、東工大の塚本研究室にその存在を伝え、さらに同大の山﨑研究室を通じて一般社団法人住宅遺産トラストに連絡が入った。

住宅遺産トラストは2008年に目黒区にある建築家・吉村順三設計によるピアニスト・故園田高弘邸の継承から発足した団体で、住宅遺産所有者、研究者、建築家などから相談を受け、貴重な住宅建築を引き継ぐ活動を続けてきた。

住宅遺産トラストが東工大のメンバーと浜口ミホ設計のG邸（旧中村邸。以下Ｇ邸）を見学に行った時点ではすでに不動産会社との話が進んでいた。そこで、急遽この住宅に関心を持ってくれそうな人たちに連絡を入れ、継承してくれる人を探すことに。

「SNS等で情報を拡散するという手段は便利ですが、住宅遺産トラストの場合、活動を理解してくださる方に限ってお知らせしていきます。住宅が私的な財産であり、生活の場であるという理由ばかりでなく、ほとんどの所有者は、どんな方が引き継いでくださるのか心配されているからです。『壊さないで』というのは簡単ですが所有者にはプレッシャーです。住まい手にとって障害となる問題を解決しながら、こうした住宅に関心を持つ人に絞って情報を伝えていくことで信頼できるところや、人に繋がることが多いです」と事務局長の吉見千晶氏。

最終的には不動産会社に依頼する直前に継承者が見つかった。物件を継承者に結んだのは、以前にもフランク・ロイド・ライトの高弟・遠藤新による加地邸を継承者に繋いだ株式会社NENGOの的場敏行氏。加地邸は現在宿泊施設として運用されているが、G邸は今後、改修を経て住宅として利用されることになるという。

住宅遺産トラストが発足するきっかけとなった旧園田邸室内（撮影/齋藤さだむ）

南武線津田山駅から坂を上った高台に住宅はあった

改修前の現地を的場氏の案内で見せていただいた。場所は川崎市高津区の高台。東急によって開発された一戸建ての並ぶ住宅地で、当時の社長が津田さんだったため、津田山と呼ばれる一画である。

G邸はそのうちでも坂の最も上に近い場所にあり、これは浜口ミホが選んだ立地だという。施主はすでに他で土地の購入を検討していたそうだが、彼女は自ら地質を調べ、より地盤が安定した現在の場所に変更した。竣工が1965年の、まだ、住宅の足りない、どこに何を建てるかよりも、まず建てることが優先だった時代にあって、地盤を重視したという慧眼にはおそれいるしかない。

施主がヒマラヤ山系に行くほどの登山家だったことから、建物は山小屋のイメージで依頼された。確かに外から見ると東西南北に大きく取られた木枠のガラス窓、木を貼った外観、切妻の屋根はヨーロッパの山岳エリアのホテルのようにも見える。

同じ印象を受けたのは吹き抜けが圧倒的なリビングに立ったとき。壁には2層分の高さに特注という光沢のある青緑の四角いタイルが貼られてあり、そこを斜めに階段が横切る。階段の脇にまるで舞台のようにしつらえられた廊下の存在もあって、なんともドラマチックな雰囲気があり、ここに暖炉があったら山のホテルだなと思ったのである。

住宅遺産トラストの顧問を務める建築史家の松隈洋氏は、この空間に師匠だった前川國男の影響を強く感じるという。「これまで彼女の住宅についてはほとんど知らなかったのですが、実に骨太で男っぽい、びっくりしました。師匠である前川國男も、浜口夫妻もこれまであまり研究されていないのですが、もったいないことです」
これを機に研究が進むことも期待したい。

大きな窓が印象的。室内のどこにいても明るいのはこの窓のおかげだ

ダイニングから風呂などの水回り、勝手口に続くドア、壁。木がきれいにそろえて貼られていることに注目

ホテルのようなとは書いたが、それは非日常という意味ではない。間取りを見ると実に使いやすそうで、55年前に建てられた家とは思えない。リビングは二方向からダイニング・キッチンに繋がる回遊性のある配置になっており、ダイニングの扉は水回り、そして勝手口に続く。ダイニング・キッチンの奥は施主両親の部屋となっており、小さなキッチンもあり、室内で簡易な調理が可能。独立性は高いものの、ドアを開ければすぐに団らんの場が配されてもいる。

3階の手前に一面に本棚が設えられた部屋があり、その奥には防音性能の高いもう一部屋。もともとは手前の部屋とテラスだけがあったそうだが、子ども2人の成長に合わせて増築されたものであるとか。しかも、当初から増築を前提に作られていたという。作っておしまいではなく、家族とともに成長する家として計画されていたわけである。

的場氏は現代の暮らしに照らしても違和感がない、よく考えられている住まいであることに感銘を受けたという。住戸の中心にダイニング・キッチンがあり、そこから各室へ。暮らすことを考えた無駄のない動線は今も古びていないのである。

また、家のどこにいても明るく、自然な光を感じるのも特徴。山小屋が自然の中にある建物であることを思えば当然なのかもしれないが、気持ちが良い空間なのだ。天気の良い日には丹沢や富士山も見えるという。

その一方で1階はモダンな雰囲気。特にバルコニーから下部分だけを見ると、きりりとした空間で、道路側に大きくガラスの窓がある。竣工当時も今も、世の中の住宅全般ではここまで開放的な玄関は珍しいのではなかろうか。広く取られたエントランスホールは応接スペースとしても使える。

個人的にはやや天井の低い玄関から入って、階段を上がったところに一気に広がる吹き抜けの開放的なリビングとの対比が面白かった。少し頭を屈めた後に急に世界が広がる。そんな感じがあり、始めてこの家を訪れた人は驚き、喜び、魅了されるのではないかと思う。

撮影した時点ではまだ手が入っておらず、キッチンも撤去された状態。その状態でも魅力的なのだ。再生されたらどのような姿になるのだろう。その折にも見せていただきたいものである。調査・改修計画は、発見当初より関わる東工大の山﨑研究室と塚本研究室、アトリエ・ワンによって進められるそうである。

増築された部屋は防音仕様になっており、ドアは厚く、天井には吸音材が

さて、今回は3週間という短期間で住宅の継承者を見つけることができたものの、これは最短記録。それ以外では継承者探しには何年もかかることのほうが多い。それでも社団法人になる前身の2008年から現在までの14年間で14軒の住宅を継承してきた。その間に蓄積されたネットワークが今回の継承に活きたと吉見氏。

「自由が丘の園田邸の継承は、園田夫人の友人を通じて、世田谷区の玉川エリアで活動をしていたNPO玉川まちづくりハウスに持ち込まれたのがきっかけ。NPOのメンバーで、現在は住宅遺産トラストの代表理事を務める建築家の野沢正光氏と地域の人々で『園田高弘邸の継承と活用を考える会』を発足、演奏会と建築のレクチャーを聞くサロンを開催することになり、その過程で現在の理事や顧問とも知り合うことに。

ただ、園田邸は4年半活動しても解決の糸口が見つからず、1995年の吉村順三設計部分だけでも移築しようという話があったほど。そこで2012年に当時継承に関わっていた吉村順三、吉田五十八、前川國男設計の３邸を取り上げた『昭和の名作住宅に暮らすー次世代に引き継ぐ為にできること』という展覧会を開いたところ、日本経済新聞で記事となり、それを読んだ方が継承に挙手くださいました。他にも問合せがあり、こうした相談窓口の必要を感じて住宅遺産トラストが誕生することになりました」

活動を続けているうちに不動産を扱う事業者、不動産を買う人それぞれに変化が起きてきている。

「建築専門誌以外の、一般の雑誌が建築を取り上げるようになり、建築が身近になってきたことがベースにあるのでしょう。2017年には、著名な建築家が設計した自宅を壊さず売却したいという売主の要望を受けた不動産会社さんから、相談を受けて継承できた例があります。30代の不動産会社担当者は親族に建築家がおられ、ご自身も建築に興味があり、その価値を理解しておられました」と理事の木下壽子氏。

「住宅遺産という名称、活動が認知されてきており、この5～6年、解体して更地にする以外の選択肢があることが伝わり、不動産会社経由の相談が増えました。一方で、今では作れない職人の手間、材や設計の気遣いなどを解する目利きが増え、その人たちが住むだけではなく、所有しておきたいと絵画のような評価をする例も出てきています」と野沢氏。海外では歴史的な建造物のコレクターがいるそうだが、日本でもそうした資力のある目利きが生まれているのだろう。

特注という青緑のタイルは一枚ずつ嵌めこまれており、今、これを作ろうと思ったら大変だろう

代表理事、建築家の野沢正光氏。環境や風景、その土地の財を大切にした建築を作り続けている

こうした成果を支えているのは常設の事務局の存在だと野沢氏。世の中の多くの建築保存活動は特定の建築だけを目的としたテンポラリーなもの。だが、住宅遺産トラストは主に近代以降の歴史的、文化的に貴重な住宅建築を継承することを目的に継続して活動しており、入口は常に開かれている。

「一度相談して、次に連絡したら窓口に違う人がいて、前回と同じ話を繰り返さなくてはいけないとしたら関係は続きません。同じ担当者が何年も相談者に寄り添い、時おり連絡しては話をし、家以外の相談にも乗り、でもプライベートに踏み込み過ぎないように付き合い続ける。それを続けてきたことで個人の信頼と組織の信頼が繋がり、その上で継承ができているのです」（野沢氏）

さらにそれが女性であることもポイントと木下氏。

「住宅所有者には高齢の女性が多く、建築や不動産の専門的な話だけでなく、家族のことや家事や子育て、介護といった話を女性の視点で共感しながら『耳を傾ける』という姿勢が大切です。建築にしか関心がなく、所有者に寄り添う気持ちがないと所有者の心は離れていってしまいます。所有者の気持ちや希望を尊重しながら継承活動に取組むことが重要です」

時には地域の力を借りることも大事だ。

「園田邸では、自由が丘の人々が一人暮らしの夫人の安全に気を使いつつ音楽会を続けることで、加地邸では葉山の人々に掃除や展覧会、庭のカフェなどに関わってもらうことで、所有者は安心して少しずつ社会に開いていく気持ちになりました。また評価されることで所有者が建物の価値を認識、時間のかかる継承にお付き合いくださったと思います」

住宅の継承には大きな金額が絡むため、守秘義務も厳守しており、事務局以外のメンバーは現在、何が起きているかを知らないこともよくあるそうだ。

もうひとつ、NPOは利益を上げるものではないというイメージを持っている人が多いが、活動を続けるためには資金は必要である。「見学会や展覧会などの公開イベントや、その他の小さな収入に協力いただくことが資金となって活動を支えています」と野沢氏。

旧園田邸。私も一度お邪魔させていただいたことがあるが、丁寧に作られた居心地の良い空間だった

地道な活動、実績が伝わり始めたのか、最近は相談が増え、外のネットワークも広がってはきているが、まだまだやるべきことはあると木下氏。

「残したい人、継承したい人を繋ぐ仕組みを作ることを目指して活動を続け、プラットフォームはできつつありますが、それをより広く伝えていくには、さらなる啓蒙活動、PRも大事だと考えています。また、個人から個人への継承だけでは限界があります。継承した方が所有し続けられなくなったとき、その建物をどうするかという問題が再び発生する可能性があるからです。長期的かつ安定的に保有できる仕組みも並行して模索する必要があります。

イギリスでは成果をあげているナショナル・トラストも日本ではなかなか広がっていません。海外の仕組みをそのまま真似してもうまくいかないのであれば、日本にあった形を考える必要があります」

そしてもうひとつ、住宅遺産トラスト自体の活動をどう持続可能にしていくかも今後の課題といえる。住宅遺産の継承の手伝いは個別解の積み上げであり、それを引き継いでいくことに加え、今後は金融、法律、税制その他の専門家と横の繋がりを作っていくことも大事だ。

残したい、あるいは残すべき住宅の事情をできるだけ早く知りたい、そのためにどうしたらよいかを考えていると吉見氏。
「『今年中に相続税を払わなくては』という状況からのスタートでの継承は難しい。もっと早く知っていればと悔やまれることもあります。危機的な状況になる前に所有者とゆっくり話す時間があればあるほど、残る可能性や、選択肢は広がります」

そのためには住宅の価値に気づくことが大事だが、往々にして所有者は住宅の価値に無意識なことも多いと野沢氏。

「解体直前の、モノが片づけられた状態になったときに初めてそれまで見えていなかった建物の別の表情や価値、父母の想いに気づいたという声を聞いたことがあります。でも、脇に解体事業者が待機しているタイミングでは間に合わないので、可能な限り早めにご相談いただくことが大事なのです」