【ホームズ】賃貸契約の流れを完全ガイド｜内見～必要書類・保証人・敷金まで

内見での確認事項と持参する物: 物件の内見では、間取り図では分からない日当たりや水まわり、搬入経路などを実際に確認することが大切です。間取り図やメジャー、カメラなどを準備し、複数の物件を比較検討して自分に合った住まいを見つけましょう。詳しくは、「STEP３：物件を内見する」をご覧ください。
契約に必要な書類と保証人の準備: 物件が決まったら、不動産会社からの案内に従って住民票や収入を証明する書類などを準備します。家賃滞納時に備えて保証人が求められることが多いので、事前に親族へ相談するか、保証会社の利用を検討しておくと安心です。詳しくは、「STEP５：契約手続きに必要な書類を準備する」をご覧ください。
契約書の確認と費用の支払い: 契約手続きでは、契約書や重要事項説明書に署名と捺印を行い、初期費用を支払います。家賃の支払い方法や退去時の敷金返還のルール、禁止事項など、トラブルになりやすい項目は曖昧にせず、その場でしっかりと確認しましょう。詳しくは、「STEP６：契約書・重要事項説明書へ署名・捺印する（お金を支払う）」をご覧ください。

賃貸借契約とは？

賃貸借契約とは、賃借人が賃料を支払い物件を使用する契約です。この記事では、物件探し〜内見〜契約手続きまでの流れと、必要書類・保証人・敷金の注意点を7つのSTEPでわかりやすく解説します。

気になる物件があれば早めに取扱いの不動産会社へ問合せし、内見を予約しましょう。

検索で見つけて気に入った物件が、現在も空いているとは限りません。少しでも気になる物件があれば、取扱いの不動産会社にすぐ問合せをして、現在も入居可能かどうかを確認することが大切です。

さらに確認した時点で空いていても、いつまでも空いているとは限らないので、できれば内見も早めに予定しておくのがおすすめです。

問合せ

問合せ後は不動産会社から連絡が来るので、連絡方法や内見希望日時を伝えましょう。

問合せフォームで問合せをすると、取扱いの不動産会社からメールや電話で連絡が来ます。

問合せの際に、メールと電話のどちらで連絡してほしいか希望がある場合は、備考欄に記載しておきましょう。また、ご希望の連絡時間帯や見学希望日時、希望条件、質問なども備考欄で伝えられます。

連絡をもらう

内見希望の日時、現地で待ち合わせするか不動産会社の店舗で集合するか、同行者の有無などを伝えるとスムーズです。条件の優先順位（家賃、間取り、最寄り駅など）も伝えておくと、より条件に合う代替物件を提案してもらえます。

内見では日当たり・水回り・搬入経路など、間取り図だけでは分からない点を重点的に確認しましょう。

取扱いの不動産会社では、問合せした物件だけでなく、条件が合う他の物件も紹介してくれる場合があります。その中から3〜5件程度を選んで実際に内見に出かけましょう。

内見では、実際に見なければ分からない点をしっかりチェックしましょう。たとえば、日当たりやお風呂やキッチンのシンクの広さ、冷蔵庫や洗濯機の置き場のサイズ、部屋のニオイや周辺環境などを確認します。

内見

内見で持って行きたいもの

オンライン内見でまず現地確認

遠方でも気軽に内見できます。まずはオンラインで雰囲気をつかんで、現地での内見を効率化する方法もあるでしょう。

物件を決めたら申し込みと契約準備を行い、契約当日は時間に余裕を持って臨みましょう。

物件が決まっても、すぐに入居できるわけではありません。まずは入居の申し込みをし、契約手続きに必要な書類を準備します。場合によっては申込金を支払うこともあります。契約手続きは後日、不動産会社へ出向いて行うのが一般的です。

契約当日は時間がかかるため、余裕（3〜4時間）をもっておくようにしましょう。決してギリギリのスケジュールで契約書を読み、安易に押印しないよう注意してください。

契約が必要

必要書類は不動産会社により異なります。事前に確認し、銀行口座や印鑑なども用意しておきましょう。

契約手続きに必要な書類は、不動産会社によって異なります。事前に何が必要かを確認しておきましょう。

特に、家賃が銀行引き落としやクレジットカード払いの場合には、銀行口座・銀行印やクレジットカードの情報が必要になることがあります。

また、賃貸借契約の際には、成人であっても保証人の署名・捺印が要求されることが多いです。早めに候補を見つけて相談しておくことをおすすめします。

契約手続きに必要な一般的な書類とは？

住民票／印鑑証明（印鑑）
市区町村の役所で取得できます。役所が平日しか開いていないケースもあるため、早めに準備してください。
収入を証明するもの（源泉徴収票、確定申告書、支払証明書など）
会社員なら源泉徴収票が一般的です。フリーランスや自営業の方は確定申告書や納税証明書が必要になります。
お金
契約時に初期費用を支払う場合があります。必要な金額を事前に確認して用意してください。