7,000万円の住宅ローンを組むなら、年収は1,100万円以上あれば安心

7,000万円の住宅ローンを利用して住宅を購入する場合、年収は1,100万円以上が理想です。年収が750万円以上あると、住宅ローンの審査に通る可能性が高いといえます。とはいえ、仮に年収750万円で審査に通過したとしても、返済するためには生活費を抑える必要が出てくるでしょう。

 

年収に見合った住宅ローンの金額は、「返済比率」で求められます。返済比率とは、年収に対して占める年間返済額の割合のことです。一般的に無理のない返済ができる返済比率は20〜25％といわれており、この返済比率になる年収の場合、無理のない返済が可能といえます。

 

それでは、返済比率25％で7,000万と7,500万の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションをご紹介しましょう。

借入金額7,000万円のケース

項目	金額
年収	1,027万円
月々の返済金額	21.4万円

借入金額7,500万円のケース

項目	金額
年収	1,104万円
月々の返済金額	23万円

上記の年収は、返済比率25％で組んだ金額です。ただし返済比率25％でも、支出状況によっては無理のない返済が難しい場合があります。

 

たとえば年収1,027万円の場合、手取り額は約770万円で、月間の手取り金額は64.1 万円です。月間の手取り金額64.1万円から、住宅ローンの月々の返済額21.4 万円を差し引くと、42.7万円になります。

 

仮に4人世帯と仮定した場合、1ヶ月の生活費（住居費を除く）の平均は約32万円です。子どもにかける教育費によっては、厳しい状況になりかねません。

 

続いて、年収1,500万円のシミュレーションも確認してみましょう。

 

年収1,500万円の場合は、手取り額は約1,125万円で、月間の手取り金額が93.8万円です。月間の手取り金額の93.8万円から、住宅ローンの月々の返済額21.4万円を差し引くと、72.4万円になります。

 

このように年収1,500万円の場合は、4人世帯でも余裕を持った暮らしができるでしょう。ただし子どもの人数が3人の場合や、私立学校に行かせるなど教育費にお金をかけている場合は、1,500万円でも余裕がないケースも考えられます。

 

このように住宅ローンを組む際は、将来に必要な月々の生活費までシミュレーションするようにしましょう。

【年収別】7,000万円の住宅ローンの月々返済額をシミュレーション

7,000万円の住宅ローン返済金額を、年収別にシミュレーションしていきます。シミュレーションするための前提条件は以下のとおりです。

あくまで下記のシミュレーションは目安です。前述したように、家庭ごとに必要な月の生活費は違います。自身の生活費を把握したうえで、シミュレーションを参考にしてください。

年収1,000万円の場合（額面月額およそ83万円）

年収1,000万円で7,000万円の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションです。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	19万1,143円
固定金利（1.5％）	21万4,329円

固定金利と変動金利の返済比率は、次の計算になります。

上記のケースだと、返済比率は22.9％です。

 

上記のケースだと、返済比率は25.7％です。

 

年収1,000万円の場合でも、ローン審査は概ね問題なく通過できるでしょう。また、子どもが1人の世帯であれば、ある程度余裕のある生活を送れるでしょう。

年収1,200万円の場合（額面月額およそ100万円）

年収1,200万円で7,000万円の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションです。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	19万1,143円
固定金利（1.5％）	21万4,329円

固定金利と変動金利の返済比率をみてみましょう。

上記のケースだと、返済比率は19.1％になります。

 

上記のケースだと、返済比率は21.4％です。

 

年収1,200万円の場合、フルローンでも審査は通過できます。また、子どもが2人いる4人世帯でも、比較的余裕のある生活が可能です。

年収1,400万円の場合（額面月額およそ117万円）

年収1,400万円で7,000万円の住宅ローンを組んだ場合をみていきましょう。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	19万1,143円
固定金利（1.5％）	21万4,329円

固定金利と変動金利の返済比率は、以下のとおりです。

上記のケースだと、返済比率は16.4％になります。

 

上記のケースだと、返済比率は18.4％です。

 

年収1,400万円の場合、子どもが2人いても余裕がある生活ができます。ただし、教育費に多額のお金をかける場合は注意が必要です。

年収1,600万円の場合（額面月額およそ133万円）

年収1,600万円で7,000万円の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションです。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	19万1,143円
固定金利（1.5％）	21万4,329円

固定金利と変動金利の返済比率は、以下の計算になります。

上記のケースだと、返済比率は14.3％です。

 

上記のケースだと、返済比率は16.1％です。

 

年収1,600万円の場合、非常にゆとりのある生活が送れるうえに、金利上昇のリスクをケアすることもできます。

住まいの窓口に資金計画を相談する 家計から住宅購入予算を試算する

単独で7,000万円の住宅ローンを組めない場合は？

単独で7,000万円の住宅ローンが組めない場合は、以下の3つの方法で解決しましょう。

それぞれについて詳しく説明します。

ペアローン契約・収入合算契約（連帯債務）にする

ペアローン契約や収入合算契約（連帯債務）を交わすことで、片方の収入だけでは7,000万円の住宅ローンを組むことが難しい状況を解決できます。

 

ペアローン契約とは、夫婦それぞれで住宅ローン契約をすることで借入金額を増やすことができます。一方で収入合算契約は、夫婦など同居家族の収入を合算することで、借入金額を増やす方法となります。

 

どちらの方法も借入金額を増やせますが、特徴に違いがあるため、メリット・デメリットをよく理解しておきましょう。

ペアローン契約

ペアローン契約とは、前述したとおり夫婦などの同居家族それぞれで住宅ローン契約をすることです。

	内容
メリット	融資可能金額を増やせる
	契約者ごとに住宅ローンの控除が適用される
デメリット	団体信用生命保険の契約が別になり、片方に何かあっても全額保証されない
	別々に住宅ローンを契約するため諸経費が多くかかる
	自宅の所有権は契約時の返済割合で分割する

特に気をつけてほしいのは、団体信用生命保険（団信）の契約が別々になることです。団信は契約者ごとに契約するため、契約した住宅ローンの金額しか保証してくれません。

 

たとえば、夫が4,000万円の住宅ローンを契約し、妻が3,000万円の住宅ローンを契約した場合は、夫に不測の事態があったとしても4,000万円しか保証されません。残された妻が残りの3000万円を支払う必要があります。

 

このように団信が別々になることで、それぞれの保険を見直せるメリットはありますが、デメリットにもなります。

収入合算契約

収入合算契約とは、前述のとおり夫婦など同居家族の収入を合算して、住宅ローン契約をするものです。

 

たとえば、夫の年収が800万円で妻の年収が500万円だった場合、合算した金額である1,300万円で住宅ローンが組めます。収入合算契約を利用することで、単独で借り入れができなかったケースでも、借り入れられる可能性が高くなるでしょう。

	内容
メリット	融資可能金額を増やせる
	住宅ローンの控除額を増やせる
デメリット	連帯保証人になる必要がある
	契約者以外は団体信用生命保険に加入できない
	連帯保証人の解除が難しいため離婚時にトラブルになる可能性がある

収入合算はペアローンと違って契約者が1人なので、収入合算をした相手は団体信用生命保険に加入できません。そのため、収入合算をした相手に不測の事態があっても、住宅ローンに関する保証がない点に注意が必要です。

頭金がたまってから、住宅ローンを組む

頭金をためてから住宅ローンを組むことで、単独で住宅ローンを組む方法もあります。

 

たとえば、7000万円の住宅ローンを組めない場合でも、頭金を2,000万円入れることで5,000万円の住宅ローンを組むことが可能です。金融機関が融資する金額が少なくなることで、審査基準が緩くなります。

 

また、頭金を利用することで、金利を低くすることも可能です。たとえば、住宅金融支援機構の「フラット35」では、融資率によって金利が以下のように変わります。

【フラット35】 借入期間：21年以上35年以下

融資率	金利の範囲
9割以下	年1.350％〜年2.150％
9割超	年1.610％〜年2.410％

 

参考：住宅金融支援機構

 

上記のように頭金を利用することで、多くのメリットを受けることが可能です。ただし、頭金を利用する場合は、手元に資金がなくならないように注意しましょう。手元に資金がまったくないと、不測の事態があったときに資金がなくて対応できない可能性があるためです。

購入する物件・条件を再検討する

単独で7,000万円の住宅ローンが組めない場合は、価格が安いほかの物件を探すのもひとつの方法です。エリアを見直して少し都心から離れたところを探したり、築年数を見直したりすることで選択肢も広がります。

7,000万円～7,500万円の住宅ローンを組む際の2つの注意点

 

7,000万円～7,500万円の住宅ローンを組む際の注意点は、以下の2つです。

それぞれについて説明していきます。

定年までに完済できるかを確認する

住宅ローンを組むときに、定年までに完済できるか確認することは重要です。定年になると収入が激減してしまい、返済が厳しくなる可能性があります。

 

また、定年までに返済できると資金的な不安がなくなるので、老後を心置きなく楽しめるでしょう。

教育費や、その他の大きな支出を考慮して組む

住宅ローンは返済期間が数十年にわたる長期のローンです。そのため、将来的に教育費や介護費用など、大きな支出が必要になる可能性を考慮して組みましょう。

 

たとえばどんなに高収入であっても、子どもを年間数百万もする私立学校に入れては、住宅ローンの支払いが苦しくなりかねません。将来のライフプランを立ててから、住宅ローンを組むようにしてください。

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まとめ

住宅ローンの月々の返済額をシミュレーションし把握しておくことは、無理のない返済ができる住宅ローンを組むうえで非常に重要です。ただし、シミュレーションをする際は、自身の生活費や将来のライフプランなどを考慮しておく必要があります。考慮しておかないと、住宅ローンを組んでから返済が厳しくなる事態になりかねません。

 

そのため、この記事では7,000万円の住宅ローンを組む場合の年収別のシミュレーションや、住宅ローンの注意点ついて詳しく解説してきました。住宅ローンを組んで自宅の購入を検討する際は、ぜひ参考にしてみてください。

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