「地下室」のメリットとデメリット

一定条件を満たした地下室は、延床面積の3分の1以内であれば容積率に算入されません。例えば建ぺい率が50％、容積率が100％で30坪の敷地なら、最大で1階と2階を合わせて30坪の建物に加え、15坪の地下室を造ることができるのです。実質的に容積率が1.5倍になるのと同じであり、都市部では狭い敷地を有効利用できるメリットがあります。地下室は回りを土で囲まれていますから、防音性能に優れた空間にすることが可能です。楽器の練習室やホームシアターとして活用する例も多いでしょう。また、年間を通じて温度変化が少ないため、居住空間として快適なだけでなく、ワインセラーや食品貯蔵庫としても有効です。さらに、振動を他の階に伝えることがないので、子供が走り回っても問題ありません。重量のある機器を設置することもでき、プライベートなトレーニングジムとすることも考えられるでしょう。静かな寝室や仕事部屋としてもメリットが生まれます。

 

一方で、地上階の居室に比べて建築費用が割高になること、土壌に含まれる水分や地下水が滲み込まないように防水対策をしっかりとしなければならないこと、夏場の外気との温度差で結露を生じやすいため十分な換気や除湿、防湿対策が必要なことなどがデメリットとして挙げられます。

 

地下室

「地下室」を造るときに注意するべきことは？

地下室は家の新築のときに造られることが多いものの、後から増築によって造ることも可能です。しかし、いずれの場合であっても事前に敷地の状態をしっかりと調査してもらうことが大切です。地質や地盤の強度だけでなく、地下水の状況、敷地の高さと排水管の位置関係、さらに大雨のときなどにおける周辺の浸水状況などについても注意が欠かせません。防水対策や防湿対策に加え、豪雨によって地下室が水没することのないように、万全な浸水対策が重要となります。敷地の形状や接道条件なども建築費用を左右しますが、地下の倉庫や収納庫程度の仕様にするのか、半地下タイプにするのか、純粋な地下室として快適な居住空間を求めるのかによっても費用は大きく変わります。また、地下室の外側を掘って「ドライエリア」を造ることにより、窓を設けて採光や自然な換気を得ることもできますが、防音性能はそのぶん劣ることになります。音楽室やホームシアターではなく、居室としての使用を考えるのであれば「ドライエリア」のある地下室のほうが快適でしょう。

 

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「地下室付き住宅」の賃貸ってあるの？

地下室を備えたマンションや賃貸アパートも存在しますが、収納庫程度の用途に限られたり、狭い1室だけだったりする場合が多いようです。地下室付きの建売住宅もありますが、価格の問題などからその数は少なく、地下室付き住宅の大半は注文建築によるものでしょう。これが「一戸建て賃貸」として市場に出される場合もあります。また。一戸建て感覚の「テラスハウス」では、本格的な地下室を備えた賃貸物件もいくつか見られます。相対的に数が少ないため、希望エリアを絞って地下室付きの賃貸物件を探すことは困難ですが、対象範囲を広げれば条件に合うものが見付かることもあるでしょう。キーワード検索のできる物件情報サイトであれば、「地下室」と入力することによっていくつかの物件がヒットします。ただし、傾斜地などに建てられた物件では、外観上は通常の1階でありながら、法律上の規定によって地下室のように表示される場合もあるので注意しなければなりません。

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