リフォーム箇所は水まわりがメイン

2015年3月26日に国土交通省から発表された「平成26年度住宅市場動向調査」より、住宅種別ごとの購入資金と自己資金比率や住み替え前の住宅の種類、住宅ごとの選択の理由などを取り上げてきたが、今回はリフォームに関する調査結果について説明する。
住宅を取得した後、どれくらいの居住年数でリフォームがされていて費用はいくらくらいかかるのか?傾向を見ることで、現在の住まいに今後リフォームが必要になった場合、どれくらいの費用がいつ必要になるのかの参考となる。

まずはリフォームの動機から見てみよう。「住宅が傷んだり汚れたりしていた」が 48.4%と最も多く、 次いで「台所・浴室・給湯器などの設備が不十分だった」が 30.7%、「家を長持ちさせるため」が 26.6%となっている。
リフォームの内容は「住宅内の設備の改善・変更」が50.8%と最も多く、 順に「内装の模様替えなど」が 39.4%、「住宅外の改善・変更」が 33.3%となった。
では最も多かった、「住宅内の設備の改善・変更」ではどういった箇所がリフォームされたのだろうか?

「キッチン」が35.0%と最も多く、次に「トイレ」29.4%、「浴室」が 29.2%となっており、やはり日々の使用頻度の高い水まわりは老朽化を感じやすいのか、リフォーム箇所の圧倒的多数を占めていることが分かる。

60歳以上の世帯主が最も多くリフォームしている

続いてリフォームをした世帯主の属性、住宅の取得時期について。
世帯主は60歳以上が46.0%で最も多く、次いで50歳代が23.5%、40歳代が17.1%となっており、平均年齢は56.2歳だった。

住宅の取得方法については、「注文住宅建築」が31.5%、「分譲住宅購入」が30.1%で、新築住宅として取得した割合が61.6%と、6割を越えている。最も割合の多かった新築住宅の取得時期を見ると、「平成7年~平成16年」が31.2%最も多くなっており、平均居住年数は24年だった。

住宅を取得した時期を30~40歳代とすると、平均居住年数は24年程度の世帯主が50~60歳代となった時期にリフォームを実施するイメージになる。

築年数が経過し住まいの老朽化もあり、また年代としては定年退職、子供の独立や再度訪れる夫婦二人暮らしなどライフステージの変化も起きやすい時期であるから、リフォームの年代としては60歳以上が最も多くなったのだと思われる。

国土交通省「平成26年度住宅市場動向調査」を参照し作成国土交通省「平成26年度住宅市場動向調査」を参照し作成

リフォーム資金は平均で230万円

最後にリフォームにかかった費用についてだ。
リフォーム資金は平均で230 万円、このうち自己資金は198万円で、借入金は32万円、自己資金比率は86.1%となっている。自己資金の内訳をみると、「預貯金・有価証券売却代金・退職金」が最も多かった。リフォームの内容や、もともとの住まいの状況、目的により費用は大きく変わるのであくまで参考ではあるが、リフォームが必要になる可能性のある時期、費用の平均が窺われる調査結果となった。

平均寿命が80歳を超えた今、60歳代でリフォームをしたとすると20年超その住宅に住むことになる可能性がある。

自身が80歳代になったときの状況を想像しにくいかもしれないが、今の住宅をリフォームして過ごすのか、それとも高齢者向け住宅に住み替えるのか、選択肢は様々ある。
平均寿命はあくまで平均であってもっと長生きするかもしれないから、後期高齢者になった自分が無理なく過ごせる、住まいと長く快適に付き合う方法を考えたいものだ。

国土交通省「平成26年度住宅市場動向調査」を参照し作成国土交通省「平成26年度住宅市場動向調査」を参照し作成

調査概要

調査実施:国土交通省
調査対象:平成25年4月~平成26年3月に住み替え・建替え・リフォームを行った世帯を対象とし、住宅の種類別に調査
調査方法:注文住宅は、建築物動態統計調査のうち「補正調査」の対象から抽出
その他は調査地点を抽出し、調査員が該当の住宅を探し出し、訪問留め置き調査により実施

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2015年 11月24日 11時07分