よく使うはずの不動産用語が・・・。

家を購入する際、様々な“不動産用語”が出てきて悩まれる方も多いだろう。また、名前が聞いたことがあっても、よく分からずに何となく聞いてしまっている人も多いはず。以前、不動産トレンド用語ランキングをお届けしたが、今回は家を購入する際に、よく出てくる不動産用語について焦点を当てたい。

連載でお届けする第1回目。3年以内に住まいの購入を検討している3,605人に普段よく聞く売買系よく使う27の不動産用語について聞いてみた。「用語の意味まで理解している」「用語は知っている(意味までは理解していない)」「まったく知らない」の3段階で調査。今回はフラット35、フラット35S。どの世代やどの物件購入層が知っていて、また実は良く知らないのか、探っていきたい。

■不動産用語■
フラット35の説明はこちら
フラット35Sの説明はこちら


「用語の意味まで理解している」割合が多かった順にまとめた結果が下の表だ。

フラット35

「フラット35」の特徴

フラット35の用語について「意味まで理解している」と答えたのが35.7%。今回調査した言葉の中では、27ワード中18位と全体平均の下という順位。意味まで浸透しているとは言いにくい結果になった。ただし、「用語を知っている(意味までは理解していない)」人は、全体の27ワード中1位の結果。生活の中で、CMなどから耳にする機会が多いことがうかがえる。

フラット35の回答者全体の理解度と、年齢別の理解度は下記の通りだ。

フラット35

「フラット35S」の特徴

フラット35Sは「用語の意味まで理解している」が16.7%。今回の27ワードの中では26位とワースト2位の結果になった。フラット35と比べると「用語は知っている」はほぼ同じ割合のものの、「用語の意味まで理解している」は35.7%→16.7%、「まったく知らない」は39.8%→12.5%と、この2つの結果が逆転しているのが特徴的だ。

売買系の不動産用語全体にいえることだが、20~29歳で「まったく知らない」と答える割合は高いが、フラット35、フラット35Sについては60歳以上の人も「まったく知らない」と答える割合が高い。60歳以上の人には、住宅金融公庫時代の住宅ローンに馴染みがあり、ここ8年で出来たフラット35をあまり知らないということだろう。

住宅金融公庫ができたのは2007年。小泉政権時の郵政民営化の流れの中で解散に至った。一般消費者への直接融資はやめて、現在のような仕組みの住宅金融支援機構に生まれ変わり、そして「フラット35」が生まれた。まだフラット35が生まれて8年だが、他の以前から使われていた言葉と比べても、用語の浸透度は高いといえる。ただし、「意味まで理解している人」はまだ少なく、これからの課題なのかもしれない。

※フラット35については詳しくはこちらの記事参照(住宅金融支援機構への取材)

フラット35Sの回答者全体の理解度と、年齢別の理解度は下記の通りだ。

フラット35

データ概要

【調査実施期間】
2015年1月22日~2015年1月23日
【調査対象者】
3年以内に住まいの購入を検討している以下のエリアの居住者を対象とした
首都圏(東京都/神奈川県/千葉県/埼玉県)/近畿圏(大阪府/兵庫県/京都府)/
中部圏(愛知県/岐阜県/三重県)/福岡(福岡県)
【調査方法】インターネット調査
【有効回答数】3605サンプル

2015年 04月14日 11時06分