6,000万円の住宅ローンを組むなら、年収は900万円以上あれば安心

6,000万円の住宅ローンを組むなら、年収は900万円以上が理想といわれています。最低でも650万円ないと、住宅ローンの融資審査に通る可能性は低いです。年収が900万円以上あると無理なく返済できるため、6,000万以上の住宅ローンを組むなら、年収900万円をひとつの目安にしてみましょう。

 

では年収が900万円ない場合、無理なく返済できる金額になっているかどうかはどう判断すればいいのでしょうか。それは、「返済比率」によってある程度判断することが可能です。

 

返済比率とは、年収に対して占める年間返済額の割合のことを指します。返済比率が20〜25％になっていると、無理のない返済が可能だといわれています。

 

ただし、返済比率はあくまで目安です。実際に無理なく返済できる金額かどうか正確に判断するためには、シミュレーションを行うようにしましょう。

 

返済比率25％として、6,000万と6,500万の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションをご紹介します。

借入金額6,000万円のケース

項目	金額
年収	878万円
月々の返済金額	18.3万円

借入金額6,500万円のケース

項目	金額
年収	955万円
月々の返済金額	19.9万円

上記の年収は、返済比率25％で組んだ金額です。ただし上記の場合でも、余裕のある暮らしが難しいケースもあります。

 

たとえば年収878万円の場合、手取り額に直すと約659万円であり、月間収入が54.8 万円です。住宅ローンの月々の返済額が18.3万円の場合、月間収入の54.8万円を差し引くと36.5万円になります。

 

「2021年総務省統計局 家計調査」によると、仮に4人世帯と仮定した場合、住居費を除く1ヶ月の平均の生活費は約32万円です。4人世帯の場合は平均的な暮らしはできますが、貯蓄などを考慮すると不十分といえます。

 

続いて、年収1,300万円のシミュレーションも確認してみましょう。

 

年収1,300万円の場合は、手取り額は約975万円で、月の手取りが81.2万円です。住宅ローンの返済額の15.3万円を月間収入の81.2万円から差し引くと、75.9万円になります。

 

したがって、年収1,300万円であれば、4人世帯でもゆとりある暮らしをすることが可能です。

【年収別】6,000万円の住宅ローンの月々返済額をシミュレーション

6,000万円の住宅ローンの返済金額を、年収別にシミュレーションしていきます。シミュレーションするための前提条件は以下のとおりです。

年収800万円の場合（額面月額およそ67万円）

年収800万円で6,000万円の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションです。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	16万3,837円
固定金利（1.5％）	18万3,711円

固定金利と変動金利の返済比率は、以下の計算になります。

上記のケースだと、返済比率は24.6％です。

 

上記のケースであれば、返済比率は27.6％です。

 

年収800万円の場合、ローン審査は問題ないことがほとんどです。しかし、家族構成や子どもの教育費によっては厳しい場合もあるでしょう。

年収900万円の場合（額面月額およそ75万円）

年収900万円で6,000万円の住宅ローンを組んだ場合を見ていきましょう。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	16万3,837円
固定金利（1.5％）	18万3,711円

固定金利と変動金利の返済比率は、以下のとおりです。

上記のケースだと、返済比率は21.8％になります。

 

上記のケースだと、返済比率は24.5％です。

 

年収900万円の場合、800万円と同様に住宅ローンの審査は問題ありません。3人世帯で考えると、比較的余裕のある生活ができるでしょう。

年収1,000万円の場合（額面月額およそ83万円）

年収1,000万円で、6,000万円の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションです。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	16万3,837円
固定金利（1.5％）	18万3,711円

固定金利と変動金利の返済比率を見ていきましょう。

上記のケースであれば、返済比率は19.7％です。

 

上記のケースだと、返済比率は22％になります。

 

年収1,000万円の場合なら、3人世帯であればある程度ゆとりのある生活が可能です。ただし4人世帯の場合は、生活費を抑える必要があるでしょう。

年収1,100万円の場合（額面月額およそ92万円）

年収1,100万円で6,000万円の住宅ローンを組んだ場合のシミュレーションです。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	16万3,837円
固定金利（1.5％）	18万3,711円

固定金利と変動金利の返済比率は、次の計算になります。

上記のケースだと、返済比率は17.9％です。

 

上記のケースでは、返済比率が20％になります。

 

年収1,100万円の場合なら、4人世帯でも平均的な生活を送れます。

年収1,200万円の場合（額面月額およそ100万円）

年収1,200万円で6,000万円の住宅ローンを組んだ場合を見ていきましょう。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	16万3,837円
固定金利（1.5％）	18万3,711円

固定金利と変動金利の返済比率は、以下のとおりです。

上記のケースだと、返済比率は16.4％になります。

 

上記のケースだと、返済比率は18.4％です。

 

年収1,200万円の場合、満額での借り入れが可能です。

年収1,300万円の場合（額面月額およそ108万円）

最後に、年収1,300万円で6,000万円の住宅ローンを組んだ場合を考えてみましょう。

項目	月々の返済金額
変動金利（0.8％）	16万3,837円
固定金利（1.5％）	18万3,711円

固定金利と変動金利の返済比率は、以下の計算式から算出できます。

上記のケースだと、返済比率は15.1％です。

 

上記のケースでは、返済比率が17％になります。

 

年収1,300万円の場合なら、不測の事態でも十分に対処が可能でしょう。

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6,000万円の住宅ローンの年収基準に満たない場合は？

年収6,000万円の住宅ローンの年収基準に満たない場合は、以下の2つの方法で解決できます。

では、それぞれについて詳しく説明します。

ペアローン、収入合算（連帯債務）で契約する

ペアローンや収入合算（連帯債務）で住宅ローンを契約することで、年収基準に満たない場合でも6,000万円の住宅ローンを組めます。ちなみに、どちらの方法も配偶者の年収を活用して、借入金額を増やす方法です。

 

ただしそれぞれの方法によってメリットやデメリットがあるので、理解しておきましょう。それぞれについて詳しく説明していきます。

ペアローン契約

ペアローン契約とは、夫婦などの同居家族が同一の住宅ローンではなく、別々の住宅ローンで契約するものです。個別に住宅ローンを契約するため、金利や返済期間といった条件が違うものと契約できます。

 

そんなペアローンのメリットやデメリットは、以下のとおりです。

	内容
メリット	融資可能金額を増やせる
	契約者ごとに住宅ローンの控除が適用される
デメリット	団体信用生命保険の契約が別になるため、片方に何かあっても全額保証されない
	別々に住宅ローンを契約するため諸経費が多くかかる
	自宅の所有権は契約時の返済割合で分割する

特に気をつけるべきポイントは、団体信用生命保険（団信）の契約が別々になるため、障害や死亡した契約者が契約した住宅ローンの金額しか、保険金を受け取れないことです。

 

1人で住宅ローンを組んだ場合と異なり、それぞれの保険を見直すことはできますが、住宅ローンが全額保証されないというデメリットがあることを覚えておきましょう。

収入合算契約

収入合算契約とは、契約者と配偶者の収入を合算して、合算した金額をもとに組む住宅ローンのことです。

 

たとえば、夫の年収が400万円で妻の年収が500万円だった場合、合算した金額である900万円をもとに住宅ローンを組みます。そのため、片方の収入だけでは難しい金額でも借り入れが可能です。

 

収入合算のメリット・デメリットを見ていきましょう。

	内容
メリット	融資可能金額を増やせる
	住宅ローンの控除額を増やせる
デメリット	連帯保証人になる必要がある
	契約者以外は団体信用生命保険に加入できない
	連帯保証人の解除が難しいため、離婚時にトラブルになる可能性がある

このように収入合算は借入金額を増やせるメリットがありますが、デメリットも大きいので利用する際は注意が必要です。

頭金を多めに用意する

頭金を多めに用意することで借入金額が減らせるため、住宅ローンの審査に通る可能性が高くなります。

 

たとえば、6,000万円の住宅ローンが難しい場合でも、頭金を1,000万円入れることで5,000万円の住宅ローンとして組むことが可能です。

 

また頭金を用意することで、金利優遇を受けられることがあります。

6,000万円～6,500万円の住宅ローンを組む際の注意点

6,000万円～6,500万円の住宅ローンを組む際の注意点は、以下の2つです。

それぞれについて説明していきます。

定年までに完済する計画を立てる

住宅ローンの返済は長期間になるため、返済計画を立てることが重要です。また返済計画を立てる際は、定年までに完済するようにしましょう。定年になると収入が激減してしまうケースが多いためです。

 

定年までに完済することで、老後生活に資金的な不安を抱くことがなく、安心して生活できます。

教育費なども考慮して、住宅ローンを組む

前述したように、住宅ローンは非常に長期間の返済になります。そのため、ライフスタイルの変化についても考えておくことが重要です。とくに子どもについては、教育費にかかる金額が大きいでしょう。

 

あらかじめ子どもの人数や教育費についてシミュレーションをし、返済計画を立てることが重要です。

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まとめ

自身に見合った住宅ローンの月々の返済額を把握しておくことは、返済をスムーズに行ううえで大切なことです。必要な金額を知っておけば、不測の事態が起こっても対応できます。

 

そのため、この記事では6,000万円の住宅ローンを組む場合の年収別のシミュレーションや、住宅ローンの注意点について詳しく解説してきました。住宅ローンを組んで自宅の購入を検討する際は、ぜひ参考にしてみてください。

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