まず「三大疾病」とは、どんな病気?

三大疾病とは、がん・急性心筋梗塞・脳卒中のことである三大疾病とは、がん・急性心筋梗塞・脳卒中のことである

住宅ローンを組んだときに加入する団体信用生命保険(以下「団信」)には、三大疾病保障付のものがある。このような団信では、死亡時以外にも三大疾病で所定の状態になると、残りの住宅ローンの返済を免除してもらえる。

病気により収入が減ってしまったり働けなくなってしまったりといったときに、住宅ローンの返済が免除されるのは、とてもありがたい保障である。今回は、この団信の三大疾病保障について概要を紹介していきたい。

まず、団信の話に入る前に三大疾病が何を指すかご存じだろうか。三大疾病とは「がん」、「急性心筋梗塞」、「脳卒中」の3つの病気のことである。これらの病気は、死につながる重大な病気というイメージをお持ちの方が多いと思うが、実際に長らく日本人の死亡率の上位にある病気だ。

<がん>
がんは、悪性新生物や悪性腫瘍と呼ばれることもあるように、身体の臓器や組織に悪性の腫瘍ができ、それが増殖を続けていく病気である。一般的に知られている肺がん、胃がん、肝臓がん、乳がん、大腸がんなどのほかに、白血病や悪性リンパ腫、骨肉腫などもがんである。

<急性心筋梗塞>
急性心筋梗塞は、心臓に血液を送る血管が急に詰まってしまうことで、心筋(心臓の筋肉)に血液が届かなくなり、心筋細胞が壊死する病気だ。心筋が壊死すると、危険な不整脈が起こり心停止することがある。

<脳卒中>
脳卒中は脳血管障害ともいい、脳の血管に何らかの障害が起こることにより発病する病気の総称だ。脳卒中には、脳の血管が詰まることで障害が起こる脳梗塞、高血圧により脳の血管が破れて出血する脳出血、脳を覆うくも膜と脳の間の動脈にできた動脈瘤が破れて出血するくも膜下出血などがある。

三大疾病による住宅ローンの返済免除条件

急性心筋梗塞や脳卒中は、労働制限や後遺症が一定期間継続すること、または手術をすることが返済免除の条件となっている急性心筋梗塞や脳卒中は、労働制限や後遺症が一定期間継続すること、または手術をすることが返済免除の条件となっている

次に、三大疾病保障付団信で住宅ローン債務が弁済される条件についてみていきたい。

三大疾病保障なのだから、がん、急性心筋梗塞、脳卒中のいずれかの病気になったら、住宅ローンの弁済をしてくれるのでは?と思われるかもしれないが、実はそう単純なものではない。それぞれの病気ごとに、どのような状態のときに住宅ローンが弁済されるか、細かく条件が決まっているのだ。

ここでは、フラット35でおなじみの住宅金融支援機構が提供している機構団信の三大疾病保障を例に、弁済条件をみてみよう。

(1) がん
医師による病理組織学的所見(生検)により、所定のがん(悪性新生物)と診断確定されたとき。ただし、上皮内がんや皮膚がん(悪性黒色腫以外)は含まない。

(2)急性心筋梗塞
下記のいずれかに該当したとき
・急性心筋梗塞を発病し、初めて医師の診療を受けた日から60日以上、労働制限が必要な状態が継続したと医師に診断されたとき
・急性心筋梗塞を発病し、その急性心筋梗塞の治療を直接の目的として、病院等で手術を受けたとき

(3)脳卒中
下記のいずれかに該当したとき
・脳卒中を発病し、初めて医師の診療を受けた日から60日以上、言語障害、運動失調、麻痺等の神経学的後遺症が継続したと医師に診断されたとき
・脳卒中を発病し、その脳卒中の治療を直接の目的として、病院等で手術を受けたとき

以上のような条件が、それぞれの病気ごとに決まっている。これらは団信の保障開始後の保険期間中に該当しなければならず、保障開始前に発症した病気が原因で、保障開始後に同様な状態になったとしても、住宅ローンの返済は免除されない。

また、がんの場合は一般的ながん保険と同様に90日間の免責期間があるため、団信の保障開始から90日以内にがんと診断された場合などは、保障の対象外となる。

ここまでは、機構団信をベースに見てきたが、その他民間の銀行の住宅ローンでも三大疾病やその他の生活習慣病をプラスした7大疾病、8大疾病などの保障付団信が用意されていることが多い。そして、住宅ローンの返済が免除される条件も銀行により少しずつ違っているので、住宅ローンを借りる前には必ず返済免除の条件を確認しておくことが大切だ。その他、団信加入時の注意点については「住宅ローンの借り入れに必要な団体信用生命保険。告知のときの注意点は?」でも紹介しているので、よろしければご参照されたい。

三大疾病保障付団信に加入した方がよいのか?

最後に、住宅ローンを組むときに、団信は三大疾病保障付を選んだほうがよいのかどうか考えてみたい。

もちろん、三大疾病になると就業が制限されるケースも多く保障されるにこしたことはない。あとは保険料とのバランスだろう。その点について住宅金融支援機構のWEBサイトにある機構団信特約料シミュレーションを使って試算してみた。

フラット35で、2,800万円の住宅ローン(固定金利1.56%、35年返済)を組み機構団信に加入した場合、三大疾病保障付の保険料は1年目153,100円(年払い)で、毎年少しずつ保険料は下がっていき、最終の35年目は3,100円となる。一方、三大疾病保障なしにすると、1年目は100,200円で、35年目は2,000円だ。

最も保険料の支払いが多い1年目の差額は52,900円、35年間の総支払保険料の差額は1,029,300円となる。

三大疾病の保障が付くのはよいが、トータルで約100万円の差というのはなかなかインパクトのある数字ではないだろうか。一方で、2,800万円の住宅ローンということは返済総額は約3,600万円にもなる。返済を始めて20年目くらいでもローンの残額は1,500万円以上ある計算だ。そんなときに三大疾病となってしまったとしたら、返済が免除されるメリットはとても大きいものになる。

ちなみに1,029,300円の差額を月割り換算すると、2,451円となる。場合によっては何千万円という保険金を受け取れる保険に、月々約2,500円の保険料で入ると考えると、一般の収入保障保険と比べても決して高いものではない。

結局、三大疾病保障は付けるべきなのかどうかといわれると、残念ながら一律には語ることはできないのが現状だ。最終的には、加入者本人の価値感に負うことになってくるだろう。しかし、価値感といっても漠然とした思いで決めるのではなく、上記シミュレーションのように、保障がある場合とない場合の保険料の差額などを精査した上で、判断することが大切である。

さらに、このうような保険料の差と、三大疾病が、50代を過ぎ60代以降に罹患する可能性が高まる病気であることも考慮し、住宅ローンの返済終了年齢が何歳になるかを加味して、総合的に判断するとよりよいだろう。

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2017年 08月21日 11時05分