省エネ住宅として注目を集めているZEH(ゼッチ)。この記事では、そのなかでもNearly ZEH(ニアリーゼッチ)の概要やZEHとの違い、補助金などについて解説します。
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Nearly ZEHとは?

 

「Nearly」は日本語にすると「ほとんど」などと訳されます。つまり、Nearly ZEHとは、直訳すると「ほとんどZEH」といった意味合いです。

 

ZEHはネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(Net Zero Energy House)の略称です。

 

住宅において「断熱」「省エネ」「創エネ」の3要素を備え、「一次エネルギーの収支がゼロ以下」を目指す住宅です。

 

簡単にいうと、住宅で消費するエネルギーに対して、断熱材などで無駄な消費を防ぎながら、太陽光発電などでエネルギーをつくり、つくったエネルギーが消費するエネルギーを上回ることを目指した住宅のことをいいます。

 

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Nearly ZEHは、狭い都市部などの住宅環境に配慮したうえで、年間のエネルギー消費量を可能な限りゼロに近づける住宅のことです。

 

具体的には、日射量が少ない地域や寒冷地、多雪地域、屋根面積が限られている住宅などによっては、十分な大きさの太陽光発電を搭載できず、多く発電できない場合があります。

 

そのため、「創エネ」の基準がZEHと比較して低くなっている、ZEHに近い水準を目指した住宅のことをいいます。

 

ZEHの3要素である「断熱」「省エネ」「創エネ」のうち、「断熱」「省エネ」の基準はNearly ZEHも同じですが、「創エネ」に違いがあります。

 

どちらも太陽光発電などのエネルギーをつくる設備の導入は必須ですが、Nearly ZEHはエネルギーの削減率がZEHの基準よりも低く設定されています。

 

ZEHの削減率が100%以上であるのに対して、Nearly ZEHは「創エネ」を加えたエネルギー消費量の削減率が、75%以上100%未満と定められています。

 

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ZEHはほかにも種類がある

 

Nearly ZEHのほかにも、ZEHにはいくつか種類があります。それぞれの特徴を見ていきましょう。

 

ZEHまたは、Nearly ZEH をさらに高性能化した住宅がZEH+(ゼッチプラス)、Nearly ZEH+(ニアリーゼッチプラス)です。「+」になると、より厳しい省エネ基準となります。

 

具体的には、ZEHまたはNearly ZEHの認定条件をすべて満たしたうえで、「創エネ」などを除いたエネルギー消費量の削減率が、ZEHとNearly ZEHの基準よりも多い、25%の削減が課せられることになります。

 

さらに下記の3つのうち、2つ以上をクリアすることも必要です。

  • 外皮の断熱性能のさらなる強化
  • HEMS(家庭で使うエネルギーを節約するための管理システム)での住宅エネルギーマネジメント
  • 電気自動車の充電設備か、充放電設備の導入

 

ZEH Oriented(ゼッチオリエンテッド)は、都会部の狭小地などの制約のある地域や多雪地域で、平屋住宅以外の住宅の場合です。

 

ほかのZEHの種類との違いは、ZEH Orientedの場合、太陽光発電などの「創エネ」設備がなくても認定されます。しかし、高断熱化や高効率な省エネ性能はほかのものと同様に必須となります。

 

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次世代ZEH+(じせだいゼッチプラス)は、ZEH+を、さらに高性能化した住宅のことです。充放電設備などの再生可能エネルギーについての認定条件が強化されています。

 

次世代ZEH+は、ZEH+の認定条件をクリアしたうえで、下記の5つのうち、1つ以上を導入することが必要になります。

  • 蓄電システム(定置型)
  • V2H充電設備(充放電設備)
  • 燃料電池
  • 太陽熱利用温水システム
  • 太陽光発電システム(10kW以上)

 

ZEH-Mは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス・マンション(Net Zero Energy House Mansion)の略称です。

 

ZEHの集合住宅版といえ、ZEHは戸ごとの評価ですが、ZEH-Mは住棟単位で評価されます。ZEH同様、断熱性や省エネ性能を上げ、太陽光発電などでエネルギーをつくることで年間の消費エネルギーの収支をゼロにすることを目指しています。

 

ZEH-Mに関連した「Nearly ZEH-M」「ZEH-M Ready」「ZEH-M Oriented」もあり、全部で4種類あります。

 

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Nearly ZEHでも補助金はもらえる?

 

ZEHは国によって補助金が用意されていますが、ZEHに近いNearly ZEHでも補助金はもらえるのか不安な人もいると思います。

 

環境省の補助金制度「ZEH支援事業」ではZEH、ZEH Orientedとともに、Nearly ZEHが補助対象になっています。

ZEH支援事業のポイント

補助金額

新築一戸当たり55万円

※補助対象住宅に蓄電システム(定置型)を導入する場合は2万円/kWh、補助対象経費の3分の1または20万円のいずれか低い額を加算

交付要件の主なポイント

(1)ZEHロードマップにおける「ZEH」の定義を満たしていること

(2)SII(環境共創イニシアチブ)に登録されているZEHビルダー/プランナーが関与(設計、建築または販売)する住宅であること

公募

公募方法は先着方式

※次回の情報公開は2023年4月を予定

ZEH支援事業の対象は、これから新築住宅の建築・購入する個人か、新築住宅の販売者となる法人です。補助額は上記のように、蓄電システムを導入することで最大で75万円の補助を受けることができます。

 

公募は、現在は締め切られていますが、2021~2025年度までの5年間で継続の見込みとなっているので、ZEH支援事業の専用サイトなどで最新情報を確認するようにしましょう。

 

Nearly ZEHは、寒冷地など地域制限がある住宅で適用されるZEH。日射量が少なく、十分な大きさの太陽光発電などが導入できないことに配慮し、認定基準が標準のZEHよりも緩和されています。詳しくは「Nearly ZEHとは?」をご覧ください。

 

Nearly ZEH+はNearly ZEHより高性能な住宅。Nearly ZEH+のほうが一次エネルギー消費量削減率は5%高く、省エネ対策の基準が多くなるなど認定条件が厳しいものになっています。詳しくは「ZEHはほかにも種類がある」をご覧ください。

 

Nearly ZEHは、環境省の「ZEH支援事業」の対象です。この制度では条件を満たせば一戸当たり55万円、さらに蓄電システム導入すると加えて、最大20万円の補助金を受けられます。詳しくは「Nearly ZEHでも補助金はもらえる?」をご覧ください。

 

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更新日: / 公開日:2023.03.17