防災を「住まい」の観点でも考える　災害に備える暮らし　特集

世界でも有数の自然災害多発国、日本。地震、台風、豪雨、土砂災害、火山噴火など、さまざまな天災による被害は、悠久の歴史を通じて、都市部・地方問わず大きな爪痕を残してきた。

近年において、その規模が大きくなってきていると感じる人も多いだろう。
1995年1月17日の阪神・淡路大震災では、地震とそれに伴う火災による大きな被害が及び、復興事業完了までにおよそ30年を要した。

その後も、2007年7月16日に発生した新潟県中越沖地震、2011年3月11日の東日本大震災、2016年4月16日の熊本地震と、各地で大規模災害が後を絶たない。
記憶に新しい2024年1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」においても、地震・火災・地殻変動・豪雨災害と複合的な災害が石川県を中心に襲い、今も復興の道半ばだ。

「いつ自分の身に起こるかわからない」―大災害を経験するたびに防災意識が高まり、備蓄や訓練などが行われ、被災した際に生き延びるための知識や備えが広まっている。けれども、住まいに関してはどうだろうか。
生活の拠点として、また命を守る安全地帯として重要な“家”。その家を災害によって失ってしまった場合、どうしたらよいのだろうか。

9月1日は、防災の日。台風シーズンを迎え、災害のリスクも高まりやすい時期だ。万一に備え、被災者の経験や研究者の見識を通じて、被災した先の暮らしに関する情報にもぜひ目を向けてみてほしい。

【LIFULL HOME'S ACTION FOR ALL】は、「FRIENDLY DOOR/フレンドリードア」や「えらんでエール」のプロジェクトを通じて、国籍や年齢、性別など、個々のバックグラウンドにかかわらず、誰もが自分らしく「したい暮らし」に出会える世界の実現を目指して取り組んでいます。