念願の一人暮らしをスタートしたり、新たな物件へ引越したりする際に、新生活を猫と一緒に始めたいという人もいるのではないでしょうか。しかし、猫を飼育してもいいという賃貸物件はそれほど多くありません。

 

今回は、猫と一緒に暮らせる部屋を探しているという人に向けて、猫可の物件の種類や探し方、物件を選ぶ際のポイントを紹介します。

猫可の賃貸物件には2つの種類がある｜「ペット相談可」と「ペット共生型」の違い

猫を飼うことができる賃貸物件には、代表的なものとして「ペット相談可物件」と「ペット共生型物件」という2つのパターンがあります。

 

一見同じように思えますが、両者は前提条件や設備環境が大きく異なる物件です。猫を賃貸物件で飼いたい場合、この2つの種類についてそれぞれの特徴や違いを正しく理解し、自分のライフスタイルや予算に合った方を選びましょう。

ペット相談可物件の特徴と注意点

ペット相談可物件は、基本的には一般の賃貸物件でありながら、オーナー（または管理会社）の意向により「ペットの飼育について相談を受け付けている」物件を指します。

 

なかには立地条件がやや不便であったり、建物の老朽化によって空室が長引いていたりするため、空室対策の施策として「ペット相談可」という条件を後から追加したケースも少なくありません。

 

ここで注意したいのは、物件情報に「ペット相談可」と記載されていても、どんな動物でも自由に飼えるわけではない点です。詳しい条件は物件ごとに異なり、「小型犬のみ可（猫不可）」「小動物なら可」「1匹のみ可・多頭飼い不可」といった制限が設けられていることが多くあります。

猫を飼育できるのか事前に必ず確認する

ペット相談可の物件であっても、猫が飼育可能なのかを契約前に必ず確認しておきましょう。犬は散歩で外に出て排泄できますが、猫は室内で排泄するうえ、爪とぎの習性があります。そのため「犬はOKだが猫はNG」と規定されている物件も多いためです。後からトラブルにならないよう、条件の詳細までしっかりと確認することが大切です。

 

また、通常の入居よりも初期費用（敷金積み増し等）や退去時の原状回復費用が高くなる可能性があることも考慮しておきましょう。これは、猫の爪とぎによって壁紙や柱が傷ついたり、ペット特有のにおいが染みついたりするリスクをカバーするためです。

条件交渉次第で多頭飼いが認められるケースも

「ペット1匹のみ可」でさらに「猫可」とされている物件の場合、オーナー自身が動物好きであったり、猫の飼育に対して深い理解を持っていたりする可能性が高いといえます。

 

この場合、敷金を1ヶ月分多く支払うなどの条件提示や丁寧な交渉を行うことで、2匹以上の多頭飼いの許可が下りるケースもあります。諦めずに不動産会社を通じてオーナーの意向を確認してみるのがおすすめです。

ペット共生型物件の特徴と注意点

一方、ペット共生型物件は、最初からペットと人が快適に暮らすことを前提として設計・施工された賃貸物件です。

 

上下運動を好む猫にとってうれしいキャットウォークやキャットタワーがあらかじめ設置されていたり、室内ドアを閉めたままでも猫が自由に行き来できる「ペット用くぐり戸」が備え付けられていたりと、室内設備が非常に充実しています。

 

さらに室内だけでなく、エントランスや共用廊下に足洗い場やリードフックが完備されているなど、共用部分の設備が手厚い点も大きな特徴です。また、入居者全員がペット飼育者であるため、音やにおいに対する相互理解が得られやすく、多頭飼いが最初から許可されているケースも多く見られます。

 

ただし、こうした充実した設備や環境が整っている分、同等の広さや立地にある一般的なペット可物件と比較して、家賃や管理費が割高に設定されている傾向があります。

 

家賃を抑えつつ単身で猫1匹と暮らしたい場合は「ペット相談可物件」、設備の充実度や多頭飼い、居住者同士の理解の深さを重視したい場合は「ペット共生型物件」というように、自身の優先順位に合わせて選択するとよいでしょう。

 

猫と暮らす物件を探す ペット可（相談）物件を探す

猫可の賃貸物件が少ない理由と効率的な探し方のコツ

猫と一緒に暮らせる物件を探し始めると、「希望のエリアで検索してもほとんどヒットしない」という壁に突き当たることがよくあります。猫可物件を効率よく見つけるためには、まずその背景を知り、適切な検索アプローチをとることが重要です。

オーナーが「猫NG」にしがちな理由を知っておく

賃貸市場において猫可の物件が非常に少ない背景には、オーナー側のリスク回避意識があります。猫は習性として柱や壁で爪を研ぐため、退去時に壁紙だけでなく下地のクロスや木枠まで破損してしまう恐れがあります。

 

また、猫の尿は特有の強いにおいを持っており、一度床材や壁に染み込むと通常のハウスクリーニングではにおいが落ちず、原状回復費用が高額になるケースが少なくありません。こうした建築物へのダメージリスクから、オーナーが猫の飼育を敬遠しがちになるのです。

 

このリスクの大きさを理解したうえで、借り手側も相応の費用負担や条件緩和を受け入れる姿勢を持つことが、物件探しをスムーズに進める第一歩となります。

エリアや駅徒歩などの条件を緩めて穴場を探す

通勤や通学に便利な最寄り駅から徒歩5分以内など、人気の条件だけで絞り込むと、猫可物件に出会える確率は極めて低くなります。もし希望エリアで該当物件がない場合は、検索条件の範囲を段階的に広げてみましょう。

 

具体的には、「駅徒歩15分以上」「築年数20年以上」「バス利用エリア」といった条件まで候補を広げるのが効果的です。築年数が経っている物件や駅から離れている部屋は、オーナーが空室対策として後から「猫飼育可」へ条件を緩和しているケースが多く、狙い目の穴場物件が見つかりやすくなります。

 

猫と暮らす物件を探す

家賃上限を引き上げて候補を広げる

ペット相談可やペット共生型の物件は、同じ広さ・立地のペット不可物件と比較して、家賃相場が1万〜3万円ほど高く設定されているのが一般的です。

 

そのため、当初想定していた家賃の上限予算を少し引き上げて検索し直してみる方法も非常に有効です。家賃の予算を少し広げることで、ヒットする物件数が劇的に増え、選択肢を広げることができます。

後悔しない！ 猫可物件を選ぶ際の内見チェックポイント4選

希望に合う猫可物件の候補が見つかったら、実際に現地へ足を運んで内見を行いましょう。猫と安全かつ快適に暮らすためには、人間の都合だけでなく「猫の生態や安全面」に配慮した建物・室内のチェックが欠かせません。内見時には以下の4つのポイントを必ず確認してください。

1. 爪が引っかかりにくい壁紙か

獲物を捕まえる習性を持つ猫にとって、表面に細かい凹凸がある柔らかいクロスや砂壁などは、格好の爪とぎ場所になってしまいます。爪が引っかかりやすい壁紙の部屋を選ぶと、退去時に多額の修繕費が発生する原因になります。

 

内見時には壁紙の表面を手で触り、表面がツルツルしている強化クロス（表面強化壁紙）が使われているか、あるいは爪が引っかかりにくい硬い素材になっているかを確認しましょう。もし爪が引っかかりやすい壁紙だった場合は、入居前に爪とぎ防止シートを貼って保護するなどの対策が必要です。

2. 玄関と居室の間に扉があるか（飛び出し・脱走防止）

猫は非常に好奇心が強く、住人が玄関を開けて出入りする一瞬の隙を突いて外へ飛び出してしまう危険があります。完全室内飼いの猫が誤って外に出てしまうと、交通事故に巻き込まれたり、パニックを起こして迷子になったりするリスクが高まります。

 

そのため、玄関からリビングや居室へ続く廊下の途中に「仕切り扉」が設置されている間取りを選ぶと安心です。間仕切り扉がないワンルームなどの場合は、市販の置くだけ型脱走防止ゲートやパーティションを設置できる十分なスペースがあるかを内見時に測っておきましょう。

3. 万が一に備えて低い階数を選ぶ

高層階からの見晴らしが良い部屋は魅力的ですが、猫と一緒に住む場合はベランダや窓からの転落事故に十分注意しなければなりません。猫は高い場所が得意とされていますが、鳥や虫を追いかけて誤って窓から足を滑らせ、大ケガを負うケースがあります。

 

そのため、可能な限り1階〜3階などの低い階数を選ぶのが安全面から推奨されます。また、窓には網戸ストッパー（網戸ロック）を設置できる構造か、ベランダに転落防止用ネットを取り付けやすい形状になっているかも事前に確かめておきましょう。

4. 外を眺められる高い位置に窓があるか

室内飼いの猫にとって、家の中全体が自分の縄張りとなります。そのため、縄張りの見張りを行いつつ、外部の刺激を感じられる環境があることはストレス解消において重要です。

 

特に高い位置に窓があり、そこから外の道路や庭、通行人などを安全に見下ろせる構造になっていると、猫にとって格好のリラックススポットとなります。窓際にキャットタワーや棚を置けるスペースがあるかどうかも含めて、窓の位置と周囲の配置を確認してください。

猫可の賃貸物件を契約する際の注意点と必要書類

気に入った物件が決まり申込みに進む際は、一般的な賃貸契約とは異なるペット特有の手続きや提出書類が存在します。スムーズに審査を通過できるよう、あらかじめ用意すべきものを把握しておきましょう。

契約時の初期費用と敷金積み増しの相場

猫可物件の契約では、通常の初期費用（前家賃、仲介手数料、火災保険料等）に加えて、「敷金の積み増し」を求められるのが一般的です。通常物件の敷金が1ヶ月分であるのに対し、ペット飼育時は「敷金＋1ヶ月〜2ヶ月分」が加算され、合計で敷金2ヶ月〜3ヶ月分となるケースが多く見られます。

 

この追加された敷金は、退去時の室内クリーニング費用や原状回復費用に充てられ、償却（返還されない費用）扱いとなる契約条項になっていることが多いため、重要事項説明書や契約書の内容を細部まで目を通しておきましょう。

審査時に求められるペット関連の必要書類

入居審査時には、借主本人の収入証明書や身分証明書に加えて、飼育する猫に関する書類の提出が求められます。

猫の全身写真

品種や大きさを確認するために必要となります。

ワクチン接種証明書

混合ワクチンの接種済証のコピーを提出します。

避妊・去勢手術の実施証明

発情期の鳴き声トラブルやスプレー行動（尿スプレー）を防ぐため、手術済みであることが条件となる場合があります。

ペット飼育誓約書

室内でのマナー遵守や退去時の費用負担について定めた誓約書へ署名・押印します。

 

不動産会社へ申込みを行う前に、猫の年齢・種類・体重・去勢の有無などの情報をメモにまとめ、ワクチンの証明書を準備しておくと手続きが非常にスムーズです。

まとめ

猫との暮らしは、日々の掃除や爪とぎへの配慮など一定の手間がかかりますが、家族の一員としてかけがえのない癒やしと喜びを与えてくれる存在です。

 

猫と一緒に暮らせる賃貸物件は数が限られているため、「ペット相談可」と「ペット共生型」それぞれの特徴を理解し、エリアや築年数などの希望条件を適度にゆるめながら探すことが成功の鍵となります。内見時には猫目線で安全面や壁紙の素材をしっかりチェックし、準備万端で新生活をスタートさせましょう。

 

猫と暮らす物件を探す 猫の多頭飼いができる物件を探す

よくある質問(FAQ)

Q.1 「ペット可」と「ペット相談可」の違いは何ですか？

A.1 「ペット可」はあらかじめペット飼育が前提として許可されている物件を指します。一方「ペット相談可」は元々一般物件であり、オーナーの判断で個別に飼育の可否を検討する物件です。猫の場合は爪とぎ等のリスクから「相談可でも猫は不可」とされるケースがあるため事前確認が必要です。

Q.2 猫を飼う場合、賃貸の敷金は高くなりますか？

A.2 一般的に高くなります。ペット非飼育時の敷金に加えて、さらに1ヶ月〜2ヶ月分の敷金積み増し（合計2ヶ月〜3ヶ月分）を求められるケースが多いです。この追加分は退去時の原状回復費用や臭い除去のクリーニング費に充てられます。

Q.3 賃貸で猫の多頭飼いはできますか？

A.3 一般的な賃貸物件では「1匹まで」と制限されているケースが多いですが、「ペット共生型物件」であれば多頭飼いが認められていることがよくあります。また「ペット相談可」物件でも、敷金を多めに支払うなどの条件交渉により許可される場合があります。

Q.4 猫可物件で内見時に必ず見るべき場所はどこですか？

A.4 主に4点あります。爪が引っかかりにくい壁紙の素材か、玄関からの飛び出しを防ぐ間仕切りドアがあるか、万が一の転落を防げる低層階か、外を眺められる高めの窓があるか、を重点的に確認しましょう。

Q.5 賃貸の申込み時に猫の書類は何が必要ですか？

A.5 主に猫の全身写真、混合ワクチンの接種証明書、避妊・去勢手術の証明書、ペット飼育誓約書などの提出を求められるのが一般的です。申込み前に用意しておくと手続きがスムーズに進みます。