希望条件をもとに探していくと、賃貸物件の家賃や初期費用が予算オーバーになってしまった……。このとき希望条件を優先させるのか、見直して家賃を下げるほうを優先するのかは難しい問題です。そこでこの記事では、予算オーバーしてしまったときの判断基準と見直し方についてご紹介します。インターネットを通じて賃貸物件を調べる方法も含めて、詳しく見ていきましょう。
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家賃を調べる

 

賃貸物件を選ぶときには、家賃について目安を持っておくほうがスムーズです。一般的には、手取り収入の3分の1程度までに抑えるのが家賃としては適正な範囲だといわれています。

 

手取り収入は、勤務先から支払われる給与(額面収入・総支給金額)から、所得税・住民税・社会保険料などを差し引いた、実際に振り込まれる金額を指します。額面収入の70~85%が手取り収入となるため、その3分の1の範囲内で物件を選んでみましょう。

 

手取り収入ごとに家賃に充てられる金額の目安を示すと、次のようになります。

手取り収入

家賃の目安

15万円

5万円

18万円

6万円

20万円

6万6,000円

25万円

8万3,000円

30万円

10万円

 

ただ、3分の1というのはあくまでも目安であるため、人によっては家賃以外の支出が少なく、もう少し家賃に充てられるという場合もあるでしょう。毎月の生活費をシミュレーションしてみて、実際に生活できそうかどうかを考えてみてください。

 

総務省統計局が2019年に公表した家計調査報告(家計収支編)をもとに、毎月の生活費について具体例を見てみましょう。

 

■手取り20万円で家賃7万円の場合のシミュレーション(一人暮らしの場合)

支出項目

金額

家賃

7万円

食費(外食費6,000円を含む)

3万6,000円

水道光熱費

1万2,000円

通信費

5,000円

交際費・娯楽費

1万6,000円

日用品費・被服費・理美容費

1万3,000円

医療費

6,000円

交通費

1万5,000円

貯金・予備費

2万7,000円

合計

20万円

 

家賃は毎月の生活費の中でも大きな割合を占めるものなので、物件を決めるときの重要なポイントだといえます。管理費や共益費が別となっている物件はその分だけ支払いが必要になるので、家賃に含まれている物件を選ぶのも1つの方法です。

 

また、実際に物件を契約するときには初期費用や引越し代、家具家電購入費なども試算に入れておきましょう。特に初期費用は家賃の5~6ヶ月分が目安となるため、家賃7万円の物件であれば35~42万円程度が必要となります。

 

初期費用の主な内訳と金額の目安については、次の通りです。

項目

金額の目安

ポイント

敷金

家賃1~2ヶ月分

契約終了時の原状回復費用や家賃を滞納した際の補てん。差額は退去時に返還される。

礼金

家賃1~2ヶ月分

大家さんに対する謝礼。敷金とは異なり、返還されない。

前家賃

家賃1ヶ月分

入居月の家賃を前払い。月の途中から入居する際には、日割り計算となる。

仲介手数料

家賃0.5~1ヶ月分+消費税

契約を行った不動産会社に支払う。

火災保険料

1~2万円(2年ごとに更新)

基本的に不動産会社から紹介された保険に加入する。

保証料

家賃0.5~1ヶ月分

家賃保証会社に支払う費用。連帯保証人がいれば不要なケースもある。

 

敷金・礼金なしの物件やフリーレントの物件を選べば、その分だけ初期費用を抑えられます。また、仲介手数料を半額や無料としている不動産会社もあるので、時間に余裕がある場合には探してみるといいでしょう。

 

いずれにしてもあらかじめ予算を組んでおき、無理のない範囲で借りられる物件を選ぶことが大切です。予算がオーバーしてしまいそうなときでも、事前にシミュレーションをしておけば、どの金額を削るべきかの判断をつけやすくなります。

フリーレント物件 敷金礼金0(ゼロ・なし)物件

立地条件

 

予算オーバーとならないためには、事前に住み替えや引越しを行う目的をはっきりとさせておくことが重要です。目的が曖昧なままだといつまでも物件を決められなかったり、よく考えずに契約してしまったりする恐れもあります。

 

進学や就職、転勤や結婚といったライフイベントにあわせて住み替えるのであれば、入居後の生活イメージを描いて物件に必要なものを洗い出してみましょう。必須事項と妥協できる部分を切り分けることで、どのポイントを重視すべきかが明らかになります。

 

家賃だけでなく立地条件や周辺環境、間取り・設備の有無・収納・セキュリティーなど、いろいろな面から適した物件かどうかを見極めましょう。

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家賃の交渉をする

 

自分に合った物件を探そうとして必須事項を洗い出してみたら、妥協できない項目が多いといったケースもあります。そうした場合の対応策としては、不動産会社を通じて家賃の値下げを打診してみるのも1つの方法です。

 

入居時期が決まっており、「家賃を○○円下げてもらえたら必ず入居する」と約束できるのであれば、値下げ交渉ができる場合もあります。入居のタイミングが比較的柔軟に対応できるときには、繁忙期を避けて物件探しをしている人が少ない閑散期を狙ってみましょう。

 

ただ、無理な交渉をしてしまうと断られてしまうこともあります。誠実な姿勢で交渉することが大切です。また、値下げ交渉が難しい場合には、住むエリアを見直してみるのもいいでしょう。

 

同じ間取りや広さの物件であっても、一駅違うだけで家賃が異なるケースも多くあります。もし人気のエリアならば家賃が高めに設定される傾向にあるので、住むエリアを再検討してみるのも家賃の圧縮につながります。

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インターネットで賃貸物件を調べる

 

インターネットを使えば、自宅でも賃貸物件の相場や入居のための費用を調べられます。不動産・住宅情報サイトLIFULL HOME’Sの「家賃相場」なら、住みたいエリアごとの家賃の相場をすぐに調べられます

 

物件ごとの初期費用の目安や項目ごとの内訳も分かるため、物件選びに活用できます。不動産会社に問合せる前にあらかじめ自分で調べておけば、適した物件を見つけやすくなるでしょう。

 

また、地図アプリなどを使えば周辺環境を確認でき、周辺のマップを見て買い物や通勤・通学などに不便がないかをチェックできます。入居予定先が遠方にあるなどの理由で内見ができないときには、役に立つはずです。

 

オンラインで内見や相談できる方法もあるので、上手に活用しましょう

 

さまざまな条件ごとに検索できるので、実際に暮らしてみたときのイメージを持つためにも、事前にチェックをしておきましょう。予算に合わせた形で物件の目星がつけられるので、予算オーバーとなることを防げます。

オンライン内見ができる物件 オンライン相談ができる物件

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この記事のポイントをまとめます。

ポイント

  • 家賃の目安は手取り収入の3分の1程度
  • 家賃だけでなく毎月の生活費も含めてシミュレーションしておくといい
  • 住み替えの目的を明確にして、必須事項と妥協できるポイントを切り分ける
  • 条件面で妥協できないときには、値下げ交渉や住むエリアを変えてみる
  • インターネットを通じて、さまざまな情報を集めて比較しよう
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更新日: / 公開日:2020.12.07