【ホームズ】今の手取り／世帯年収なら家賃はどれくらいまでOK？手取り金額と適正家賃まとめ

家計の大きな負担となる家賃。自分の収入に対して、今の家賃は適正なのかな、と考えたことはありませんか？特に新社会人で初めて一人暮らしをする場合など、どれくらいの家賃の物件を選べばよいのか迷うこともあるでしょう。
そこで、手取り金額と家賃ごとに一人暮らしに必要な金額をシミュレーションした記事をまとめました。また、ファミリー向けには世帯年収から考える購入金額や家賃も紹介します。予算ぴったりがよいか、ワンランク上もしくは下がよいか、比較しながら考えてみてください。
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手取りとは？
1. 額面金額から引かれるものと計算方法
2. 手取り金額から見た月収の目安
一人暮らしの家賃、生活費の平均金額は？
一人暮らしの手取り別・理想的な家賃と生活費をシミュレート
家族で暮らす家の家賃は？購入するならいくらぐらい？
世帯年収別・適正家賃や住宅ローンの借入金額
まとめ

手取りとは？

給料袋

「手取り」という言葉はよく使われますが、「額面」との違いを確認しておきましょう。

たとえば基本給が20万円だとすると、給与明細に記載される金額は20万円＋各種手当となります。しかし、実際に口座に振り込まれる金額は、そこから各種税金などを引かれた金額です。

多くの給与明細には、「総支給額」と「差引支給額」が併記されていることでしょう。この「総支給額」が額面、「差引支給額」が手取り金額です。また、一般的に「年収」というときは、額面金額を合計した年間の総支給額を指します。

家賃や生活費を考える際には、年収ばかりではなく実際に手に入る手取り金額も意識しておかないと、生活が厳しくなってしまいます。

額面金額から引かれるものと計算方法

額面金額から控除（天引き）されるのは、厚生年金保険料や健康保険料、雇用保険料、所得税の源泉徴収額、住民税などです。

控除額は固定のものもありますが、年齢や業種により異なるものもあります。簡単に計算するには、おおよそ15～25％ほど引かれると考えておくとよいでしょう。
たとえば月収が額面20万円であれば、手取りは15～17万円ほどになるということです。

手取り金額から見た月収の目安

通常、月収や年収から手取り額を計算することが多いですが、今回は手取り額から適正家賃を考えていくため、手取り額から月収を逆算しました。これから就職・転職するという場合は、必要だと思う手取り額から月収を考えてみてもよいでしょう。

手取り	月収（額面）
13万円	約15万3,000円～17万3,000円
14万円	約16万4,000円～18万6,000円
15万円	約17万2,500円～18万7500円
16万円	約18万8,000円～21万3,000円
17万円	約20万円～22万6,700円
18万円	約21万1,000円～24万円
19万円	約22万3,000円～25万3,000円
20万円	約23万5,000円～26万7,000円
21万円	約24万7,000円～28万円
22万円	約25万9,000円～29万3,000円
23万円	約27万～30万6,000円
24万円	約28万2,000円～32万円
25万円	約29万4,000円～33万3,000円
26万円	約29万9,000円～32万5,000円
27万円	約31万500円～33万7,500円
28万円	約32万2,000円～35万円
29万円	約33万3,500円～36万2,500円
30万円	約35万2,000円～40万円

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一人暮らしの家賃、生活費の平均金額は？

家計簿をつける女性

では、一般的には月収のどれくらいを家賃に回すものなのでしょうか。また、生活費はどれくらいでしょうか。

・家賃の目安
賃貸の場合の家賃では、年収の20～25％を目安に考え、高めに設定するとしても年収の30％を上限としておくとよいでしょう。ただし、個人のライフスタイルにより他の生活費とのバランスを考える必要があります。あまり外食しない分、快適な家に住みたいと思えば、家賃の割合が高くなるかもしれません。

また、住みたいエリアによっては家賃を30％に収めるのが厳しいこともありますので、立地と家賃とのバランスも考慮する必要があります。

近年、都市部の家賃は上昇傾向にありますので、特に一人暮らしで利便性の高い場所に住みたい場合は、家賃の割合がもう少し高くなるケースが多いでしょう。

・生活費の目安
総務省が行っている、家計調査の2019年の結果によると、34歳までの単身世帯の平均消費支出は次のとおりでした（主な項目のみ）。

食費	4万4,048円
住居費（家賃など）	3万3,169円
光熱・水道	7,265円
被服及び履物	8,217円
保険医療	4,580円
交通・通信費	2万7,205円
教養娯楽	2万96円
交際費	1万1,230円
合計	17万2,324円

出典：総務省「家計調査　家計収支編　単身世帯（2019年）」

住居費が3万円台となっていますが、これは全国平均であり、持ち家など家賃を払っていないケースも含まれた数字です。都市部で賃貸住宅に住んでいる単身世帯に限ると、金額は変わってくるでしょう。
また、家賃と同様に他の費用についても個々のライフスタイルによりバランスが変わってきます。

一人暮らしの手取り別・理想的な家賃と生活費をシミュレート

手取りと家賃のバランスから、生活費がどれくらいになるかをシミュレートした記事を集めました。自分の手取り、もしくは住みたい家の家賃に当てはまる記事を確認して、どのような生活になりそうか見てみましょう。

手取り13万～17万円

▶手取り13万円で一人暮らしできる？家賃4万円、5万円の生活費をシミュレーション

▶手取り13万円で一人暮らしできる？家賃6万円の生活費をシミュレーション
▶手取り14万円で一人暮らしできる？家賃4万円、5万円の生活費をシミュレーション
▶手取り14万円で一人暮らしできる？家賃6万円の生活費をシミュレーション
▶手取り16万円で一人暮らしできる？家賃7万円の生活費をシミュレーション
▶手取り17万円で一人暮らしできる？家賃5万円、6万円の生活費をシミュレーション
▶手取り17万円で一人暮らしできる？家賃7万円の生活費をシミュレーション
▶手取り17万円で一人暮らしできる？家賃8万円の生活費をシミュレーション

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況」によると、2019年の初任給は4大卒で21万200円でした。社会人生活のスタートは手取り16～17万円前後から、という人は多いのではないでしょうか。
限られた収入のうち、どれくらいを家賃に回すのか、自分のライフスタイルに照らし合わせて検討してみましょう。

手取り18万～22万円

▶手取り18万円で一人暮らし…家賃8万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り19万円で一人暮らし…家賃8万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り20万円で一人暮らし…家賃7万円、8万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り20万円で一人暮らし…家賃10万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り21万円で一人暮らし…家賃7万、8万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り21万円で一人暮らし…家賃9万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り22万円で一人暮らし…家賃8万円は高い？生活費をシミュレーション

社会人になって数年たつと、手取り金額が20万円を超える人もいるでしょう。ただ、利便性の高い都心に住む場合は、そこまで生活費に余裕はないかもしれません。将来に備えて貯蓄をするなら、少し家賃を抑える必要があるでしょう。

手取り23万～30万円

▶手取り23万円で一人暮らし…家賃7万円、8万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り24万円で一人暮らし…家賃8万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り25万円で一人暮らし…家賃8万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り30万円で一人暮らし…家賃8万円、10万円、12万円は高い？生活費をシミュレーション
▶手取り30万円で一人暮らし…家賃15万円は高い？生活費をシミュレーション

額面が30万円以上になってくると、毎月いくらかを貯金に回しても余裕があります。将来的に結婚やマイホームの購入などを考えている人は、毎月の貯蓄額も含めて生活費の割り振りを決めるとよいでしょう。

家賃・賃料4万円以下の物件家賃・賃料6万円以下の快適物件家賃・賃料8万円以下の物件家賃・賃料10万円以下の物件

家族で暮らす家の家賃は？購入するならいくらぐらい？

共働き夫婦

一人暮らしではなく家族で暮らす場合、必然的に広い住まいが必要になるため、郊外の物件や、家賃の高い物件に住むケースが多くなります。転勤やライフスタイルの変化に備えて賃貸住宅に住み続ける選択をする人もいますが、家を購入したいと考える人もいるでしょう。
その場合は、手取りよりも世帯年収で考えてみましょう。

世帯年収とは？

生計を同じくする人の年収をすべて合計したものを世帯年収といいます。この数字は、手取りではなく支給金額の合計となります。
昨今は共働き世帯が多くなっているため、住居費をはじめとする生活費についても、どちらか１人の収入ではなく、世帯年収を基に考えるのがよいでしょう。

世帯年収と手取りの目安

上述のとおり、世帯年収は支給金額の合計です。では、手取りにするといくらぐらいなのでしょうか。
世帯年収から手取り金額を考える場合、世帯年収のうち夫と妻の収入の割合や、子どもの数、扶養家族の人数などによって変動するため、一概には言えません。
単純に一人暮らしと同じように75～85％程度になると仮定すると、世帯年収と手取り金額の目安は下記のようになります。

世帯年収	手取り（世帯合計）
200万円	約150万円～170万円
300万円	約225万円～255万円
400万円	約300万円～340万円
500万円	約375万円～425万円
600万円	約450万円～510万円
700万円	約525万円～595万円
800万円	約600万円～680万円
900万円	約675万円～765万円
1,000万円	約750万円～850万円

ちなみに、厚生労働省が実施した2019年の国民生活基礎調査によると、2018年の1世帯当たり平均所得金額は、全世帯で552万3,000円、高齢者世帯以外の世帯で659万3,000円、児童のいる世帯で745万9,000円でした。また、平均ではなく中央値（数値を低いものから順に並べたときに2等分する境界値）は437万円です。

また、世帯主の年齢階級別に見てみると、「50～59歳」が756万円、「40～49歳」が694万8,000円、「30～39歳」が614万8,000円、「29歳以下」が362万6,000円となっています。

※参照：厚生労働省「2019年　国民生活基礎調査の概況」

住宅ローンの組み方

住宅を購入する際には住宅ローンを利用する人がほとんどですが、共働き家庭であればローンの組み方に3つの選択肢があります。

通常どおり、1人が契約する
収入合算する
ペアローンを組む

収入合算とは、夫婦の収入を合わせ、1人が債務者、もう1人が連帯保証人となって住宅ローンを借りる形式のことで、1人で借りようとするよりも借入金額が増えることになります。ただし、片方が働けない時期があり収入が減ったとしても返済額は変わらないため、将来的に家計が変化しても支払いを続けられるかどうか、考えておいたほうがよいでしょう。

ペアローンは、夫婦それぞれが1本ずつローンを組む形式なので、両方のローンで住宅ローン控除を受けられます。しかし、団体信用生命保険で補償されるのは死亡した人の残債のみなので、もう1本のローンは丸々残ることになります。

いずれの方法もメリット・デメリットがあるものなので、各家庭の資金計画や今後のライフプランに合ったものを選ぶようにしましょう。