マイホーム購入額の目安は年収の6〜7倍
マイホームの購入額の目安は「年収倍率」で把握できます。住宅金融支援機構の調査によると、住宅の種類ごとの年収倍率は6~7倍が平均です。
詳しくは、「マイホームの購入額は年収の何倍が目安?」「をご覧ください。
無理のない返済負担率は20~25%が目安
住宅ローンを組む際に意識したいのが「返済負担率」です。これは年収に対する年間返済額の割合のことで、無理のない返済負担率は20~25%が目安とされています。
詳しくは、「返済負担率もマイホーム購入時の参考に」をご覧ください。
年収以外に頭金や諸費用も考慮しよう
マイホームの予算は、年収だけでなく自己資金から用意する頭金や、購入時にかかる諸費用も考慮して決めることが大切です。貯金をすべて住宅購入費に充てるのではなく、購入後に発生する維持費なども含めた総額を把握しましょう。
詳しくは、「マイホームの予算は年収以外にも考慮すべきポイントが」をご覧ください。

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マイホームの購入は、人生でもっとも大きな買い物といわれています。そのため、家計に負担のかからない返済計画を立てるためにも、まずは現在の年収を判断基準のひとつとして、シミュレーションしてみることが大切です。

 

この記事では、年収別のマイホーム購入額の目安や、年収以外に意識したいポイントについて紹介します。

マイホームの購入額は年収の何倍が目安?

 

現在の年収で、どれくらいの価格のマイホームが購入できるのか、その参考となるのが「年収倍率」です。

 

年収倍率とは、物件価格が年収の何倍かを示す数値のことで、「住宅の購入価格÷年収」で求めることができます。

 

住宅金融支援機構「2021年度 フラット35利用者調査」によると、住宅の種類ごとの年収倍率は以下のようになっています。

住宅の種類

年収倍率(全国平均)

土地付き注文住宅

7.5倍

注文住宅

6.8倍

建売住宅

7倍

新築マンション

7.2倍

中古住宅

5.7倍

中古マンション

5.8倍

年収倍率の平均は6~7倍程度となっており、最も高かったのが土地付き注文住宅の7.5倍でした。

 

つまり、年収300万円であれば1,800万~2,100万円が物件価格の目安と試算できますが、あくまでこの調査結果は全国平均ですので、地価の高い首都圏では年収倍率が8倍といったケースも十分考えられます。

 

年収倍率の他にも意識したいのが「返済負担率」です。返済負担率とは「年収に対する年間返済額の割合」のことで、住宅ローンを組む際は、この返済負担率を意識して月々の返済額を決めていきます。

 

前述した「2021年度 フラット35利用者調査」によると、返済負担率の平均は22.7%でした。住宅の種類ごとの返済負担率の平均は、以下となります。

住宅の種類

返済負担率(全国平均)

土地付き注文住宅

24.9%

注文住宅

21.5%

建売住宅

23.7%

新築マンション

22.1%

中古住宅

20.3%

中古マンション

19.4%

一般的に、無理のない返済負担率の目安は20~25%程度とされており、住宅の種類ごとに見ても25%以内に収まっています。

 

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年収別・マイホーム購入可能額の目安

 

それでは実際に現在の年収で、いくらの物件が購入可能なのか、住宅ローンシミュレーターを使って試算してみましょう。

 

オンラインシミュレーターでは年収や年齢、返済期間、金利など、いくつかの条件を入力するだけで自動的に計算されます。

 

今回はLIFULL HOME’Sの住宅ローンシミュレーターを使い、返済負担率を20%と25%に設定した場合の2パターンを試算してみました。

前提条件

返済負担率20%/25%

自己資金(頭金)なし

年齢30歳

返済期間35年

固定金利1.5%

返済負担率20%

年収

毎月の返済額

借入可能額

300万円

5万円

1,633万円

400万円

6.7万円

2,188万円

500万円

8.3万円

2,711万円

600万円

10万円

3,266万円

700万円

11.7万円

3,821万円

800万円

13.3万円

4,344万円

返済負担率25%

年収

毎月の返済額

借入可能額

300万円

6.3万円

2,058万円

400万円

8.3万円

2,711万円

500万円

10.4万円

3,397万円

600万円

12.5万円

4,083万円

700万円

14.6万円

4,768万円

800万円

16.7万円

5,454万円

上記はあくまで目安ですが、希望する物件が3,000万円以上の場合、目安となる年収は最低でも500万円、4,000万円以上であれば年収600万円、5,000万円以上であれば年収800万円がひとつのラインといえます。

 

ただし、今回は頭金ゼロでシミュレーションしていますので、ある程度自己資金があれば年収が低くても希望する物件を購入できる可能性があります。

マイホームの予算で年収以外にも考慮すべきポイント

 

これまで紹介してきたとおり、現在の年収から返済負担率や年収倍率を考慮し、住宅ローンの借入額や月々の返済額の目安を知ることができます。

 

しかし、マイホームの購入予算を決める際は、年収以外にも考慮すべきポイントがあります。たとえば、住宅ローンの総返済額を少なくするために、自己資金から頭金を用意するという人もいることでしょう。

 

頭金については、手元にいくら貯金を残しておく必要があるのか、住宅購入時に発生する諸費用の支払い、数ヶ月分の生活費は問題なく支払えるかといった点を意識し、額を決めるようにしましょう。

 

特に、諸費用は現金で支払うケースが多いため、自己資金が足りないと諸費用分を別のローンで支払うことになるかもしれません。

 

住宅の価格は、購入時に発生する金額(諸費用や頭金)と、購入後に発生する金額(住宅ローンと維持費)で決まります。

 

貯金をすべて住宅購入費に回すのではなく、トータルで住宅購入費がいくらになるのかを把握し、家計に無理のない範囲で予算を決めましょう。

 

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Q1. マイホームの購入価格は、自分の年収の何倍が目安ですか?

A1. 一般的に、年収の6〜7倍程度が目安です。たとえば、住宅金融支援機構の調査では、新築マンションで年収の7.2倍、中古マンションで5.8倍というデータがあります。ただし、これは全国平均のため、地価の高い首都圏などでは目安より高くなる傾向があります。

Q2. 住宅ローンで聞く「返済負担率」とは何ですか?

A2. 年収に占める年間の住宅ローン返済額の割合のことです。無理なく返済するための大切な指標で、20〜25%以内に収めるのが理想です。たとえば年収500万円なら、返済負担率20%で年間の返済額は100万円(月々約8.3万円)が目安となります。

Q3. 年収400万円の場合、いくらくらいの物件が買えますか?

A3. 返済負担率によって変わりますが、ひとつの目安として、約2,200万〜2,700万円の物件が考えられます。たとえば、返済負担率を20%に設定すると借入額の目安は約2,188万円、25%なら約2,711万円です。
※この金額は、頭金なし・返済期間35年・固定金利1.5%で試算した場合のものです。

Q4. 希望の物件が予算オーバーです。年収が足りなくても買う方法はありますか?

A4. はい、あります。自己資金(貯金)から頭金を用意することで、住宅ローンの借入額を減らせます。頭金を多く入れるほど月々の返済額も少なくなるため、年収の目安に届かなくても希望の物件を購入できる場合があります。

Q5. マイホームの予算を考えるとき、年収以外に気をつけることは何ですか?

A5. 年収から計算する借入額だけでなく、自己資金から支払う「頭金」と「諸費用」を準備しておくことが重要です。特に、登記費用やローン手数料などの「諸費用」は現金で支払う場合が多いため、忘れずに用意しておきましょう。

Q6. 貯金のすべてを頭金にしても大丈夫ですか?

A6. いいえ、貯金のすべてを頭金にするのは避けましょう。物件価格以外にかかる「諸費用」や、固定資産税などの「維持費」、病気やケガといった急な出費に備えるため、ある程度の貯金は手元に残しておく必要があります。

Q7. 結局、マイホームの予算はどう考えれば良いですか?

A7. マイホームの総額は「購入時に支払うお金(頭金+諸費用)」と「購入後に支払うお金(住宅ローン+維持費)」の合計でとらえることが大切です。まずは年収から無理のない返済プランを立て、自己資金の中から頭金や諸費用にいくら使えるかを計算し、家計に負担のかからない予算を決めましょう。

更新日: / 公開日:2022.09.01