住宅ローン審査の流れ

住宅ローンは、まとまった金額を融資することになるため、金融機関としても慎重に審査を行います。審査は大きく分けて「事前審査」と「本審査」の2種類があり、どちらも通過することで住宅ローンを組めます。

それぞれの審査について、基本的なポイントを解説します。

事前審査のポイント

住宅ローンを借りるときの基本的な流れとして、まずは事前審査を申し込みます。事前審査では、申込者の年収や職業などが確認されますが、自己申告となる場合が多いでしょう。

金融機関によっては源泉徴収票の提出などを求められることがあるので、収入の分かる書類を手元に用意しておくとスムーズです。事前審査にかかる期間は短く、3～4営業日が目安となります。

事前審査が行われる理由は、住宅ローンを組めなければ、家そのものが購入できないケースがあるためです。あらかじめ住宅ローンを組めるのかを確認しておくことは、申込者にとっても安心につながるでしょう。

本審査のポイント

事前審査を通過した後、購入予定の物件に関する書類などを一式そろえて、本審査を申し込みます。売買契約書や源泉徴収票など、さまざまな書類が必要になるので、不動産会社や金融機関に確認して書類に漏れがないように準備しておきましょう。

本審査は事前審査と比べて入念に確認作業が行われるため、1週間程度の時間がかかります。本審査を通過した後は金融機関と住宅ローンの契約を締結し、物件の引き渡しを受ける際に借入を行うことになります。

住宅ローンの審査基準

住宅ローンの審査基準は金融機関によって異なる部分がありますが、主な審査ポイントは以下のとおりです。

借入時年齢と完済時年齢

借入時年齢は住宅ローンを借り入れるときの年齢であり、下限は20歳以上で上限は70歳程度と設定されている場合が多いといえます。一般的には20代後半から40代で借入を行うケースが多く見られます。

完済時年齢は、何歳までに住宅ローンを完済するのかを表すものです。完済時期の上限は70歳程度とされることが多いでしょう。

本人の健康状態

住宅ローンの返済は長期間に及ぶため、契約者の健康状態がチェックされます。住宅ローンの借入を申し込むときには、団体信用生命保険（以下、団信）への加入が求められることが多いといえます。

団信は、住宅ローンの契約者が返済途中で亡くなってしまった場合に、支払われる保険金で住宅ローンの残債が完済される仕組みです。そのため、健康上の理由などで団信に加入できないときは、住宅ローンが組めないケースもあります。

担保評価

金融機関からすれば、契約者が返済不能となったときに備えて、担保を設定してリスクを回避したいと考える傾向にあります。担保となるのは、購入予定の不動産が対象となる場合が多いでしょう。

そのため、購入する不動産の価値がどの程度あるのかは、住宅ローンの審査においても重視される部分です。借地権が設定されていたり、築年数の経った中古住宅だったりする場合は担保価値が下がるので、審査に通りづらくなる場合があります。

年収や勤続年数

住宅ローンをきちんと返済できるかは、契約者が安定した収入を得ているかが大きく関係しています。

そのため、勤務先が大企業や行政機関であれば安定性は高いと判断されやすいですが、経営者や個人事業主などの場合は、住宅ローンの審査が入念に行われることが多いでしょう。

審査になかなか通らないときのチェックポイント

住宅ローンの審査が思うように通らないと不安に感じますが、気づいた点をひとつずつ改善することが大切です。

まず、提出した書類に不備がないかを改めて確認しておきましょう。普段はあまり見ない書類も多いので、細かな間違いがあっても気づかないことがあります。不動産会社の担当者などにも確認してもらって、書類上の問題をなくすことが大切です。

また、書類に問題がなかったとしても、年収に見合わない借入を希望しているときも審査は通りにくくなります。自己資金をある程度用意できるのであれば、借入を行う金額を減らしてみるのもひとつの方法です。

そして、住宅ローン以外の部分で信用情報に支障が生じていないかもチェックしてみましょう。携帯電話の支払いや車のローンなどで滞納を起こしていると、一定の期間は信用情報に残ってしまうので、住宅ローンの審査に影響が出ます。

住宅ローンの借入を行う前に、ほかの借入や支払いを整理しておくと、審査の通過率を高めることにつながるでしょう。信用情報機関に問合せをすれば、個人でも信用情報を確認できるので活用してみてください。

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審査に必要な書類

住宅ローンの審査は基本的に提出した書類によって行われるので、どのような書類が必要であるかを確認しておくことが大切です。

事前審査では、収入を示す書類（源泉徴収票や確定申告書など）に加えて、本人確認書類や購入予定の物件のチラシなどを持参するといいでしょう。

本審査では、事前審査で提出した書類に加えて、購入する物件に関する詳しい資料が必要です。具体的には売買契約書や重要事項説明書、間取り図、建築確認済証、登記事項証明書などです。

金融機関によって提出が必要な書類は異なるので、事前に確認を行って早めに準備をしておきましょう。なお、事前審査はWebから受け付けている金融機関も多いので、紙の書類を電子データとして保存しておくと提出がスムーズです。

第三者のアドバイスも参考にして住まい探しを進めてみよう

住宅ローンは長期にわたって返済が必要になるため、マイホームの購入を検討するときには、事前準備が重要になります。そのうえで、審査を通過しやすい物件を選んでおくと、スムーズに手続きを進めやすくなるでしょう。

LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」なら、専任のハウジングアドバイザーが住まい探しに関する相談に乗ってくれます。資金計画などを含めて相談できるので、マイホームの購入を検討するときは、ぜひ活用してみてください。

まとめ

• 住宅ローンの審査には、事前審査と本審査がある
• 審査では年齢（借入時年齢、完済時年齢）や健康状態、年収などがチェックされる
• 住宅ローンの審査になかなか通らないときは、提出した書類に不備がないか、借入希望額が年収に見合っているかなどを確認しよう
• 提出書類をそろえるのに時間がかかる場合もあるので、早めに取りかかることが肝心
• マイホームを取得するときは、資金計画を事前によく練っておこう