- 年収600万円の手取り額と適正家賃の目安
- 年収600万円の手取り額は月々約38万~43万円です。家賃の目安は手取りの3分の1以下とされ、12万~14万円までが適正範囲。家賃10万円はゆとりのある設定といえます。
詳しくは、「年収600万円の適正家賃はどのくらい?」をご覧ください。 - 世帯人数で変わる生活費と貯金額の目安
- 家賃10万円の場合、一人暮らしなら約10万円、子どもを含む3人家族でも毎月2万円ほどの貯金が可能です。家族構成で生活費は大きく変わるため、事前に収支を確認しましょう。
詳しくは、「家賃10万円の場合の生活費・貯金額モデルケース:2人以上世帯の場合」をご覧ください。 - 都内で家賃10万円で借りられる物件の特徴
- 家賃10万円で借りられる部屋はエリアで大きく異なります。都心部は一人暮らし向けのワンルームや1Kが中心ですが、23区内や市部へ範囲を広げると、ファミリー向けの広い物件も見つかります。
詳しくは、「都内で家賃10万円だとどんな部屋が借りられる?」をご覧ください。
賃貸物件を探すときには、最初に無理のない家賃を設定することが大切です。家賃の目安は現在の年収と生活費から判断できます。
今回は年収600万円で家賃10万円の物件を借りるケースを想定して、実際に借りられる部屋の特徴や生活費のモデルケースを詳しく見ていきましょう。
年収600万円の適正家賃はどのくらい?
一般的に、家賃の適正範囲は「手取りの3分の1以下」とされています。
手取りの目安は年収の75~85%程度とされているので、年収600万円であれば、年間で「約450万~510万円」、月額で「約38万~43万円」となります。
手取りの3分の1の基準からいえば、「家賃12万~14万円」までなら無理なく捻出できると想定できます。つまり、年収600万円で家賃10万円の設定なら、十分にゆとりを持って生活できるということです。
ただし、ライフスタイルや居住人数、住みたいエリアによっても適正範囲は異なります。そのため、実際には細かな生活費などを計算しながら家賃設定を行うことが大切です。

家賃10万円の場合の生活費・貯金額モデルケース:一人暮らしの場合

年収600万円・家賃10万円で一人暮らしをする場合、毎月の支出はどのくらいになるのでしょうか。ここでは、総務省の「家計調査報告(家計収支編)2021年」(※)のデータを用いてシミュレーションしてみましょう。
費用項目 | 金額 |
|---|---|
食費 | 4万8,016円 |
水道・光熱費 | 1万1,851円 |
家具・家事用品費 | 9,542円 |
被服費 | 4,613円 |
保険医療費 | 6,549円 |
交通・通信費 | 2万8,532円 |
教育費 | 51円 |
教養・娯楽費 | 2万8,337円 |
その他 | 3万3,185円 |
家賃 | 10万円 |
貯金 | 10万円 |
合計 | 37万676円 |
※ 総務省統計局「家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年間収入階級別 2021年」
生活費は単身世帯の収入階級別における500万~600万円世帯のデータ。家賃と貯金は編集部にて追加
教育費とは、授業料などの直接的な教育費用を指しており、書籍購入代などの費用は教養・娯楽費に含まれる。一人暮らしの場合、教育費がかかるケースはまれなので、51円と低い金額になっている
上記データは、年収500万~600万円の単身世帯における平均的な支出額です。
生活費の平均額と手取り額(約38万~43万円)を考慮すると、家賃10万円の物件に住んでいる場合、毎月10万円近くの貯金が可能であることが分かります。
そのため、家賃10万円は、十分にゆとりのある家賃設定であると判断できます。
賃貸物件を探す 家賃・賃料10万円以下の物件
家賃10万円の場合の生活費・貯金額モデルケース:2人以上世帯の場合

続いて、2人以上世帯におけるモデルケースを見ていきましょう。
先ほどと同じように、総務省統計局の「家計調査報告(家計収支編)2021年」から、年収550万~600万円の2人以上世帯のデータをもとに解説します。
費用項目 | 金額 |
|---|---|
食費 | 7万4,253円 |
水道・光熱費 | 2万1,713円 |
家具・家事用品費 | 1万1,396円 |
被服費 | 8,318円 |
保険医療費 | 1万2,440円 |
交通・通信費 | 4万4,605円 |
教育費 | 1万563円 |
教養・娯楽費 | 2万3,920円 |
その他 | 4万5,779円 |
家賃 | 10万円 |
貯金 | 2万円 |
合計 | 37万2,987円 |
※ 総務省統計局「家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年間収入階級別 2021年」
生活費は2人以上世帯の収入階級別における550万~600万円世帯のデータ。家賃と貯金は編集部にて追加
2人以上世帯のデータを基に計算すると、家賃10万円に設定した場合、毎月2万円ずつなら貯金ができる結果となりました。
なお、このデータにおける平均世帯人数は3人を超えているため、子ども含めた3人家族までなら生活できる水準と判断できます。
都内で家賃10万円だとどんな部屋が借りられる?
国土交通省の「2021(令和3)年度住宅市場動向調査」によれば、三大都市圏における平均月額家賃は「7万5,259円」とされています。
また、東京を含めた首都圏エリアでも平均月額家賃は「8万1,550円」となっており、家賃10万円は平均以上の家賃であることが分かります。
ただ、東京都はエリアによって家賃に大きな違いが生まれます。そのため、都心部、23区内、市部の3つのエリアにおいて、LIFULL HOME’Sで実際に検索を行い、借りられる物件の特徴を見ていきましょう。
東京都心部の場合
東京都心部(千代田区・中央区・港区・新宿区・文京区・渋谷区)で家賃10万円の物件を検索すると、473件ヒットしました。
間取りタイプ別の内訳は以下のとおりです。
間取りタイプ | 物件数 |
|---|---|
ワンルーム | 93件 |
1K | 259件 |
1DK | 43件 |
1LDK | 39件 |
2K・2DK | 38件 |
2LDK以上 | 1件 |
ほとんどがワンルームや1Kの一人暮らし向け物件であることが分かります。
専有面積についても、2人暮らしに最低限必要とされる「30平米以上」の物件は全体の約27%と、それほど多くはありません。
そのほかの傾向もまとめると、以下のような特徴があります。
家賃10万円の物件の特徴
- 一人暮らし向けの物件が多い
- 7割近くの物件は専有面積30平米以下
- ほとんどがマンションタイプ(鉄筋系)
- 半数以上が駅徒歩5分以内
- 好立地の物件が多い
- 新築・築浅物件は少なめ(半数以上が築15年以上)
東京23区内の場合
続いて、都心部を除く東京23区内の物件検索を行うと、家賃10万円の物件は1,972件見つかりました。
間取りタイプごとの内訳は以下のとおりです。
間取りタイプ | 物件数 |
|---|---|
ワンルーム | 188件 |
1K | 642件 |
1DK | 261件 |
1LDK | 234件 |
2K・2DK | 457件 |
2LDK | 92件 |
3K以上 | 98件 |
都心部と比べると、一人暮らし向けの間取りだけでなく、2Kや2DK、2LDKといった2人暮らしに適した物件も多くなっています。
専有面積についても、6割近くが「30平米以上」の物件であり、3人暮らしに最低限必要とされる「40平米以上」の物件も3割近くあります。
家賃10万円の物件の特徴
- 2人以上向け物件も多く見つかる
- 6割近くの物件が専有面積30平米以上
- 3人暮らしに必要な40平米以上の物件も3割近く見つかる
- ほとんどがマンションタイプ(鉄筋系)
- 半数以上が駅徒歩7分以内
- 好立地の物件が多い
- 新築・築浅物件は少なめ(半数以上が築15年以上)
東京郊外(市部)の場合
次に、東京都の市部で家賃10万円の物件を検索すると、279件見つかりました。
そのうち、間取りタイプ別の内訳は以下のとおりです。
間取りタイプ | 物件数 |
|---|---|
ワンルーム | 2件 |
1K | 11件 |
1DK | 12件 |
1LDK | 70件 |
2K・2DK | 60件 |
2LDK | 54件 |
3K・3DK | 36件 |
3LDK | 22件 |
4K以上 | 12件 |
23区外では、家賃10万円に設定すると、ワンルームや1Kはほとんど見られなくなります。その代わりに1LDK以上の物件割合が増えます。
専有面積についてはほとんどが30平米以上、40平米以上の物件も8割を超えています。そのほかの特徴も踏まえると、おおまかに以下のような傾向があることが分かりました。
家賃10万円の物件の特徴
- 2人以上向けの物件が中心
- ほとんどの物件が専有面積30平米以上
- 40平米以上の物件が8割以上
- 4人暮らしに必要な50平米以上の物件も半数以上
- 半数近くの物件が駐車場あり
- 約1割は一戸建ての賃貸物件
家賃上限を明確にしたら実際に部屋を探してみよう

家賃上限が決まったら、実際に部屋探しを始めましょう。
不動産情報ポータルサイト「LIFULL HOME’S」では、「家賃10万円以下の物件」「新築・築浅物件」「ファミリー向け物件」など、豊富なテーマから自分にぴったりの物件を見つけることが可能です。
家賃・賃料10万円以下の物件 新築・築浅物件 ファミリー向け物件
まとめ
- 年収600万円で家賃10万円なら、毎月の収支バランスにはゆとりが生まれる
- 一人暮らしなら毎月10万円近く貯金することも可能
- 2人以上世帯でも毎月2万円の貯金ができる計算となる
- 家賃10万円は都心部だと一人暮らし向け物件が中心
- 都心部以外の23区、市部ならファミリー向け物件も借りられる
よくある質問
Q.1 年収600万円ですが、家賃10万円の物件は高すぎますか?
A.1 年収600万円の手取り月収は約38万~43万円が目安です。家賃の適正ラインとされる「手取りの3分の1以下」(この場合約12万~14万円)よりも余裕があるため、無理なく生活できるでしょう。
Q.2 年収600万円だと、毎月の手取りはいくらくらいになりますか?
A.2 月々の手取り額は、約38万~43万円が目安です。これは年収の75~85%にあたります。この金額を基に、家賃や生活費の計画を立ててみましょう。
Q.3 家賃10万円で一人暮らしする場合、どのくらい貯金できますか?
A.3 生活費にもよりますが、モデルケースでは毎月10万円近く貯金が可能です。趣味や自己投資に回すなど、暮らしにゆとりが生まれる家賃設定といえるでしょう。
Q.4 夫婦や子どもがいる場合でも、家賃10万円で生活できますか?
A.4 はい、可能です。モデルケースでは、子どもを含めた3人家族でも毎月2万円を貯金できる計算です。ただし、一人暮らしより生活費は増えるため、家計のバランスを考えることが大切になります。
Q.5 都内で家賃10万円だと、どのような部屋に住めますか?
A.5 エリアによって選択肢が大きく変わります。都心部は一人暮らし向けのコンパクトな物件が中心ですが、少し範囲を広げて都心以外の23区や市部で探せば、二人暮らしやファミリー向けの広い部屋も見つけやすくなります。
Q.6 2人暮らし向けの広い部屋を都内で探したいのですが、どのエリアがいいですか?
A.6 都心部以外の23区や市部で探すのがおすすめです。都心部では一人暮らし向けの物件がほとんどですが、少しエリアを広げるだけで、2K・2DK・1LDKといった二人で暮らすのに十分な広さの物件が多く見つかります。
Q.7 家賃の上限を決めたら、次は何をすればいいですか?
A.7 実際に物件探しを始めましょう。不動産情報サイトで、家賃に加えて希望のエリアや間取り、駅からの距離といった条件を絞って検索すると、効率的に理想の住まいを見つけることができます。
更新日: / 公開日:2023.01.20









