パートナーと同棲生活を過ごしていたものの、急に相手側の転勤が決まってしまうことがあるでしょう。今の住居からでも通える転勤先であれば問題ありませんが、遠方への転勤だった場合は「ついていくべきか」「仕事や引越しはどうすればいいのか」と悩む人も多いのではないでしょうか。

本記事では、同棲中にパートナーの転勤が決まった際にまず話し合うべきポイントをはじめ、パートナーの転勤先へついていくと決めた場合のスケジュール、賃貸物件の契約や退去手続きの注意点をわかりやすく解説します。後悔のない選択をしてスムーズに新生活をスタートさせるための参考にしてください。

同棲中に転勤が決まったら、まずは2人で話し合いを

同棲中にパートナーの転勤が決まった場合、焦って決断を下すのではなく、まずは今後の生活や将来について2人でじっくり話し合いましょう。

転勤が決まった後も交際を継続するのであれば、「遠距離恋愛は可能なのか」「将来的に結婚を考えているのか」といった根幹部分の価値観をすり合わせることが大切です。特に、自分のキャリアや仕事の継続（退職・転職・リモートワークの可否）、引越しにかかる費用負担の割り振りなどは、後々のトラブルを避けるために早めの確認が必要です。

お互いの思いや懸念点を素直に共有できれば、2人にとって最善となる選択肢が見えてくるでしょう。

同棲中に転勤が決まった場合の選択肢

同棲中にパートナーの転勤が決まった場合の主な選択肢として、以下の3つが考えられます。お互いの仕事や生活スタイルに合わせて最適な道を選びましょう。

遠距離恋愛

1つ目は、同棲を解消して遠距離恋愛へ移行する選択肢です。オンライン通話などを活用すれば遠く離れていても日常的なコミュニケーションは取れますが、対面で会える頻度が減るため、関係維持には互いの配慮が必要です。

遠距離恋愛を選ぶ場合は、「半年後や1年後など、いつ結婚や同居の再開を果たすか」というゴールやタイムリミットをあらかじめ決めておくことをおすすめします。目標期間を設定しておくことで、離れて暮らす期間も前向きに交際を続けやすくなります。

パートナーの転勤先についていく

2つ目は、現在の家を引き払い、パートナーの転勤先についていって新生活を始める選択肢です。現在の職場に勤めたままフルリモートワークができる環境でない限り、自分自身の退職や転職活動が必要になります。

一般的に、退職手続きや異動先の地域での転職活動には2〜3ヶ月程度の期間を要することが多いため、引越しと同時に働くのか、少し時間を置いてから再就職を目指すのかを計画しておくとスムーズです。また、このタイミングで正式に結婚（入籍）を決めるカップルも少なくありません。

別れる

3つ目は、お互いのキャリアや将来の方向性の違いを受け入れ、関係を解消する（別れる）という選択肢です。自分自身の現在の仕事や人間関係を投げ打ってまでついていく決断ができない場合や、遠距離恋愛を継続するイメージが湧かない場合もあります。

将来の結婚に対する温度感に差があるケースでは、お互いの人生を尊重し、転勤という大きな環境変化を契機として前向きにお別れを選択するのも一つの決断です。

相手の転勤先へ引越す場合にやること

「パートナーの転勤先についていく」と決めた場合、退去連絡や新居探しなど膨大な手続きが発生します。急な辞令が出た場合でも慌てないよう、必要な手続きを順序立てて進めましょう。

パートナーの転勤先の情報を確認する

まずは、パートナーの転勤先となるエリアの基本情報をリサーチしましょう。

住環境（治安の良さ、物価、スーパーや病院の有無、主要駅への交通アクセスなど）を事前に確認しておくことが重要です。現地での生活環境を具体的に把握しないまま引越してしまうと、住み始めてからのミスマッチからストレスが溜まり、同棲生活に支障をきたす恐れがあります。

治安のいいエリアの見極め方については、以下の記事で詳しく解説しています。

治安のいいエリアに住みたい人必見！ 治安を確認・判断する方法を解説

この記事では治安のよさを確認・判断するときに参考にしてほしいポイントを解説します。住みたい地域の治安…記事を読む

退去連絡

現在住んでいる賃貸物件の管理会社や大家さんへ連絡し、退去する旨と解約希望日を伝えます。

賃貸借契約書には「退去予告期間」が記載されており、一般的には退去の1〜2ヶ月前までに通知するよう定められています。急な転勤で「2週間後に退去したい」となった場合でも、契約どおり1〜2ヶ月分相当の家賃（または日割り家賃）が発生し、新居の家賃との二重払い（二重家賃）が生じるリスクがあるため注意してください。転勤が決まった時点で速やかに連絡を入れることが大切です。

転出届の提出

現在住んでいる市区町村とは異なる自治体へ引越す場合、現住所の役所・役場窓口または郵送・マイナポータル（引っ越しワンストップサービス）等で「転出届」を提出します。

転出届の提出手続きは、引越し予定日の概ね14日前から可能です。手続き完了後に交付される「転出証明書」（マイナンバーカード利用による特例転出を除く）は、引越し先の自治体で「転入届」を提出する際に必須となります。なお、新居へ引越した後は、引越し完了日から14日以内に新住所地の役所へ転入届を忘れずに提出しましょう。

ライフライン・インターネットの手続き

電気、水道、ガスなどのライフラインと、インターネット回線の解約・住所変更手続きを行います。

特にガスの開栓作業には、引越し当日に居住者の立ち会いが必要になるケースがほとんどです。退去日・入居日の1〜2週間前には各事業者のWebサイトや電話で連絡を完了させておきましょう。インターネット回線を新居へ引き継ぐ場合や新規開通する場合は、宅内工事の混雑状況によって完了まで1ヶ月ほどかかることもあるため、早めの手配が不可欠です。

新しい部屋探し

転勤先の地域で、2人で暮らすための新居を探します。

同棲や二人暮らし向けの賃貸物件を探す際は、募集条件に「二人入居可」と記載されているかを確認しましょう。また、賃貸契約を結ぶ際は「どちらを契約名義人にするか」も重要です。パートナーの勤務先から住宅手当（家賃補助）が支給される場合は、パートナー名義での契約が受給条件となるケースが多く見られます。

遠方への引越しで現地へ足を運ぶ時間が取れない場合は、VR内見やビデオ通話を用いた「オンライン内見」、重要事項説明をオンラインで受ける「IT重説」に対応した不動産会社を活用するのが有効です。

2人で快適に暮らせる物件を探すなら、二人暮らし向け特集もあわせてチェックしてみてください。

引越し会社への依頼

新居が決定したら、荷物を搬送してもらう引越し会社の手配を進めましょう。

異動・進学シーズンである3月〜4月の繁忙期は、引越し料金が通常期の1.5〜2倍近くまで高騰したり、希望日程の予約が取れなくなったりすることがあります。複数社の一括見積もりを活用し、料金やサービス内容を比較した上で依頼先を決定するのが基本です。

また、パートナーの会社規定によっては、転勤に伴う引越し費用や賃貸契約の初期費用が全額または一部補助される場合もあります。どの範囲まで費用が会社負担になるかを事前に就業規則等で確認しておきましょう。

信頼できる引越し会社の選び方については、以下の記事で解説しています。

どうやって決める？信頼できる引越し会社の選び方

引越し費用は安くおさえたいけれど、信頼できる引越し会社にお願いしたいという人に向けて、より良い引越し…記事を読む

荷造り・不用品の処分

引越し日が決まったら、計画的に荷造りと不用品の整理を開始します。

シーズンオフの衣類や書籍など、普段使わないものから順にダンボールへ梱包していきましょう。家具や家電などの大型不用品を自治体の粗大ごみ集荷に出す場合は、事前の申し込みから収集日まで数週間かかることがあるため、退去日から逆算して早めに手配手続きを行ってください。

郵送の手続き

郵便局へ「転居届」を提出します。転居届を出しておくと、旧住所宛てに届いた郵便物を1年間無料で新住所へ自動転送してもらえます。

窓口だけでなく、郵便局のWebサービス（e転居）を利用すればスマホから24時間手続きが可能です。転送手続きを行わない場合、重要書類が差出人に返送されたり、次に旧居へ住む入居者に届いてしまったりとトラブルの原因になるため注意しましょう。

職場・家族への連絡

転勤に伴い自分が現在の職場を退職・転職する場合は、業務引き継ぎの時間を考慮し、少なくとも退職希望日の1〜2ヶ月前には上司へ退職の意向を伝えましょう。転勤後も同じ職場でリモートワークを継続する場合は、業務範囲や勤務条件を人事・上司と事前に擦り合わせておきます。

また、両親や家族にも引越し先の住所や連絡先、新生活の予定を速やかに報告しておくことが大切です。

まとめ

同棲中にパートナーの急な転勤が決まった場合は、ついていくか遠距離恋愛を選ぶかなど、お互いのキャリアや将来像を含めてしっかり話し合うことが第一歩です。

転勤先についていくと決めた場合は、賃貸物件の退去予告期限の確認、二人入居可能な新居探し、行政やライフラインの手続きなど、やるべきことが多岐にわたります。スケジュールを意識しながら漏れなく準備を進め、2人にとって納得のいく新生活をスタートさせましょう。

【よくある質問(FAQ)】

Q.1 パートナーの転勤先についていく場合、仕事はどうすればいいですか？

A.1 現在の職場に留まったままフルリモートワークが可能か相談するか、退職して転勤先で再就職（転職活動）をする選択肢があります。転職活動を行う場合は、引越し前の在職中からWeb面接などを活用して進めておくと、空白期間を減らすことができます。

Q.2 同棲の部屋探しで契約名義人はどちらにすべきですか？

A.2 一般的には、収入が安定している方や、会社の福利厚生として住宅手当（家賃補助）が支給される方を名義人に設定します。会社から補助が出る場合は「契約名義人が社員本人であること」が受給要件となるケースが多いため、事前に勤務先へ確認しましょう。

Q.3 急な転勤で退去予告が1ヶ月前に間に合わない場合はどうなりますか？

A.3 賃貸借契約の解約予告期間（通常1〜2ヶ月前）を満たさずに即時解約する場合でも、予告期間分の家賃を支払うことで退去は可能です。ただし、新居の家賃と旧居の家賃が重複する二重家賃が発生するため、転勤が決まったら速やかに管理会社へ連絡してください。

Q.4 未婚の同棲カップルでも二人入居で賃貸契約できますか？

A.4 はい、可能です。ただし、物件の条件に「二人入居可」と記載されているか確認が必要です。契約時には入居者全員の住民票や収入証明書類の提出を求められるほか、お互いを緊急連絡先・連帯保証人に指定できるかなどの審査条件を事前に確認しておきましょう。

Q.5 遠方への転勤で直接内見に行けない時はどう探せばいいですか？

A.5 オンライン内見やオンライン相談（IT重説含む）に対応している不動産会社・ポータルサイトを活用するのがおすすめです。現地スタッフがビデオ通話で採寸や周辺環境の確認を行ってくれるため、遠方からでも安心して契約手続きを進められます。