夫婦2人暮らし（DINKS）や同棲カップルの場合

子どもがいない夫婦やカップルが賃貸で探すときは、“2人入居可”の物件を探します。
物件によっては、2人入居可でも同棲は不可というところもあるので、事前に不動産会社に確認しましょう。交際中の相手が現在住んでいる物件で、そのまま同棲や結婚生活をスタートさせる予定の場合も注意が必要。物件が一人暮らし用の物件だと2人で同居できない可能性もあります。2人で暮らす際は、大家さんに入居の許可を得てからにしましょう。

 

 

大家さんの許可がないまま住人を増やすのはやめましょう

 

また、新居を購入して新生活をスタートさせたいという新婚夫婦もいるかもしれません。
購入となると、先々のライフプランや理想の暮らしについてパートナーとよく話し合ったうえで、立地や周辺環境などを慎重に決めていく必要があります。

 

頭金が用意できれば、若いうちに住宅ローンを組んでおくことで返済も早く終わらせることができ、将来の負担を減らせます。賃貸とは異なり、資産形成にもなる支払いなので働く意欲にも繋がるかもしれません。
ただし、夫婦どちらの名義で契約するか、頭金はどちらがどのくらい出せるのかなど、費用面の話し合いも必要です。

 

住宅ローンの組み方もいくつかあるため十分話し合いましょう

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子どものいるファミリーの場合

出産や、子どもが成長したタイミングで今の住まいより広い物件に引越すというケースも多いですが、そこで購入かそのまま賃貸に引越すかは各家庭の考え方によって異なります。

 

子どもがある程度成長してからの購入は、家族構成も定まってきているため資金計画が立てやすく、住宅の規模や間取りのプランも現在に合わせた家選びができます。子どもの住環境や学校までの距離なども考えた住居選びができるため、後々後悔することも少なそうです。

 

ただし、出産を機に仕事を辞める人もいることや、子どもの教育費にお金がかかったりする時期なので、無理な住宅ローンを組むと今の生活自体が経済的に圧迫されるおそれがあります。教育費などの生活費と住宅ローンのバランスをよく考えて、負担の大きくない支払い額にすることが大切です。

 

のびのび育てるには広い家を求める人も多いでしょう

 

購入とは違い、賃貸だと住宅ローンや固定資産税、修繕費などの支払いも不要なので、浮いたお金を貯蓄に回すことが可能です。家族の収入の増減やライフスタイルの変化に合わせて引越すことが気軽にできるのも賃貸のメリットでしょう。

しかし、一般的には部屋数が多く、面積が広いファミリー物件ほど家賃が高くなるため、物件の広さや築年数によっては、物件を購入した方が家賃よりも少ない金額の住宅ローンで住むことができます。賃貸だと最終的には資産にならないことも頭に入れて、将来に向けての貯蓄ができる範囲で物件を探すことをおすすめします。

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もし転勤することになったら

転勤が頻繁にある会社に勤めていると、住宅購入のタイミングは悩みどころです。考え方は家庭によって異なりますが、転勤となれば家族も帯同し定年まで賃貸物件に住み、定年後に住宅を購入する、というパターンも多いようです。

 

子どもがいる場合は、何年後かに戻ってくるのであれば住環境の良いところに住居を購入して早い段階で生活拠点を決めてしまうのも一つの選択です。購入のタイミングは各家庭によってそれぞれですが、選択肢としては、幼稚園・小学校入学前など子どもの環境が変わる前に購入するか、子どもが中学生位になってから購入し、例えば夫は単身赴任で母子はそのまま住む、といったケースも考えられます。

 

長期的に考えて計画的に購入してもいいかもしれません

 

転勤先に家賃の安い社宅がある場合、安く住めるというメリットがあります。ただし築年数が古いことも多く、選べる物件数が多くなかったり、選べない点がデメリットでもあります。それ以上に、各地を転々としていることで自分や家族にとって精神的なストレスとなることも考えられます。しかし、いろんな土地に行けて楽しいと感じる人もいるため、負担に感じるかは個人の性格やその時の状況にもよるでしょう。

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子どもが独立したら

購入にしても賃貸にしても、子どもが独立するまでにいかに計画的に住居費や教育費を貯蓄できているかどうかで老後の暮らしぶりが変わります。
子どもが独立して夫婦2人になったら、今までよりもコンパクトな物件でも十分になるかもしれません。
そのため、もともと賃貸だった場合には小さめの物件に引越すことで家賃も下げられるでしょう。

 

しかし高齢になると、若い頃より収入が減ることや孤独死のリスクから大家が貸すのを躊躇するケースもあり、思うように借りられない可能性も出てきます。ただ、支払い能力のある保証人が立てられるなら、借りることも不可能ではありません。いずれにせよ、将来の住処に困らないように、早めに住居を確保することをおすすめします。

 

若いうちに無理のない住宅ローンを組んでいれば、子どもが独立するまでに返済できる可能性もあるでしょう。賃貸のように気軽に引越したりはできませんが、老後に住居費の心配をしなくて済むような資金計画を立てていれば、長い目で見て安心です。

 

老後も活き活き暮らせるよう早めに資金計画を立てましょう

親の介護が必要になったら

夫婦ともに頼れる兄弟姉妹がおらず、親の面倒を自分がみる可能性が高いとなると、将来的に親との同居や近くに転居することも考えておくべきかもしれません。賃貸の場合、自宅を売却したり、賃貸に出したりといった手間がかからないので、比較的すぐに動けそうです。しかし、購入している場合だと、同居となれば自宅を手放すことや、親に自宅に来てもらうというようなことが必要になるかもしれません。

二世帯でも住むことが出来るような住宅を選んでおいたり、親の介護で自宅を手放す可能性も考えて、将来的にも資産価値が下がりにくそうな物件を選択しておくなど選んで購入出来たらより良いでしょう。

 

親との同居の可能性を考えた住居選びも人によっては大事でしょう

 

介護が必要な親と住むには、自宅をバリアフリー化した方が、お互い快適に過ごせることもあります。バリアフリー化にかかるリフォーム費用は、夫婦の老後のためにも用意しておくに越したことはないでしょう。もしくは、介護を見越して初めからバリアフリー仕様になっている物件を購入するとリフォームの必要がないため安心です。

 

 

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