同棲を始めるときは、新しい家具を買いそろえたり間取りを検討したりと、二人で準備を進めていく過程にワクワクするものです。

しかし、実際に同棲をスタートするまでには「何から手をつけるべきか」「どれくらいの期間が必要か」と不安を感じる人も多いのではないでしょうか。

この記事では、同棲開始までの全体スケジュールや7つのステップ、住んでからトラブルにならないために事前に決めておくべきルールについてわかりやすく解説します。これから二人での新生活を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

同棲の始め方とは？ 同棲開始までの7つのステップ

同棲を計画的に進めるためには、全体のダンドリを把握しておくことが大切です。まずは、同棲開始までの基本的な流れを7つのステップ順に解説します。

ステップ1：お互いの親への挨拶

同棲の準備を本格化させる前に、まずはお互いの親へ挨拶を行いましょう。

事前の挨拶を丁寧に行うことで、二人の誠意や同棲への覚悟が伝わり、双方の親に安心して応援してもらえます。場合によっては、新生活にかかる金銭面や生活面のサポートを得られることもあるでしょう。

訪問時の服装は、男性ならスーツやジャケットスタイル、女性なら落ち着いたデザインのワンピースなど、清潔感ときちんとした印象を与える装いが基本です。また、手土産として2,000円〜3,000円程度の菓子折りや地元の名産品を用意しておくと、会話のきっかけになり好印象を与えられます。

同棲前の挨拶を通じて良好な関係を築いておくことは、将来的に結婚へ進む際にも大きな強みとなります。

ステップ2：物件探し

親への挨拶を終えたら、いよいよ新居となる物件探しに移ります。まずは二人でじっくり話し合い、住みたいエリアや希望の間取り、予算などの条件をすり合わせましょう。

効率的に部屋を探すには、希望条件を細かく絞り込める「不動産情報サイト」を活用するのが便利です。二人暮らし向けの設備が整った物件や、お互いの通勤に便利なエリアの物件を簡単に比較・検討できます。

なお、家賃上限を設定する際は「二人の手取り合計額の3割以下（推奨は25%以下）」を目安にするのが安全です。収入に見合わない高額な家賃の物件を選ぶと、毎月の生活費や将来に向けた貯蓄を圧迫する原因になります。二人で負担できる適正な金額を見極めたうえで進めましょう。

同棲における賃貸物件の適正家賃については、以下の記事で詳しく解説しています。

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ステップ3：物件の内見・契約

気になった物件が見つかったら、取り扱う不動産会社へ問い合わせて内見（事前見学）の予約を入れます。

内見時は、複数の候補物件を実際に見て比較することが失敗を防ぐコツです。日当たりや部屋の配置だけでなく、搬入経路や周辺環境も確認しましょう。お互いが納得できる物件が決まったら、入居申し込みを行って審査・賃貸借契約手続きへ進みます。

注意点として、単身者向けの物件（1LDKの一部やワンルームなど）では「二人入居不可」とされている場合があります。無断で同棲を始めると契約違反になるため、申し込み時には必ず二人暮らしであることを伝えましょう。

また、契約手続きの際には連帯保証人を立てるか、保証会社を利用するのが一般的です。親に連帯保証人を頼む場合は、ステップ1の挨拶の段階であらかじめ相談し、了承を得ておくと契約がスムーズに進みます。

ステップ4：引越し会社の選定・申し込み

入居日（契約開始日）が決まったら、新居へ引越す日を設定して引越し会社を手配します。料金やプランは会社ごとに差があるため、複数社から相見積もりを取って費用やサービス内容を比較するのがおすすめです。

新生活シーズンである3月〜4月は引越し業界の繁忙期にあたり、予約が集中して費用が高騰する傾向があります。この時期に引越しを検討している場合は、遅くとも引越し希望日の1ヶ月以上前から手配を始めましょう。

持ち込む荷物が少ない場合や近距離の引越しであれば、レンタカー等を活用して自分たちで手配するのもコスト削減の手段になります。

ステップ5：新生活に必要な家具・家電の購入

同棲に合わせて新しく買いそろえる家具や家電を検討します。今まで各自が使っていた単身用のベッドやソファは小さすぎることが多いため、二人用サイズへの新調を検討するとよいでしょう。

特に冷蔵庫や洗濯機は、二人分の食材や洗濯物に対応できる容量（冷蔵庫なら300L以上目安）へ買い替えることで、日々の家事効率が向上します。大型家具・家電を購入する際は、配送日時を引越し当日に合わせて指定しておくと設置作業が一度で済みます。

一方で、既存の持参物をそのまま活用すれば初期費用を抑えられます。不要になる家具・家電は、早めに粗大ゴミに出すか買取会社へ依頼し処分手続きを済ませておきましょう。

ステップ6：公共料金の解約・手続き

旧居で利用していたライフライン（電気・水道・ガス・インターネット）の解約および移転手続きを忘れずに行いましょう。手続きが必要な主な項目は以下のとおりです。

同じ市区町村内での移転であれば継続手続きで対応できる場合もありますが、遠方へ引越す場合は事前の解約と新居での新規契約が必要になります。特にガスの開栓やネット工事は立ち会いが必要となるため、遅くとも1週間前までには予約を済ませておきましょう。

ステップ7：転出届の提出

現在と異なる市区町村へ引越す場合は、旧居の役所に「転出届」を提出して「転出証明書」を発行してもらう必要があります。転出届の提出期限は、引越し予定日の「前後14日以内」と定められています。

引越しが終わった後に旧居の役所へ戻って手続きするのは手間がかかるため、引越し前のマイナンバーカードを活用したオンライン手続きや役所窓口で済ませておくのがおすすめです。

発行された転出証明書は、新居の役所で転入届を提出する際に提出する重要書類となりますので、紛失しないよう大切に保管してください。

同棲を始めるまでにかかる期間

同棲を開始するまでにかかる期間は、準備の進め方によって個人差がありますが、一般的には「1ヶ月〜2ヶ月程度」が目安となります。

前述した7つのステップごとの所要期間の目安は以下のとおりです。

希望エリアの空室状況や、二人の休日が合わないなどの理由で物件探しが難航すると、予定よりスケジュールが延びる場合があります。

なるべくスムーズに進めたい場合は、物件探しを始める前に譲れない希望条件をしっかり話し合って意見を統一しておくことが一番の近道です。

同棲前に決めておくべき4つの項目

育ってきた環境が異なる二人で生活を始めると、些細な認識の不一致からトラブルに発展することがあります。暮らし始める前に、次の4つのポイントについてルールを決めておきましょう。

1. 同棲の目的・期間

同棲をスタートする際は、「生活費を抑えて結婚資金を貯める」「1年間一緒に住んでみて結婚に向けた価値観を確かめる」など、同棲する明確な目的や期日を二人で共有しておきましょう。

目的や期限を設定せずに同棲を始めてしまうと、ずるずると時間が過ぎて結婚のタイミングを逃してしまうケースが少なくありません。

「2年後の更新時期に合わせて結婚する」「〇〇万円貯まったら具体的に婚約手続きを進める」といった目標を設定しておくことで、お互いに意欲を持って生活を営むことができます。

2. 物件の希望条件

部屋を探し始める前に、エリアや間取り、予算などの優先順位をすり合わせておくことが欠かせません。

同棲カップルにおすすめの間取りについては、以下の記事で詳しく解説しています。

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3. 家事や金銭の分担

同棲後の喧嘩の原因になりやすいのが、お金と家事の不公平感です。トラブルを防ぐためにも、あらかじめルールを作っておきましょう。

初期費用（敷金・礼金や仲介手数料、引越し代）の負担割合についても、事前にどちらがいくら払うか決めておくと安心です。

同棲にかかる全体費用や節約の秘訣については、以下の記事を併せてご覧ください。

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4. 契約者・世帯主

物件を借りる際の「契約者（および世帯主）」をどちらにするかについても決めておきましょう。契約者の形態には大きく分けて以下の2つのパターンがあります。

収入が多い方を契約者に選ぶ場合、入居審査が通りやすくなる点がメリットです。ただし万一解消することになった場合、契約者が退去するともう片方も住み続けられない場合があります。

一方の連名契約は、二人それぞれが契約者となる方法です。お互いの収入を合算して審査を受けられるため審査に通りやすくなりますが、二人分の連帯保証人や保証会社との手続きが必要になる点を覚えておきましょう。

同棲を始める際の注意点

同棲を始める際には行政手続きや旧居の解約手続きなど、期限が定められている処理がいくつか存在します。特に以下の2点には注意が必要です。

転入日から14日以内に転入届を提出する

他の市区町村へ引越しを終えたら、新居に住み始めた日（転入日）から「14日以内」に新居のある役所へ「転入届」を提出する必要があります。

転入届は「実際に新居へ住み始めた後」に提出する手続きです。引越し前に行うと虚偽の申告になる可能性があるため注意しましょう。

なお、同一市区町村内での引越しの場合は転入届ではなく「転居届」を提出します。併せて郵便物の転送手続きを郵便局やWeb（ぽすたるガイドなど）で行っておくと安心です。

今まで住んでいた物件に退去告知をする

現在賃貸物件に一人暮らしをしている場合は、旧居の貸主や管理会社へ対する退去告知を忘れずに行いましょう。

退去告知の期限は「退去日の1ヶ月前まで」と設定されていることが多いですが、物件によっては2〜3ヶ月前予告となっている場合もあります。必ず事前に賃貸借契約書の内容を確認してください。

また、新居の契約開始日と旧居の解約日を完全に同じ日にすると、1日で全ての搬入出を完了させる必要があり非常に多忙となります。数日間〜1週間程度の重複期間（二重家賃は発生します）を設けておくと、ゆとりを持って荷物の移動や掃除を進めることができます。

まとめ

同棲をスムーズにスタートさせるためには、親への挨拶や物件探し、各種手続きを計画的に進める必要があります。

また、同棲の目的や家事・費用の分担といった生活ルールを事前にしっかり話し合っておくことで、住み始めてからのすれ違いやトラブルを防ぐことができます。

二人の理想の新生活に向けて、まずは希望に合ったお部屋探しから一歩を踏み出してみませんか。

【よくある質問(FAQ)】

Q.1 同棲にかかる初期費用の目安はどのくらいですか？

A.1 一般的に、賃貸物件の契約初期費用（家賃の4〜6ヶ月分）と引越し費用、新居用の家具・家電購入費を合わせて、トータルで50万円〜100万円程度が目安とされています。お互いの持ち物を活用したり、敷金・礼金なしの物件を選んだりすることでコストを抑えることが可能です。

Q.2 親への挨拶なしで同棲を始めても問題ありませんか？

A.2 法律上の義務ではありませんが、事前にお互いの親へ挨拶を行っておくことを強くおすすめします。挨拶をしておくことで親の理解と安心が得られ、万が一の際のサポートを受けやすくなるほか、将来的に結婚へ進む際もスムーズに関係を築けます。

Q.3 フリーターや学生でも同棲の賃賃借契約を結べますか？

A.3 可能です。ただし、入居審査において十分な収入証明が必要になるため、二人の収入を合算して審査を受ける「連名契約」や、安定した収入のある親を連帯保証人・契約者に設定する方法を取るケースが多くなります。