フリーレントとは？ 基本的な仕組み

 

フリーレントとは、あらかじめ定められた期間分の家賃が無料になる賃貸物件のことを指します。一般的には1～3ヶ月としている場合が多いですが、なかには6ヶ月間無料というケースもあります。

 

物件によってフリーレントとなる期間に違いがあるのは、大家さんが入居者を募集するサービスの一環として行っているものだからです。

 

空室を少しでも埋めたいという大家さんの事情が背景にあるため、物件の空室状況に応じてフリーレントとなる期間が定められているといえるでしょう。

 

1ヶ月単位ではなく、入居までの日割り家賃分が無料となる物件もあるので、フリーレントの期間が終了した後の家賃負担などを考えながら、自分に合った物件を選んでみましょう。

短期解約条項に注意！ 契約時によく確認しておこう

 

フリーレント物件は入居者にとって、一見メリットしかないように感じますが、実は注意すべき点もあります。特に気をつけておきたい点が、賃貸借契約書の内容に盛り込まれている「短期解約条項」です。

 

短期解約条項とは、入居してから一定期間内に解約をした場合には、フリーレントとなっていた期間にさかのぼって家賃を徴収できるルールのことを指します。

 

たとえば、フリーレント期間が3ヶ月と設定されている物件で、入居してから2ヶ月目で入居者が退去してしまえば、大家さんにとっては損失しか残りません。

 

そのため、短期解約条項が設けられており、一般的には契約期間が1～2年と定められています。この契約期間内に解約をすれば違約金を請求されるため、賃貸借契約書の内容をしっかりチェックしておきましょう。

 

意図的に解約をするつもりはなくても、仕事の都合などで急な引越しの可能性がある人は、フリーレント物件は避けたほうが無難です。

フリーレント物件

家賃が相場よりも高くないか確認しよう

 

フリーレント物件では前家賃がかからないため、賃貸借契約を結ぶ際の初期費用が抑えられます。さらに、最初の数ヶ月間は家賃が発生しないので、あまり家賃のことを気にしなくなる点に注意が必要です。

 

家賃が相場よりも高めに設定されている物件であれば、家賃を支払い続ける期間をトータルで考えれば、かえって高くついてしまう恐れがあります。

 

たとえば、家賃が6万円の物件を2年間契約した場合、フリーレント期間がなければ家賃の総額は144万円となります。一方、フリーレント期間が1ヶ月あり、家賃が6万5,000円の物件であれば2年間で支払う家賃の合計額は149万5,000円です。

 

このように、フリーレントの期間が設けられていても、もともとの家賃が高ければ結果として負担する金額は多くなります。

 

そのため、フリーレント物件への入居を考える場合は、周辺の物件と比べて家賃が適正な水準にあるかを確認しておきましょう。家賃の合計額が周辺よりも明らかに高いという根拠を示せば、フリーレント期間の延長などの交渉に応じてもらえる可能性もあります。

 

しかし、入居をしてから交渉しても応じてもらえないので、賃貸借契約を結ぶ前に無理のない範囲で交渉するようにしましょう。

管理費や共益費、退去費用はかかる

 

フリーレント物件は一定期間の家賃は無料となりますが、フリーレント期間中において、そのほかの費用まで無料になるわけではありません。賃貸物件を契約するうえで気をつけておきたい費用面について解説します。

管理費・共益費

 

物件によっては家賃の中に管理費や共益費が含まれているケースもありますが、多くの場合では家賃とは別の費用として捉えられます。

 

管理費や共益費は物件の維持管理や共用設備のメンテナンスなどに使われる費用であるため、入居者として負担しなければならない費用です。

 

賃貸借契約を結ぶ際には費用の明細についてよく確認し、不明点があれば不動産会社の担当者に尋ねてみましょう。

 

また、家賃に含まれる場合であっても、フリーレント期間終了後の負担を考えて、初めの段階で確認しておくほうがいいといえます。

敷金・礼金

 

フリーレント物件だからといって、賃貸借契約を結ぶ際の敷金や礼金がなくなるわけではありません。前家賃が発生しない点を除けば、通常の賃貸借契約と基本的に変わらない点を押さえておきましょう。

 

敷金は、家賃を滞納したときの保証金といった意味合いがあり、礼金は大家さんに対する謝礼金です。

 

入居者の故意による過失の補修費用がなければ、敷金は退去時に返還されますが、礼金は返還されるものではないので注意しておきましょう。

 

初期費用をどうしても抑えたいときは、敷金や礼金が不要な賃貸物件もあるので、優先的に選んでみるのもひとつの方法です。

退去費用

 

賃貸借契約において、賃借人である入居者は退去時に原状回復を行う必要があります。

 

普通に利用していて発生した経年劣化や自然損耗などの責任を問われることはありませんが、自身の不注意や故意による過失によって生じた汚れやキズなどは退去時に修復しなければなりません。

 

原状回復の費用は、入居時に支払った敷金から差し引かれて支払う仕組みです。敷金より原状回復費用が上回れば追加で請求されます。

 

また、前述のとおり、賃貸借契約書で定められた短期解約条項に触れる場合には、フリーレント期間にさかのぼって家賃を請求されます。退去をする際の費用がどの程度かかるのかを把握したうえで、スムーズに退去が行えるようにしましょう。

フリーレント物件

物件を比較して自分に合ったところを見つけよう

 

フリーレントは大家さんがサービスの一環として行っているものであるため、物件によって条件などは異なってきます。そのため、しっかりメリットを受けるためには、物件選びがとても重要です。

 

不動産情報ポータルサイトのLIFULL HOME’Sであれば、住みたいエリアの条件を絞り込んで検索することができます。また、フリーレント物件に絞って探すこともできるので、効率良く住まい探しを進められます。

 

オンライン内見などを活用すれば、限られた時間であっても複数の物件を比較することができるでしょう。さまざまな物件を見比べて、自分に合った住まいを選んでください。

まとめ

• フリーレントとは一定期間の家賃が無料になるサービスであり、1～6ヶ月程度の期間を無料としている場合が多い
• 違約期間内において解約をすれば、過去にさかのぼって家賃が発生する場合があるので、賃貸借契約書の内容をよく確認しておこう
• フリーレント物件は相場よりも家賃が高めに設定されていないか周辺の物件との家賃を比較してみよう
• フリーレント期間中において、家賃は無料であっても管理費などはかかる場合が多いので、事前にどのような費用がかかるのかを確認しておこう
• フリーレントといっても物件によって条件はさまざまなので、できるだけ多くの物件を比較してみよう

フリーレント物件