住宅は、物件の価格だけで買えるわけではありません。
税金やさまざまな費用が購入時や購入後に必要となります。
土壇場で慌てないよう、事前に基礎知識を身につけておきましょう。無料で住まいの窓口に相談する

マイホームは高額な買い物なので、多くの人は手持ち資金＋住宅ローンを利用して購入します。「頭金ゼロで買える」という広告も見かけますが、全額ローンを利用するより、頭金を用意して借入金額をなるべく減らしたほうが、購入後に無理なく返済し、ゆとりある生活ができるでしょう。一般的には、住宅価格の20～30％程度の頭金を用意しておくとよいといわれています。また購入時には、住宅価格の5～8％の諸費用も別途必要になります。
ただ、頭金に貯金をまるごと使ってしまうのではなく、手元にはいくらか残しておきましょう。それは、突然病気になったり会社を辞めることになったりした場合の生活費に充てるためのもので、生活費の3～6ヶ月分が目安です。

住宅価格以外にかかる諸費用は、税金や住宅ローンを借りる手数料、登記費用などがあります。金融機関によっては上表のうち、ローン保証料や団体信用生命保険料などが不要なところもあります。「諸費用ローン」もありますが、さらに借入が増えるので、できれば現金で用意しておきたいところ。これ以外にも新居への引越し費用、家具やインテリアの購入費用などがかかります。思った以上にお金がかかるので、しっかり準備しておきましょう。

マイホームを手に入れてホッとしたいところですが、住宅取得後にも必要な費用があります。不動産取得税は一度限りですが、固定資産税や都市計画税は、毎年課税される税金。税額は地域によって異なり、年4回に分けて納付します。マンションの場合は長期修繕計画に基づいて、毎月積立を行うのが一般的。これらの費用も念頭において生活をイメージしましょう。

住まいを財産と考えるなら、将来にわたって資産価値の維持できる物件を選びたいもの。その第一要素は「立地条件」です。人気のエリア、将来再開発や鉄道の新線が計画されている地域をはじめ、最寄駅から徒歩10分以内の物件は資産価値が下がりにくいといわれます。マンションは管理状態もポイント。共用部分のメンテナンス状態、管理組合の活動状況も物件の資産価値に影響します。

頭金、諸費用など、住宅購入にはさまざまな費用が必要ですが、決して無理はせず、自分たちの状況に合わせて、安心して返済できる資金計画を立ててください。