同棲中に転勤が決まったら、まずは2人で話し合いを

同棲中にパートナーの転勤が決まった場合、まずは今後の生活をどうしたいのか、2人でしっかり話し合いましょう。

転勤が決まった後も恋人関係を続けるのであれば、遠距離恋愛は可能なのか、また将来的に結婚を考えているのかといったことまで話し合うことが大切です。

お互いの思いを理解できれば、2人にとって最善となる選択が見えてくるでしょう。

同棲中に転勤が決まった場合の選択肢

ここでは、同棲中に転勤が決まった場合の行動として考えられる、3つの選択肢について紹介します。

遠距離恋愛

1つ目は、遠距離恋愛という選択肢です。遠距離恋愛になったとしても、テレビ電話などを用いることで遠くに住んでいる相手と気軽にコミュニケーションを取れます。しかし、実際に会える機会が限られる分、恋人関係を続けていくうえでは試練もあるでしょう。

仮に、同棲中にパートナーの転勤が決まり、遠距離恋愛で恋人関係を続けるのであれば、結婚までのスケジュールを明確にしておくことをおすすめします。結婚を視野に交際を続ければ、遠距離恋愛で会えない時間が長くなっても、お互いにとって良好な関係を保てるでしょう。

パートナーの転勤先についていく

2つ目は、パートナーの転勤先についていくという選択肢です。しかし、この選択を行う場合、リモートで働ける会社でなければ、現在勤めている会社を退職する必要があります。

資格を有する専門職の場合は、転職先を見つけやすいといえますが、一般職であれば時間がかかる可能性もあります。そのため、転職先を決めた後に、パートナーのところへ行くのもよいでしょう。

また、パートナーとの結婚を考えている場合には、このタイミングで結婚について話し合うことも1つの方法です。

別れる

3つ目は、別れるという選択肢です。パートナーが仕事の都合で転勤が決まったとはいえ、自分も仕事をしている場合は、すぐに引越すのは難しいでしょう。

遠距離恋愛で交際を続ける方法もありますが、今まで生活を共にしてきたパートナーと会う回数が減るのは辛いでしょう。将来結婚を考えている、ということでもなければ、パートナーの転勤をきっかけに関係を解消するのも1つの方法です。

相手の転勤先へ引越す場合にやること

同棲中にパートナーの転勤が決まり「ついていく」と決断した場合、退去連絡や新しい住居を探すなど、引越す前に行うべきことがあります。以下では、それぞれについて詳しく見ていきましょう。

パートナーの転勤先の情報を確認する

パートナーの転勤先のエリア情報を確認しましょう。

具体的には、転勤先の治安や物価などについて確認することが大切です。こういったことを調べないまま引越しをした場合、想定していたイメージとの違いに耐えられず、同棲を解消するケースも考えられます。

治安の調べ方について、以下の記事で詳しく解説しています。気になる人はぜひご一読ください。

治安のいいエリアに住みたい人必見！ 治安を確認・判断する方法を解説

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退去連絡

住んでいた物件の管理会社や大家さんに連絡して、退去したい旨と日付を伝えましょう。一般的に退去連絡は1～2ヶ月前までには済ませておくべきです。

なお、退去予告の期間については賃貸借契約書に記載があるため、事前に確認しておくことをおすすめします。一般的には、1～2ヶ月前には退去連絡を行うのが望ましいですが、管理会社や大家さん側としても、退去の時期を早く把握しておいた方が次の入居者募集に動きやすくなります。

そのため、退去が決まったらなるべく早い段階で連絡するようにしましょう。

転出届の提出

現在住んでいる自治体の窓口で「転出届」を提出します。この転出届は、現在住んでいる市区町村から出て、新しい市区町村に引越す場合に必要となる書類です。そのため、同じ市区町村内の転居であれば提出は不要となります。

なお、転出届は期限が定められており、引越しの予定日から14日前までの提出が必要です。

また、引越し後は新しい市区町村の窓口で「転入届」を提出しなければなりません。転入届も期限が定められており、引越してから14日以内に提出する必要があります。

ライフライン・インターネットの手続き

ライフライン・インターネットなどの手続きも忘れずに行いましょう。

具体的には、電気や水道・ガスの解約と、引越し先での利用開始の手続きを行わなければなりません。

また、インターネット回線の手続きにおいては、インターネット完備の住宅など、回線をそのまま利用できるケースがあります。その場合は移転手続きのみで問題ありません。一方で、新しく回線を利用する場合には、回線の解約手続きと新規利用手続きが必要です。

なお、新規の回線を利用する場合は、工事が必要なこともあるため、インターネットの開通までに約1ヶ月かかるケースもあります。そのため、少なくとも引越しの1ヶ月前までには手配するようにしましょう。

新しい部屋探し

転勤先の地域で新しい物件を探す必要もあります。

転勤先が現在住んでいる地域に近ければ、不動産会社を訪問するとよいでしょう。一方で、引越し先が遠方にある場合は、現地を訪れるのも困難です。そのような場合は、オンライン上で相談や内見、契約手続きに対応している不動産会社を利用することをおすすめします。

なお、オンライン相談や契約は、ビデオ通話などのツールを用いて、不動産会社と会話しながら行います。実際に部屋を見るのと近い感覚で物件を確認できるため、引越し後のイメージのズレを軽減できるでしょう。

LIFULL HOME’Sでは、オンライン内見が行える物件を多数掲載しています。気になる人は以下からご確認ください。

オンライン内見（物件見学）ができる物件

引越し会社への依頼

新居が見つかったら、荷物を運ぶために引越し会社に依頼しましょう。引越し会社は繁忙期になると予約が取りにくくなり、価格が高くなる可能性があります。価格を抑えたい場合は、繁忙期である3～4月の引越しを避けられるようにスケジュールを組むことをおすすめします。

また、引越し会社によってサービス内容や価格が異なります。そのため、複数社に見積もりを取ったうえで、2人に適した引越し会社に依頼するようにしましょう。

なお、会社によっては転勤にかかる引越し費用の一部を負担してくれるケースもあります。こういった補助があれば、引越しにおける初期費用の負担を軽減することが可能です。

また、引越し先の地域によっては、支援金を交付している自治体も存在します。支援金を受け取るには、定められている条件を満たす必要があるため、気になる人は自治体のホームページを確認してみてください。

引越し会社の選び方について、以下の記事でも詳しく解説しています。気になる人はご一読ください。

どうやって決める？信頼できる引越し会社の選び方

引越し費用は安くおさえたいけれど、信頼できる引越し会社にお願いしたいという人に向けて、より良い引越し…記事を読む

荷造り・不用品の処分

引越し日が確定したら、荷造りと不用品の処分を進めましょう。当日になって慌てて荷造りすることがないように、普段使用しないものであれば早めに荷造りを行いましょう。

なお、大型の不用品がある場合、処分に費用がかかってしまう可能性があります。不用品の引取り先によっては、回収までに期間を要するケースもあるため、早めに手配するようにしましょう。

郵送の手続き

引越し後には、郵便局に転居届を提出することを忘れないようにしましょう。郵便局に転居届を提出すれば、旧住所に届いた郵送物を新住所に転送してもらえるようになります。なお、転送期間は転居届を提出後から1年間です。

転居届を提出しなければ、郵便物が宛先不明で差出人のもとに戻ってくるため迷惑がかかってしまいます。また、仮に旧住所に郵送された場合、新しく住み始めた入居者に迷惑がかかってしまうでしょう。

そのため、転居届は忘れずに提出することが大切です。

職場・家族への連絡

引越しが決まれば、職場に伝えましょう。特に仕事を辞める場合には、業務の引継ぎ期間も考慮したうえで、早い段階で辞意を伝えておかなければなりません。引越し後もリモートで働く場合には、仕事の進め方について確認しておくようにしましょう。

また、家族への連絡も忘れてはなりません。たとえば、事故や事件に巻き込まれた場合に、駆けつけてもらえるように、引越し先の住所を伝えておくようにしましょう。

まとめ

同棲中のパートナーの転勤が決まった場合、自身もついていくのか慎重に検討しましょう。何も考えないまま引越しを決断しては、お互いにとって負担になる可能性があります。

仮に、パートナーについていくと判断した場合には、やるべきことが多数あります。今回紹介した内容を参考に、漏れがないように引越しの準備を進めることが大切です。

新しい環境で生活するのは、心身ともに負担がかかります。さまざまな選択肢があるなかでお互いにとって最善な選択を行うためにも、パートナーと思いや将来などを話し合ったうえで決断するようにしましょう。