2024年1月、石川県能登地方を中心に大きな被害を出した能登半島地震が発生したことで、あらためて自然災害の恐ろしさを認識させられた人も多いのではないでしょうか。日本は地震や津波以外にも、大雨による土砂災害や洪水、高潮など、常に自然災害のリスクにさらされています。

そんな自然災害のリスクに備えるべく、エリアごとに想定される被害を地図に落とし込んだものが「ハザードマップ」です。

各自治体が作成しているハザードマップを活用することで、災害発生時に迅速な避難が可能となります。また、事前に災害が発生しやすい箇所を把握しておけば、災害への備えを十分に行えるでしょう。

今回は、住まい探しの際にも役立つハザードマップの確認方法と見方について解説します。

ハザードマップとは？種類と確認できる災害リスク

ハザードマップとは、自然災害による被害が想定される区域や被害の程度、災害発生時の避難場所や避難ルートなどを地図上に落とし込んだものです。土地の特徴や過去の災害履歴などをもとにした国土地理院の防災地理情報をベースに、国や各自治体が中心となって作成しています。

ハザードマップは、地域ごとに発生リスクの高い災害に合わせてつくられており、主な種類として以下の8つが挙げられます。

これらのマップがすべての地域に存在するわけではなく、海がない地域には津波ハザードマップがないなど、その地域の特性に応じて必要なものが用意されています。

また、2020年8月の宅地建物取引業法施行規則の改正により、賃貸物件を含む不動産取引において、重要事項説明の際に「水害ハザードマップ（洪水・内水・高潮）」を用いて物件所在地を説明することが不動産会社に義務付けられました。

しかし、重要事項説明は契約の直前に行われるため、そこで初めて水害リスクを知って慌てるケースも少なくありません。引越しを検討する際は、物件を契約する前に自前でハザードマップを確認しておくことが非常に重要です。

ハザードマップの確認方法｜「ポータルサイト」と「自治体窓口」

ハザードマップは、主にオンラインのポータルサイトや自治体の窓口などで簡単に確認できます。代表的な確認方法は以下のとおりです。

• 重ねるハザードマップ（国土交通省）
• わがまちハザードマップ（国土交通省・各自治体）
• 不動産情報ライブラリ（国土交通省）
• 市区町村の窓口での配布やホームページ上のPDF

パソコンやスマートフォンから手軽に複数の災害リスク（洪水や土砂災害など）を地図上で重ね合わせて確認したい場合は「重ねるハザードマップ」が適しています。直感的な操作で、引越し候補地の周辺リスクを素早く把握できます。

一方、避難所の詳細な場所や、その自治体独自の細かな避難ルール、町内会ごとの避難経路などを深く知りたい場合は「わがまちハザードマップ」を活用しましょう。それぞれの目的に合わせてツールを使い分けることで、より精度の高い防災準備ができます。

【ステップ別】重ねるハザードマップの詳しい見方と操作手順

物件探しや日常の備えにおいて最も利用頻度が高い「重ねるハザードマップ」の具体的な操作手順を、4つのステップで解説します。

ステップ1：「ハザードマップポータルサイト」にアクセスする
インターネットの検索エンジンで「ハザードマップ」と検索し、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」を開きます。トップページにある「重ねるハザードマップを見る」のボタンをタップ（クリック）して地図画面を表示させます。

ステップ2：検索窓に調べたい住所を入力する
画面の左上（スマートフォンの場合は上部）にある検索窓に、現在住んでいる住所や引越しを検討している物件の住所を入力し、検索ボタンを押します。地図がその住所を中心にズームされます。

ステップ3：災害種別アイコンを選択する
画面左上にある災害種別のアイコン（「洪水」「土砂災害」「高潮」「津波」など）から、確認したいものを選択します。アイコンを選ぶと、被害が想定される区域が地図上に色分けされて表示されます。複数のアイコンを同時にオンにすれば、リスクを重ねて表示することも可能です。

ステップ4：「すべての情報から選択」で詳細を追加する
画面の左下（またはメニュー内）にある「すべての情報から選択」を選ぶと、さらに詳しい情報を追加できます。ここで「指定緊急避難場所」を選択すると、最寄りの避難場所がアイコンで表示され、いざというときの逃げ場所を具体的にイメージできます。

ハザードマップで使われる「色」と「マーク」の見方・意味

ハザードマップを正しく読み解くためには、地図上に塗られた「色」と配置された「マーク」の意味を理解することが重要です。ここでは、ユーザーがつまずきやすい代表的な見方を解説します。

洪水ハザードマップでは、浸水の深さ（浸水深）が色によって明確に分けられています。水深の目安は以下のとおりです。

• 黄色（0.5m未満）：大人の膝下程度の水深です。1階が床下浸水する恐れがあります。
• 薄桃色（0.5m〜3.0m未満）：大人の腰以上から1階の天井付近までの水深です。1階が床上浸水する危険性が高い状態です。
• 桃色（3.0m〜5.0m未満）：2階の床から天井付近までの水深です。2階建ての戸建てやマンションの2階部分まで浸水する恐れがあります。
• 赤・濃赤・紫（5.0m以上）：3階以上にまで水が達する非常に危険な状態です。

また、土砂災害のマップでは、土砂災害の恐れがある区域が黄色（土砂災害警戒区域＝イエローゾーン）、建築物に損壊が生じ住民に著しい危害が生じる恐れがある区域が赤色（土砂災害特別警戒区域＝レッドゾーン）で示されます。

避難場所のマークにも違いがあります。「指定緊急避難場所」は、津波や洪水などの危険から一時的に命を守るために逃げ込む場所です。一方、「指定避難所」は、災害の危険が去った後に自宅へ戻れない人が一定期間滞在するための施設（小中学校の体育館など）を指します。状況によって逃げるべき場所が異なるため、マークの違いを把握しておきましょう。

賃貸の部屋探し・住まい選びでハザードマップを活用するコツ

ハザードマップで得た情報を、実際の賃貸物件探しに落とし込むための具体的なコツを紹介します。

まず、浸水リスクのあるエリアに住む場合、階数の選択が重要になります。ハザードマップ上で薄桃色（0.5m〜3.0m未満の浸水想定）のエリアであれば、1階部分は床上浸水のリスクがあるため、2階以上の部屋を選ぶことで被害を避けられる可能性が高まります。

次に、建物の「構造」も確認しましょう。木造アパートに比べて、鉄筋コンクリート造（RC造）のマンションは水圧や土砂に対する強度が比較的高いとされています。たとえば、浸水深が2m想定のエリアであっても、3階以上のRC造マンションを選べば、自宅の上の階に留まる「垂直避難」という選択肢を取りやすくなり、過剰に不安を抱える必要はありません。

物件の周辺環境（微地形）もポイントです。一見平坦に見えても、周囲より少し低い「くぼ地」や、過去に川だった場所を埋め立てた「暗渠（あんきょ）」などは水が溜まりやすい傾向があります。重ねるハザードマップの「標高・地形」機能を使えば、こうした地形の特徴も事前にチェックできます。

さらに、LIFULL HOME’Sの「地図から探す」機能を活用するのもおすすめです。地図画面上で「洪水リスク」の表示をオンにすると、浸水想定区域と物件の位置関係を一目で確認しながら、効率的に安全な住まいを探すことができます。

ハザードマップを見た後にやっておくべき災害への備え

ハザードマップで自宅周辺のリスクを確認したら、それで満足せずに具体的な防災アクションを起こすことが大切です。以下の3つのステップで備えを進めましょう。

1. 避難ルートを実際に歩いて確認する
地図上で避難場所へのルートを確認したら、休日の昼間に一度歩いてみましょう。水害時は、道路の下をくぐるアンダーパスや、水路と道路の境界がわかりにくくなる用水路付近が極めて危険になります。「大雨が降ったらここは通れないかもしれない」という危険箇所を、自分の目で確認しておくことが重要です。

2. マイ・タイムライン（防災行動計画）を作成する
台風の接近など、事前に予測できる災害に対して「いつ」「誰が」「何をするか」を時系列でまとめた計画表（マイ・タイムライン）を作っておきましょう。「警戒レベル3が出たら高齢の家族と避難する」「警戒レベル4で全員避難する」といった基準を決めておくと、いざというときに迷わず行動できます。

3. 非常用持ち出し袋を準備する
避難時にすぐに持ち出せるよう、リュックサックに飲料水、非常食、簡易トイレ、懐中電灯、モバイルバッテリー、常備薬などを詰めて、玄関先などすぐに持ち出せる場所に置いておきましょう。

【よくある質問(FAQ)】

Q.1 ハザードマップで色が塗られていない場所は絶対に安全ですか？

A.1 ハザードマップで色が塗られていない（被害想定区域外の）場所でも、絶対に安全とは言い切れません。想定を超える大規模な災害が発生した場合や、地形の変化などにより、マップに記載のない場所で被害が発生することもあります。常に周囲の状況に注意を払い、自治体からの避難情報に従うことが大切です。

Q.2 賃貸契約の際、不動産会社からハザードマップの説明がなかった場合はどうなりますか？

A.2 2020年8月以降、水害ハザードマップにおける物件所在地の説明は宅地建物取引業法で義務化されています。そのため、不動産会社（宅地建物取引業者）が重要事項説明の際に意図的に説明を怠った場合は、業務改善指示などの行政処分の対象となる可能性があります。ただし、その地域に該当する水害ハザードマップが存在しない場合は説明が省略されることもあります。

Q.3 「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」のどちらを見ればいいですか？

A.3 目的によって使い分けるのがおすすめです。引越し先のエリアを広く検討中で、洪水や土砂災害などの複数のリスクをサッと確認したい場合は「重ねるハザードマップ」が便利です。一方、すでに住む場所が決まっており、最寄りの避難所の詳細や自治体特有の防災ルールを詳しく知りたい場合は「わがまちハザードマップ」を確認しましょう。

まとめ

ハザードマップは、その地域における自然災害のリスクを直感的に把握できる非常に便利なツールです。日本ではどこに住んでいても災害のリスクがあるため、引越し前や日常の備えとしてマップを確認することは欠かせません。

色の意味や避難場所のマークを正しく読み解き、浸水リスクに合わせて2階以上の部屋を選んだり、頑丈な構造の建物を検討したりと、ハザードマップの情報を住まい探しに活かしましょう。事前にリスクを知ることで、万が一の際にも落ち着いて命を守る行動がとれるようになります。