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住宅ローンを組んでマイホームを取得しようと考えるときには、どれくらいの金額を借りられるのか気になるものです。

月々8万円の返済額でいくらまで借りられるかは、金利や返済期間などによっても異なります。 資金計画を立てるときに、借りられる金額を事前に把握しておけば、マイホームの取得に向けてスムーズに動けるでしょう。

この記事では、住宅ローンを毎月8万円返済する場合のプランについて解説します。

月々8万円の返済…どのくらい借り入れできる？

月々8万円の返済額で住宅ローンを考えたとき、どれくらいの金額まで借りられるかは、シミュレーターを使えば手軽に計算が行えます。

ここでは、住宅ローンシミュレーターでの試算結果を基に、具体的な金額を見ていきましょう。

自己資金（頭金）なし、全期間固定金利1.5％とし、返済期間をそれぞれ15年、25年、35年とすると借入可能額と総返済額は以下のようになります。

上記のように、毎月同じ返済額であっても返済期間が長ければ、その分だけ借入可能額は多くなることが分かります。

ただし、それに伴って利息も増えるので、合計でいくら返済することになるのかも把握しておくことが重要です。

月々8万円の返済を続けるにはどのくらいの年収が目安？

毎月の返済額を決めるときのポイント

これまで賃貸物件に暮らしていた場合、住宅ローンの毎月の返済額を決める際に、家賃を基準にして決めることもあるでしょう。

ひとつの参考にはなるといえますが、同額に設定してしまうと後から負担が増してしまう可能性があります。

なぜなら、マイホームを取得すると毎月の返済額以外にも、家を維持するためのメンテナンス費用や固定資産税などの税金がかかるからです。

物件を所有し続けるかぎり必要となるものなので、計画的に資金を積み立てていく必要があります。

加えて、住宅ローンの金利タイプが変動金利である場合には、借入期間中に金利が変動する可能性もあります。

急に返済の負担が重くなって慌ててしまわないためにも、毎月の返済額は大丈夫だと思える基準よりも、少し低めに設定しておくといいでしょう。

具体的な目安としては、「返済比率」を考慮しておくと安心です。返済比率とは、「年間の返済額÷年収」で計算されるものであり、年収に対してどれくらいの負担割合となっているかを把握する指標です。

金融機関によっては35～40％以内としているところもありますが、一般的に無理のない目安としては20～30％程度といわれています。ある程度、余裕を持った資金計画を立てるようにしましょう。

無理なく返済できる収入のとらえ方

返済比率から必要となる年収を割り出してみると、毎月8万円の返済で返済比率を25％と設定するなら、年収の目安は「8万円×12ヶ月÷25％＝384万円」となります。

これは額面年収なので、手取りで考えた場合には75～85％にあたる288万～326.4万円程度です。

仮に下限の手取り288万円の場合、月収換算で24万円となるので、住宅ローンの返済額8万円を除いた16万円程度で生活費や家のメンテナンス費用、税金などを支払っていく必要があります。

手取り収入は所得税や社会保険料などを差し引いた金額なので、家族構成によって異なる部分がありますが、手元に残る収入で毎月のやりくりがきちんと行えるかを確認しておきましょう。

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借入額が十分でないときの対処法

前述のとおり、毎月8万円の返済額で返済期間を35年で設定した場合、借入可能額の目安は2,612万円となります。

住宅金融支援機構が公表している「2020年度 フラット35利用者調査」によれば、住宅の種類ごとの平均所要資金（全国）は次のようになっています。

あくまで平均額なので、マイホームを取得するエリアによって必要な資金は違ってきますが、毎月8万円の返済額を念頭におく場合には、購入資金が不足することもあるでしょう。

借入額が足りない場合の対処法としては、自己資金（頭金）を活用することが考えられます。自己資金として用意できる金額が多ければ、その分だけ借入額を抑えられ、毎月の返済負担を軽減できます。

ただし、ある程度自己資金に余裕があるといっても、すべてを住宅購入のために使ってしまうのは避けましょう。入居後に生活をしていくことも考えて、無理のない範囲で自己資金の金額を決めることが大事です。

また、新築住宅よりも中古住宅のほうが資金面では手を出しやすいところがあるので、ライフスタイルと照らし合わせて、中古住宅も選択肢のひとつとして検討してみましょう。

返済にゆとりが生まれたら「繰り上げ返済」を意識してみよう

マイホームを取得して、暮らしが落ち着いてきたら「繰り上げ返済」を検討してみるのもひとつの方法です。

繰り上げ返済とは、住宅ローンの返済を前倒しで行うもので、通常の返済とは別枠で取扱われるので元金を減らすことができます。元金が減れば、利息分として支払う金額も減るので、トータルでの負担を軽減できます。

繰り上げ返済のタイプは2種類ある

繰り上げ返済には「返済期間短縮型」と「返済額軽減型」の2種類があります。

返済期間短縮型は文字どおり、前倒しで返済した分だけ返済期間を短くする方法です。返済額軽減型では、返済期間はそのままに据え置いて、毎月の返済額を少なくします。

どちらの方法が合っているかは、ライフプランなどによって異なるため、自分に合った方法を選んでみましょう。

手数料の有無や住宅ローン控除の適用対象かどうかもチェック

繰り上げ返済について気をつけておきたい点は、金融機関によっては繰り上げ返済を行うことで事務手数料が発生するので注意しましょう。

また、返済期間が短くなれば住宅ローン控除の適用対象外となる恐れもあるので、事前に金融機関の担当者によく確認しておくことも大事です。

返済のモデルケースを立てるなら「おうち予算シミュレーション」が便利

おうち予算シミュレーション

毎月の住宅ローンの返済額を考えるうえで重要な点は、生活費とのバランスを取りながら無理なく返済を続けられるかということです。

LIFULL HOME’Sの「おうち予算シミュレーション」では年齢や家族構成、世帯年収など基本的な情報を入力するだけで、住宅の購入予算の目安や返済と生活のバランスを考えた生活設計をシミュレーションできます。

生活費の細かな内訳や貯金に回せる金額も分かるので、家族間で話し合うときに役立つツールとなるでしょう。返済プランを立てたり、家族の認識を共有したりすることに活用できるので、さまざまな条件で試算してみましょう。

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まとめ

• 毎月同じ返済額であっても、返済期間によって借入可能額は異なる
• マイホームを取得すると毎月の返済額以外にも、メンテナンス費用や税金などがかかる
• 借入額が不足しているときは自己資金で補うか、中古住宅も視野に入れて考えてみよう
• 手元の資金に余裕がある場合は、繰り上げ返済を行って総返済額を減らすことも大切
• LIFULL HOME’S「おうち予算シミュレーション」を活用して、住宅ローンの返済と生活費のバランスを考えておこう

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よくある質問

Q.1 住宅ローンを月々8万円ずつ返済する場合、いくら借りられますか？

A.1 借入可能額は金利や返済期間によって変わります。たとえば金利1.5%の場合、返済期間が15年なら約1,288万円、35年なら約2,612万円が目安です。返済期間を長くすると借入額は増やせますが、利息が増えて総返済額も多くなることを知っておきましょう。

Q.2 月々8万円の返済を続けるには、年収はどのくらい必要ですか？

A.2 年収の20～25%を年間の返済額に充てると、無理のない計画を立てやすいです。月々8万円（年間96万円）を返済する場合、年収384万～480万円が目安になります。これは税金などが引かれる前の「額面年収」のため、ご自身の「手取り額」で毎月の生活が成り立つかを確認しましょう。

Q.3 住宅ローンの月々の返済額は、今の家賃と同じ金額で設定しても問題ないですか？

A.3 家賃と同じ金額で設定するのは避けましょう。マイホームは、ローンの返済以外に固定資産税やメンテナンス費用といった維持費がかかります。これらの費用も考慮し、現在の家賃より少し余裕を持たせた金額で返済額を設定すると安心です。

Q.4 希望する物件の価格に対して、住宅ローンで借りられる金額が足りません。どうすればいいですか？

A.4 自己資金（頭金）を増やして借入額を抑えたり、新築だけでなく中古の一戸建てやマンションも選択肢に入れたりする方法があります。ただし、生活費や急な出費に備えるため、貯蓄のすべてを頭金にするのは避け、無理のない資金計画を立てましょう。

Q.5 住宅ローン返済中に、ボーナスなどで余裕資金ができました。繰り上げ返済はした方がいいですか？

A.5 はい、繰り上げ返済は総返済額を減らす有効な方法です。繰り上げ返済した分は、すべてローンの元金返済にあてられるため、その分の利息を支払わずに済みます。家計に余裕ができた際に、検討してみるのがおすすめです。

Q.6 繰り上げ返済には種類があると聞きました。どちらを選べばよいですか？

A.6 繰り上げ返済には、主に2つのタイプがあります。利息を減らす効果が高いのは、毎月の返済額は変えずに返済期間を短くする「返済期間短縮型」です。一方、毎月の家計の負担を軽くしたい場合は、返済期間は変えずに毎月の返済額を減らす「返済額軽減型」が向いています。

Q.7 繰り上げ返済をするときの注意点はありますか？

A.7 はい、いくつか注意点があります。特に、繰り上げ返済に手数料がかかる場合や、期間を短縮しすぎると住宅ローン控除の対象外になるケースには気をつけましょう。実行する前には、必ず利用中の金融機関に条件を確認してください。