一般的な賃貸物件では改修やDIYは原則禁止

アパートやマンションなどの一般的な賃貸物件では、原則として改修やDIYを禁止とする物件が少なくありません。まずは、賃貸物件におけるリフォームの可否について見ていきましょう。

原状回復義務に注意する

賃貸一戸建てに限らず、賃貸物件において借主（入居者）は「原状回復義務」を負います。

原状回復義務とは、物件を退去するときに入居時と同等の状態に戻す義務のことをいいます。ただし、経年変化や通常使用による損耗などは原状回復義務に含まれません。

賃貸物件では、この原状回復義務の側面から改修やDIYを禁止としていることが多いようです。なかには、軽度の改修であれば認められるケースもありますが、貸主（大家さん）の承諾を得ることが必須です。

仮に貸主の許可なくリフォームを行った場合は、退去時に原状回復費用を請求される可能性が高いです。ただ、貸主の許可を取ってリフォームした場合でも、原状回復費用が発生するケースもあります。

そのため、リフォームを検討するときは、管理会社や貸主の許可を取るとともに、退去時の原状回復についての取り決めも行っておくことが大切です。

リフォームとリノベーションの違い

そもそもリフォームとは一般的に、築年数が経過した建物を建築当初の住宅性能に戻すための工事をいいます。具体的には、クロスの貼り替えや住宅設備の変更などが該当します。

一方、リノベーションとは、現在の建物の性能を新築時よりも高め、新たな価値を加える工事のことをいいます。デザイン性の高い間取りに変更したり、耐震性を上げるための補強工事を行ったりすることが当てはまります。

リフォームができる賃貸物件もある

賃貸物件であっても、リフォームが可能な物件もあります。賃貸一戸建てにおけるリフォームの捉え方について解説します。

借主負担のDIY型物件を選ぶ

賃貸物件でリフォームを検討しているのならば、「DIY型賃貸借」の物件を探してみるといいでしょう。

DIY型賃貸借とは、「工事費用の負担者が誰かにかかわらず、借主の意向を反映して住宅を改修できる賃貸借契約やその物件」のことを指します。

空き家が増加するなか、個人所有の住宅（一戸建てなど）の賃貸流通を促すことを目的に、国土交通省が定義を定め、普及を促進しています。

DIY型賃貸借の物件であれば、借主は自分好みにリフォームができ、リフォーム部分の原状回復義務をなしとする賃貸借契約も可能な点が特徴です。築年数が古い物件では、壁や床を剥がして新しくするなど、大がかりな工事にも対応できる場合があります。

なお、リフォーム費用は、借主負担となることが一般的です。ただ、貸主による修繕やハウスクリーニングが行われない分、比較的安い家賃で入居することができます。

DIY型賃貸借の詳細は、国土交通省がまとめたガイドラインで確認できます。あらかじめチェックしておくと、不動産会社や貸主とのやりとりもスムーズに進められるでしょう。

参考：国土交通省｜DIY型賃貸借のすすめ

LIFULL HOME’Sでは「カスタマイズ可の賃貸物件」から探せる

LIFULL HOME’Sでは、「カスタマイズ可の賃貸物件」というページから、リフォーム可能な賃貸一戸建てを探すことができます。

ただ、カスタマイズ可の賃貸一戸建ての物件数は2023年10月時点、全国で177件とそれほど多くありません。住みたいエリアに気になる物件がある場合は、詳しい情報をチェックしてみるといいでしょう。

リフォーム済みの物件を選ぶ

DIY型賃貸借など自分でリフォームができる物件を選ぶほか、すでにリフォームやリノベーションが済んでいる物件を選んでみるのもひとつの方法です。

フローリングの張り替えや水回り設備の取り換えなどが済んでいる物件を選べば、入居時から快適な生活を送れるでしょう。

入居期間が短い場合、お金をかけてリフォームをするより、リフォーム済みの物件を選んだ方が手間暇はかかりません。

ただし、リフォーム済みの物件は、家賃が高めに設定される傾向があります。周辺の相場と比較をし、適正な家賃であるかをチェックしてみてください。

賃貸一戸建てをリフォームする場合の費用の目安

賃貸一戸建てをリフォームする際の費用は、修繕箇所や使用する素材のグレードなどによって左右されます。

水回り設備を交換し、フローリングを張り替えたときにかかる費用の目安は200万～500万円といわれています。工事規模が大きくなればその分費用はかかりますが、リフォーム箇所を限定すれば、数十万円程度でリフォームすることも可能です。

そのため、まずはどの箇所をリフォームしたいのかを明確にすることが重要です。そのうえで、複数のリフォーム会社から見積もりを出してもらい、費用感をチェックしてから工事を行うようにしましょう。

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リフォームを行うことが多い場所は？

リフォームを優先する箇所としては、水回り設備（キッチン、浴室、洗面所、トイレなど）が挙げられます。水回り設備は10～15年程度で劣化するため、快適に暮らすにはこれらの設備の交換が必要だといえるでしょう。

ただし、住宅設備に元から不具合があるときは、不動産会社に相談し、設備の交換を検討してもらうことも大切です。

また、大がかりなリフォーム工事が必要な物件よりも、すでにリフォーム済みの物件を選んだ方が費用の負担は少なくて済むでしょう。

一口にリフォームといっても、求める要望に応じて費用は大幅に変わってきます。

棚を取り付けたり、壁紙の一部を貼り替えたりといった軽微なものであればDIYも可能です。工事の難易度と費用を考慮し、より良い方法を選んでいきましょう。

リフォーム後の暮らしのイメージを持ったうえで、どれくらいの規模でリフォームを行う必要があるのかを検討してみてください。

記事のおさらい

リフォーム可能な賃貸一戸建ての物件はある？

賃貸物件では原則としてリフォームを禁止しているところが多いですが、リフォーム可能な賃貸一戸建ての物件はあります。DIY型賃貸借の物件を選べば、貸主による修繕やハウスクリーニングが行われない分、比較的安い家賃で入居することができます。

リフォーム済みの物件を選ぶのもあり？

賃貸物件を自分でリフォームするメリットはありますが、それなりの費用や時間がかかる点に注意が必要です。フローリングの張り替えや水回り設備の取り換えなど、基本的な部分のリフォームを検討しているのであれば、すでにリフォームが行われている物件を選ぶのもひとつの選択肢です。

リフォームにはどれくらいお金がかかる？

リフォームにかかる費用は、修繕箇所や住宅設備のグレードなどによって異なります。大がかりな工事になれば、数百万円単位のお金がかかるケースもあるので、どこまで費用をかけるべきかをよく検討しておきましょう。