部屋の広さは、物件探しにおいて重要なポイントです。賃貸物件は部屋の広さが「専有面積」と表現されており、間取りとともに物件の大切な情報の1つだといえます。

ただ、専有面積の中には、居室以外にキッチンやトイレ、玄関、バルコニー、ロフトなど、どこまで含まれているのかしっかりと把握できていますか？

今回は専有面積に関する具体的なルールとともに、住む人数ごとに必要な広さの目安について詳しく見ていきましょう。
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  1. 専有面積に関するルールと計算方法について
    1. 専有面積の計算方法は2種類
    2. 専有面積に含まれる場所とそうでない場所
    3. 意外と知らないロフトや屋根裏部屋の取扱いについて
  2. 世帯人数別！ 快適な生活を送るうえで適した面積の目安
    1. 一人暮らしなら25m2～40m2が目安
    2. 二人暮らしなら30m2～55m2が目安
    3. ファミリー層なら40m2～75m2が目安
  3. まとめ：専有面積のルールと必要な部屋の広さを理解して、理想的な物件を見つけよう

専有面積に関するルールと計算方法について

 

専有面積は物件の広さを知るうえで、大きなヒントとなります。しかし、専有面積だけで単純に部屋同士の広さを比べることはできません。

 

ここでは、その理由と専有面積の具体的な計算方法について説明していきます。

専有面積の計算方法は2種類

壁芯面積と内法面積

 

専有面積の計算方法には、壁や柱の厚みの中心線から測った「壁芯（へきしん）面積」と壁の内側の部分だけを測った「内法（うちのり）面積」の2種類があります。

 

マンションなどの区分所有建物において、建築基準法では壁芯面積を床面積として扱い、不動産登記法では内法面積を床面積として扱うことが定められているのです。

 

壁芯面積は、壁の厚みが加わる分だけ内法面積よりも広く表記されます。そのため、正確に生活スペースの広さを知りたい場合には、内法面積をもとに判断する必要があります。

 

賃貸マンションやアパートについては、どちらの表記も可能であるものの、内法面積が記載されている場合が多いです。特に細かな記載がない場合は「表示されている専有面積＝実際の生活スペース」であると判断して問題ありません。

専有面積に含まれる場所とそうでない場所

 

マンションやアパートといった集合住宅には、入居者ごとに専用使用が認められている「専有部分」と、入居者全員で使用する「共用部分」があります。

 

専有面積は、このうち専有部分のみの床面積を指した広さです。

 

具体的には居住スペースのほかにお風呂やトイレ、収納スペース、室内の廊下などがあげられ、入居者のみの使用が想定されている場所を指しています。一方で、共用部分には室外の廊下やエレベーター、エントランスなどが該当します。

 

注意しておきたいのは、バルコニーや玄関ポーチなどの室外スペースです。基本的には入居者の専用使用が認められているものの、緊急時の避難経路を確保する意味から、誰でも通れるようにしておく必要があるため共用部分として扱われるのです。

 

また、ガスメーターなどが入っているメーターボックスや床下収納も居室とは判断されないため、専有面積に含まれません。

意外と知らないロフトや屋根裏部屋の取扱いについて

ロフト

 

屋根裏のスペースについては、建築基準法で天井の高さや床面積の広さ、採光状態などが細かく定められているので、注意が必要なポイントとなります。

 

規定を超えない範囲のものはロフトと呼ばれ、「小屋裏物置等」として扱われるため、居室とは認められません。そのため、床下収納などと同様に専有面積には算入されないのです。

 

つまり、同じ専有面積の物件を比べたときには、ロフトがある部屋のほうが広く使えるということです。

 

ただ、なかには表記ミスでロフトも専有面積に含まれてしまっている場合もあるため、屋根裏スペースのある物件においては、念のために全体の広さを確認しておきましょう。

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世帯人数別！ 快適な生活を送るうえで適した面積の目安

面積の目安

 

理想的な物件探しを行うためには、自分の生活スタイルに合った広さを知っておくことも重要です。ここでは、世帯の人数に合わせて、生活に適した広さを紹介していきます。

一人暮らしなら25m2～40m2が目安

 

国土交通省が策定した「住生活基本計画」では、世帯の人数ごとに目安となる部屋の広さが壁芯面積で示されています。

 

それによると、単身世帯が健康で文化的な住生活を送れる面積の水準は25m2とされており、ワンルームや1Kタイプの部屋が該当します。

 

一方、多様なライフスタイルに合わせて豊かな住生活を実現するための目安は40m2とされており、こちらは広めの1DKや1LDKの間取りとなることが多いでしょう。

二人暮らしなら30m2～55m2が目安

 

住生活基本計画によれば、二人世帯で必要不可欠な面積水準は30m2と定められています。これは広めのワンルームや1DKタイプの間取りであることが多いでしょう。

 

また、豊かな住生活を送るための水準は55m2と定められており、広々とした1LDKや2DKの間取りが目安となります。

ファミリー層なら40m2～75m2が目安

 

両親と子ども1人の世帯の場合は、子どもの年齢によって適した広さの目安も変わります。3～5歳までであれば35m2～65m2、それ以上の年齢であれば40m2～75m2が目安です。

 

子どもの成長に合わせて、必要な部屋の広さも変化していくものの、小さいうちは無理に広い部屋を借りなくても十分であることがわかります。

 

3～5歳までの年齢であれば、必要な広さは二人暮らしの場合とそれほど大きく変わらないのです。

まとめ：専有面積のルールと必要な部屋の広さを理解して、理想的な物件を見つけよう

 

・専有面積の計算方法には「壁芯面積」と「内法面積」の2種類がある

・バルコニーなどの共用部分や、居室として認められない床下収納、ロフトは専有面積に含まれない

・一人暮らしに適した広さは25m2～40m2であり、ワンルームから1LDKまでの間取りが目安

・二人暮らしに適した広さは30m2～55m2であり、広いワンルームから2DKまでの間取りが目安

・子どもが小さいうちは、二人暮らしで必要な広さでも問題ない

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