二人で生活していて、「思ったより生活費がかかる」「なかなか貯蓄に回せない」と感じている方もいるでしょう。また、これから二人暮らしを始めようと考えている方は、毎月の生活費がどのくらい必要かを事前に知っておくことが重要です。
この記事では、総務省の「家計調査報告」を基に、二人暮らしの平均生活費や、年代別の生活費のシミュレーション、生活費を節約するためのポイントを紹介します。
二人暮らしの平均生活費はいくら?

総務省「家計調査報告」(2025年)によると、2025年の二人以上の世帯における生活費の支出額の平均月額は28万1,014円となっています。
また、同調査によると、支出額の主な内訳は以下のとおりです。
項目 | 二人以上の世帯 |
|---|---|
食費 | 7万9,340円 |
住居費 | 2万739円 |
光熱・水道 | 2万2,691円 |
家具・家事用品 | 1万1,564円 |
被服・履物 | 7,257円 |
保険医療 | 1万6,280円 |
交通・通信 | 3万9,516円 |
教育 | 417円 |
教養娯楽 | 2万8,411円 |
その他 | 5万4,799円 |
参照:総務省|家計調査
各項目のうち住居費は、賃貸暮らしの方だけでなく、持ち家に住んでいる方なども含めた額のため、実態より安く出てしまっている点に注意が必要です。
また、LIFULL HOME’Sの「家賃相場」によると、東京23区・大阪市・名古屋市・福岡市における1LDK・2K・2DKの平均家賃は、以下のとおりです。
エリア | 1LDK | 2K | 2DK |
|---|---|---|---|
東京23区 | 19万2,000円 | 13万円 | 15万6,000円 |
大阪市 | 10万7,000円 | 7万9,000円 | 7万1,000円 |
名古屋市 | 8万6,000円 | 6万3,000円 | 6万円 |
福岡市 | 8万円 | 5万5,000円 | 5万7,000円 |
さらに、国土交通省の令和7年度住宅市場動向調査報告書によると、住宅ローンの年間返済額は平均169.7万円で、1ヶ月当たりに換算すると約14.1万円です。
世帯手取り別|二人暮らしの生活費シミュレーション

ここでは、世帯の手取り額別に二人暮らしの生活費のシミュレーションを見ていきましょう。
手取り30万円の場合
世帯の手取りが30万円の場合は毎月の生活費を25万円程度に抑え、5万円ほどを貯蓄に回す家計を1つの目安にするとよいでしょう。特に家賃が高くなると自由に使えるお金が少なくなるため、固定費を抑えることがポイントです。
項目 | 金額 |
|---|---|
家賃 | 8万円 |
食費 | 6万円 |
水道光熱費 | 2万円 |
通信費 | 1万2,000円 |
日用品費 | 1万円 |
交通費 | 1万5,000円 |
医療・被服費 | 1万5,000円 |
娯楽・交際費 | 2万5,000円 |
その他 | 1万3,000円 |
生活費合計 | 25万円 |
貯蓄 | 5万円 |
手取り30万円でも、家賃や通信費などの固定費を抑えれば二人暮らしをしながら貯蓄することは可能です。一方、車を所有している場合や外食が多い場合は支出が増えやすいため、毎月必ずかかる固定費から見直すと家計を管理しやすくなります。
手取り40万円の場合
世帯の手取りが40万円あれば生活費を31万円程度に設定し、残りの9万円ほどを貯蓄する家計が一例として考えられます。手取り30万円の場合より住居費や食費、娯楽・交際費などに余裕を持たせやすくなるでしょう。
項目 | 金額 |
|---|---|
家賃 | 10万円 |
食費 | 7万円 |
水道光熱費 | 2万2,000円 |
通信費 | 1万4,000円 |
日用品費 | 1万2,000円 |
交通費 | 2万円 |
医療・被服費 | 2万円 |
娯楽・交際費 | 3万5,000円 |
その他 | 1万7,000円 |
生活費合計 | 31万円 |
貯蓄 | 9万円 |
ただし、収入が増えた分だけ家賃や外食費などを増やしてしまうと、思ったほど貯蓄できないことがあります。昇給などで手取りが増えても生活水準を急に上げず、先に毎月の貯蓄額を決めておくことが家計に余裕を持たせるポイントです。
手取り50万円の場合
世帯の手取りが50万円の場合は生活費を37万円程度に設定し、13万円ほどを貯蓄に回すシミュレーションが考えられます。住居や食事、趣味などにお金をかけながら、将来に向けた資金も確保しやすい収入水準です。
項目 | 金額 |
|---|---|
家賃 | 12万円 |
食費 | 8万円 |
水道光熱費 | 2万5,000円 |
通信費 | 1万5,000円 |
日用品費 | 1万5,000円 |
交通費 | 2万5,000円 |
医療・被服費 | 2万5,000円 |
娯楽・交際費 | 4万5,000円 |
その他 | 2万円 |
生活費合計 | 37万円 |
貯蓄 | 13万円 |
手取り50万円になると選択肢は広がりますが、将来の結婚・住宅購入・出産・車の購入などを考えている場合は余ったお金を貯めるのではなく、毎月一定額を先に貯蓄する方法が適しています。
また、家具・家電の買い替えや旅行など、毎月発生しない支出もあるでしょう。
こうした臨時出費のための予算を別に確保しておくと、急な出費があっても毎月の家計を崩しにくくなります。
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生活費を安く抑える節約術とは

生活費を安く抑えるにはどのような点を工夫するとよいのでしょうか。
ここでは、生活費を安く抑えるための節約術を3つ紹介します。
節電・節水を心がける
日々の生活のなかで小まめに電気を消したり、お風呂の水を洗濯に使ったりするなど、節電・節水を心がけましょう。
近年では、特に電気代が上昇しています。たとえば、東京電力の「平均モデルの電気料金」を見てみると、2020年11月には6,400円程度だった電気代が、2022年11月には9,100円程度にまで値上がりしていることが分かります。
その後、2023年2月には政府の激変緩和措置により、やや値下がりして7,300円程度にまで下がっていますが、その後も上昇傾向は続いています。
今後、さらに上昇していく可能性もあり、節電や節水を心がけることで、長い目で見て大きな生活費の削減になるといえます。
自炊を心がける
一般的に、食費は住居費の次に高くなりやすいです。節約するのであれば、食費のような金額が大きくなりやすい項目を意識するのがおすすめです。
食費を抑えるためには、できるだけ外食を少なくして自炊を心がけるのが1つの方法だといえます。たまには外食したいという方は、1週間に1回や予算3,000円までなどルールを決めておくとよいでしょう。
都市ガスの物件を選ぶ
二人暮らしのガス代を抑えたい場合は、都市ガスを利用できる物件を選ぶことも1つの方法です。一般的に、都市ガスはプロパンガス(LPガス)と比べて料金が安くなる傾向があります。
プロパンガスは、ガスボンベの配送や交換などに費用がかかるほか、料金を事業者が設定できるため、契約先によって料金に差が出やすいのが特徴です。
一方、都市ガスも事業者や料金プランによって金額は異なるものの、二人暮らしで料理やお風呂などにガスを多く使う家庭では、都市ガスの物件を選ぶことで毎月の光熱費を抑えられる可能性があります。
ただし、ガス料金だけを理由に物件を決めるのは避けましょう。家賃が高ければ、ガス代を節約できても住居費を含めた支出は増えてしまいます。
断熱性が高い物件を選ぶ
冷暖房費を抑えるには、断熱性の高い物件を選ぶことも重要です。断熱性が低い住宅は外気の影響を受けやすく、夏は室内が暑くなり、冬は暖房で温めた空気が逃げやすくなるため、エアコンなどの使用時間が長くなる可能性があります。
物件を探す際は、「窓が複層ガラスになっているか」「断熱性能を示す情報が掲載されているか」などを確認してみましょう。さらに、同じ建物でも角部屋や最上階など住戸の位置によって外気の影響の受け方が異なります。
内見時には設備だけでなく、窓の大きさや方角、西日の入り方なども確認しておくと安心です。断熱性は間取り図だけでは判断しにくい部分ですが、毎月の光熱費だけでなく室内の快適性にも関わります。
家賃が安い物件に住む
住居費は生活費の各項目のなかでも大半を占める費用のため、家賃を安く抑えることで生活費の支出を大幅に減らせます。
とはいえ、夫婦やカップルで過ごす家となると、住居にもある程度の水準は求められます。
あまりに立地が悪かったり、築年数が経過して設備がかなり古かったりといった物件を選ぶと、生活水準や日々の幸福度が下がってしまう可能性があるので注意してください。
物件を選ぶ際には「職場から30分以内」「お風呂が広いこと」など、それぞれの希望条件を挙げたうえで、家賃とのバランスを考慮して探すことが大切です。

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まとめ

二人暮らしの平均生活費は年代や住む地域によって異なりますが、月に約25万~30万円必要といえます。
生活費はいくつかの項目に分けることができますが、節約を考えるのであれば、生活費の大半を占める住居費や食費から見直しを行うと効果的です。
また、節電や節水など日々の生活を意識することで費用を抑えることもできるでしょう。二人暮らしではお互いの意見を出し合い、どの費用を抑えるのか話し合いながら快適な生活を実現しましょう。
二人暮らしの生活費に関するFAQ
ここでは、二人暮らしの生活費についてよくある疑問を紹介します。
二人暮らしは月20万円でもできますか?
生活費として使える金額が月20万円であれば、二人暮らしをすることは可能です。ただし、家賃や住んでいる地域、車の有無、外食の頻度などによって必要な生活費は大きく異なります。
特に大きな割合を占めやすいのが家賃です。たとえば、家賃7万円の物件であれば、残りの13万円から食費や水道光熱費、通信費、日用品費、交通費などを支払うことになります。
反対に家賃が10万円を超えると、食費や娯楽費などに使える金額が少なくなり、月20万円での生活が難しくなる可能性があります。
二人暮らしを月20万円以内に収めたい場合は、まず家賃などの固定費を抑えることがポイントです。毎月必要な支出を書き出し、20万円以内に収まるかシミュレーションしてから物件を選びましょう。
なお、二人暮らしに必要な生活費や家賃については、以下の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

二人暮らしの生活費は折半するべき?
二人暮らしの生活費は、必ずしも二人で同じ金額を負担する必要はありません。収入や家事の分担状況などを踏まえて、双方が納得できる方法を選ぶことが大切です。
たとえば、一人の手取りが30万円、もう一人が20万円の場合、同じ金額を負担すると収入が少ない側の負担が相対的に大きくなります。そのため、収入の割合に応じて6:4で負担する割合を調整する方法も選択肢の1つです。
また、家賃は一人、食費や水道光熱費はもう一人というように、項目ごとに担当を決める方法もあります。
実際に、生活費を完全に折半していない夫婦も少なくありません。大切なのは折半すること自体ではなく、二人が無理なく続けられるルールを決めることです。収入や働き方が変わったときには、負担割合も見直しましょう。
二人暮らしでは毎月いくら貯金すべき?
二人暮らしで毎月貯金すべき金額に決まりはありませんが、まずは二人の手取り月収の1~2割程度を目安にするとよいでしょう。たとえば、世帯の手取りが40万円なら、月4万~8万円が1つの目安になります。
ただし、無理に目安へ合わせて生活費が不足してしまっては長続きしません。現在の収入や家賃、生活費などを確認し、無理なく続けられる金額を設定することが大切です。
また、結婚や住宅購入、旅行など具体的な予定がある場合は、必要な金額から毎月の貯金額を逆算する方法もあります。
さらに、家具・家電の故障や引越しなど、予定外の支出に備えるお金も確保しておくと安心です。毎月余った金額を貯金するのではなく、給料日に一定額を先に貯金へ回す仕組みをつくると計画的に貯めやすくなります。
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更新日: / 公開日:2025.02.26










