同棲が決まったけれど、引越しにあたって何から手をつけてよいか分からないという人は多いのではないでしょうか。

 

引越しのスケジュールや費用の相場をあらかじめ把握しておかないと、予定していた予算や日程通りに同棲生活をスタートできません。

 

そこでこの記事では、同棲の引越し費用相場から、1ヶ月前〜当日までの手続き・準備の流れ、費用を少しでも安く抑えるコツ、近隣への挨拶マナーまで詳しく解説します。これから同棲を始めるカップルは、ぜひ参考にしてみてください。

同棲の引越しで必要となる費用相場

同棲を始める際にかかる引越し費用は、大きく分けると「物件の初期費用」と「引越し会社への依頼料金」の2つに分類されます。それぞれの相場と具体的な内訳を把握しておきましょう。

物件の契約にかかる初期費用（家賃4〜6ヶ月分）

 

賃貸物件を新たに契約して同棲をスタートする場合、物件を契約するための初期費用が発生します。初期費用は家賃の4〜6ヶ月分が目安とされています。

 

たとえば、家賃10万円の賃貸物件を契約する場合、必要な初期費用の内訳と試算は以下の通りです。

 

内訳	目安の費用
敷金	10万円（家賃1ヶ月分）
礼金	10万円（家賃1ヶ月分）
仲介手数料（消費税込み）	11万円（家賃1.1ヶ月分）
前家賃	10万円（家賃1ヶ月分）
保証会社への保証料 ※1	10万円（家賃1ヶ月分）
火災保険料	2万円
鍵の交換代	2万円
合計	55万円

※1 保証会社を利用する場合の目安

 

月の途中で入居した場合は、上記に加えて「日割り家賃」がかかります。

 

たとえば、15日に入居した場合は約5万円（家賃10万円÷月の日数30日×入居日数15日の場合）が加算されるため、契約時の負担額がさらに大きくなります。まとまった初期費用が必要になることをあらかじめ考慮して資金計画を立てましょう。

 

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引越し会社への依頼料金（2人分の運搬費用）

 

物件の初期費用とは別に、引越し会社へ支払う荷物の運搬費用がかかります。引越し会社に依頼する費用は、主に以下の2つで構成されます。

同棲の引越しでは「お互いが現在一人暮らしをしているか」「実家から出て同棲を始めるか」によって荷物量が大きく異なります。それぞれが一人暮らしをしている場合、2箇所から新居へ荷物を運搬する「複数地点経由」の手配が必要になるケースもあり、その分料金が高くなる傾向にあります。

 

また、移動距離や荷物量に加えて、引越しを行う時期（繁忙期か閑散期か）によっても見積もり料金は大幅に変動します。そのため、あらかじめ複数の引越し会社に見積もりを依頼し、サービス内容と料金を比較検討することが大切です。

 

おおよその引越し費用を知りたい方は、「引越料金相場シミュレータ」を活用して事前に相場を調べておくと安心です。

 

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同棲の引越し1ヶ月前から当日までのスケジュールと手続き

同棲をスムーズにスタートさせるには、引越しのスケジュール管理と手続きの順序が極めて重要です。1ヶ月前〜当日までにやるべき手続きや準備を時系列で解説します。

【1ヶ月前まで】新居決定・旧居の退去通知・引越し会社の手手配

 

引越しの1ヶ月前までに行うべき主な準備は以下の通りです。

現在住んでいる部屋が賃貸物件の場合、管理会社や貸主に対して退去通知を行う必要があります。退去通知の期日は「退去日の1ヶ月前まで」と規定されているケースが多いですが、契約内容によっては「2〜3ヶ月前まで」と定められていることもあるため、賃貸借契約書を必ず事前に確認しておきましょう。

 

また、お互いが一人暮らしから同棲を始める場合、それぞれの旧居から新居へ荷物を運ぶ必要があります。引越し会社1社にまとめて依頼するか、別々の会社へ手配するかで料金が大きく変わるため、2拠点分の見積もりを早めに依頼して調整を進めましょう。

 

特に3〜4月の引越し繁忙期に重なる場合は、希望日に手配が取れなくなるおそれがあるため、1ヶ月以上前から見積もりを取り始めて段取りを整えることが強く推奨されます。

【14日前まで】ライフライン・ネット手続き・荷造り開始

 

引越しの14日前頃までに行うべき主な手続きは以下の通りです。

電気・ガス・水道などのライフライン手続きやインターネットの工事手配は、時期によって申し込みから利用開始までに1〜2週間程度かかることがあります。新居に入居した当日から不自由なく生活できるよう、引越しの2週間前までには解約・開通手続きを終わらせておきましょう。

 

あわせて、日常的に使用しないオフシーズンの衣類や趣味のグッズ、本などから段階的に箱詰めを開始すると、直前の慌ただしさを防ぐことができます。

【前日まで】荷造り完了・転出届と転居届の提出

 

引越し前日までに行うべき準備や行政手続きは以下の通りです。

引越しの前日までに、当日運ぶ予定の荷物はすべてダンボールに詰め終わり、搬出できる状態にしておきましょう。冷蔵庫の水抜きや洗濯機の水抜きも前日までに済ませておく必要があります。

 

また、別の市区町村へ移転する場合は、旧居のある役所で「転出届」を提出して転出証明書を受け取ります。転出届は引越し日の約14日前から提出が可能なため、混雑を避けるためにも早めに済ませておきましょう。

 

旧居に届く郵便物を1年間新居へ転送してくれる郵便局の「転居届」も忘れてはいけません。インターネット（e転居）からも手続きが可能です。役所手続きのタイミングに合わせて転居届を提出しておくと、郵便物の誤配送を防止できます。

【当日】旧居の明け渡し・立ち会いと新居への搬入

 

引越し当日の主な作業と流れは以下の通りです。

賃貸物件の旧居を退去する際は、管理者や管理会社の立ち会いのもとで部屋の破損状況などをチェックし、鍵を返却する明け渡し作業が発生します。旧居の明け渡し立ち会いと新居での荷物搬入・ガスの開栓立ち会いが同日に重なることが多いため、時間に余裕を持ったスケジュールを調整しておきましょう。

同棲の引越し費用を少しでも安く抑えるコツ

新生活のスタートには物件の初期費用や家具・家電の購入費用など多くの出費が重なります。引越しにかかる費用をできる限り抑えるための3つの実践的なコツを紹介します。

引越しの繁忙期（3〜4月）を避けて閑散期を狙う

 

同棲を始める時期を柔軟に調整できる場合は、引越し需要が集中する繁忙期（3〜4月）を避けて、閑散期（5〜8月）に引越しを行うのが効果的です。

 

繁忙期は引越しの申し込みが殺到するため料金が高めに設定されていますが、閑散期は依頼数が落ち着くため、引越し会社の見積もり料金が安くなる傾向にあります。また、閑散期は賃貸市場の動きも落ち着くため、物件オーナー側が「フリーレント（入居初期の家賃が一定期間無料）」のキャンペーンを設定したり、家賃や初期費用の値下げ交渉に応じやすくなったりするメリットもあります。

 

引越し料金と物件初期費用の両方を節約したい場合は、初夏から夏場の閑散期を狙って物件探しと引越しを進めるのがおすすめです。

不用品を処分して運搬する荷物量を減らす

 

引越し会社の提示料金は、主に「移動距離」と「運搬する荷物の体積・重量」によって決まります。移動距離を縮めることはできませんが、持ち込む荷物の量を削減することで引越し見積もり額を直接下げることが可能です。

 

荷物を削減するには、不用品の処分や売却が有効です。

フリマアプリなどで不用品が売却できれば、得られた利益を引越し費用や新居での生活費にあてることができるため、一石二鳥の節約術となります。

お互いの既存家具・家電を活用・一本化する

 

同棲を始めるにあたり、インテリアや家電製品をすべて新品で揃えようとすると出費が非常に大きくなります。まずは、現在お互いが使用している既存の家具や家電を持ち寄って活用・一本化することを検討しましょう。

 

たとえば、電子レンジやテレビ、洗濯機などは状態が良いものをどちらか1台残して使用すれば、新しく購入するコストを浮かせることができます。家具や家電を統一感のあるものに新調したい場合でも、新生活に慣れてから少しずつ揃えていくことで、初期の資金負担を分散できます。

 

また、家具・家電のレンタルサービスや中古品の活用もコスト削減に役立ちます。予算に合わせて無理のない揃え方を工夫してみましょう。

 

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同棲スタート時の引越し挨拶マナー

近年、賃貸物件における近隣への引越し挨拶を行わないケースが増えていますが、快適で安心な同棲生活を送るためには、必要に応じて挨拶を行っておくことが望ましいでしょう。

 

アパートやマンションなどの集合住宅で挨拶をする場合、対象となるのは「両隣」および「真上・真下の部屋（合計4部屋）」です。これらの部屋は壁や床を通じて生活音が響きやすく、音を巡るトラブルが発生しやすいためです。あらかじめ挨拶をして顔を合わせておくだけで、お互いに配慮し合える関係が築きやすくなります。

 

挨拶に伺う際は、パートナーと2人で揃って訪問すると丁寧です。日中の明るい時間帯（10時〜17時頃）を選び、500円〜1,000円程度の洗剤やタオル、お菓子などの日用品・消耗品を「手土産」として用意しておくと親切です。

 

防犯上の理由から単身者の多いマンションなどで挨拶を控える場合であっても、共用部で住人とすれ違った際には笑顔で会釈や挨拶をするよう心がけましょう。

まとめ

同棲をスタートする際の引越しには、物件契約時の初期費用（家賃4〜6ヶ月分）や引越し会社への依頼料金など、まとまった出費が必要です。スムーズに新生活を始めるために、1ヶ月前から計画的に準備を進めておきましょう。

 

費用をできるだけ抑えたい場合は、5〜8月の閑散期を狙うほか、荷物の削減や既存家具の活用、敷金礼金なし物件の検討などが効果的です。

 

本記事で紹介したスケジュールや節約のコツを参考に、事前準備をしっかりと整えて、快適で楽しい同棲生活をスタートさせてください。

よくある質問(FAQ)

Q.1 同棲の引越し見積もりは2人分まとめて依頼できますか？

A.1 可能です。多くの引越し会社では、2箇所から1つの新居へ荷物を運ぶ「立ち寄りプラン」や「複数拠点手配」に対応しています。別々に2社へ依頼するよりも料金が安くなるケースが多いため、まずは引越し会社に2拠点からの手配として見積もりを相談してみるのがおすすめです。

Q.2 同棲を始める際、住民票は必ず移さないとダメですか？

A.2 正当な理由がない限り、引越し後14日以内に新居の役所で住民票の移動手続きを行うことが住民基本台帳法で定められています。住民票を移さない場合、新居での選挙権の行使や行政サービスの利用、免許証の更新などに支障が出る可能性があるため、必ず手続きを行いましょう。

Q.3 同棲の物件を契約する際、契約者はどちらか1人にするべきですか？

A.3 一般的にはカップルのうち収入が安定している一方を「契約者」、もう一方を「同居人」として申し込む形が多く見られます。物件によっては「連帯契約（2人が契約者になる）」を求められる場合もあるため、不動産会社に事前に確認して申し込むようにしましょう。

Q.4 同棲の引越し費用はカップルでどのように折半するのが一般的ですか？

A.4 完全な「50:50（折半）」にするケースのほか、お互いの収入比率に合わせて負担額を決めるケースも一般的です。また、どちらかが物件初期費用を負担し、もう一方が家電購入費や引越し代を負担するなどの分担方法もあります。トラブルを防ぐため、事前に話し合って決めましょう。

Q.5 引越し会社を使わず、自分たちや友人の車で引越しをすることは可能ですか？

A.5 荷物量が少なく、レンタカーや自家用車で運べる範囲であれば自分たちで引越しを行うことも可能です。ただし、大型家具・家電の搬入で建物や部屋の壁を傷つけた場合の補償がない点や、搬入手間がかかる点には注意が必要です。家具が多い場合は引越し会社に依頼する方が安全です。