マイホームの購入を決断したときには、まず何に目を向けるべきなのでしょうか。

 

今回は家を買うと決めたときに考えるべきこととして、「タイミング」「予算」「住宅の種類」「立地選び」「購入に必要な費用」といった5つの項目をご紹介します。

 

マイホーム計画を立てるうえで押さえておきたいポイントを詳しく見ていきましょう。

ポイント1：家を買うタイミングを見極めよう

 

マイホームの購入計画を立てるうえでは、タイミングを慎重に見極めることが最初の一歩です。ここでは、住宅を購入するタイミングについて、関連するデータを基に解説します。

住宅購入者の年齢に関するデータ

 

国土交通省の「令和2年度住宅市場動向調査」では、住宅購入者の年齢について以下のようなデータが示されています。

	世帯主の平均年齢	平均世帯年収	平均購入資金
注文住宅	38.9歳	695万円	4,486万円
建売住宅	37.4歳	681万円	3,757万円
新築マンション	39.3歳	864万円	4,393万円
中古一戸建て住宅	43.8歳	657万円	2,696万円
中古マンション	45.0歳	657万円	2,213万円

※1次取得者（初めて住宅を取得した世帯）のデータを参照

 

データを踏まえると、住宅購入者の平均年齢は「30代後半～40代前半」に集中していることが分かります。この結果には、住宅ローンの返済期間が大きく関係していると考えられます。

 

同調査によれば、住宅ローンの平均返済期間は「新築で31～34年」、「中古で25～27年」とされており、購入時年齢から逆算するとどのケースも「70歳を迎えるあたりで完済する」計算となります。

 

そのため、まずは住宅ローンの借入額と返済期間を明確にして、購入のタイミングを検討してみましょう。

 

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ポイント2：手順に沿って予算を決めよう

 

購入計画を立てるうえでは、まず予算を決めておくことが大切です。

 

先に具体的なプランを固めてしまうと、予算の関係から大幅な調整が必要となるケースもあります。あらかじめ住宅購入資金を明確にしておいたほうがスムーズです。

住宅購入予算の仕組み

 

マイホームの購入予算は、「頭金＋住宅ローン借入額」で決まります。そのため、まずは頭金をどのくらい用意できるのか計算しましょう。

 

頭金については、自己資金から引越し代や購入後の生活費などを含めた「予備費」と住宅購入に必要な「諸費用」を差し引いて計算します。

 

住宅購入時にはさまざまな出費が発生するので、予備費は少なくとも半年分の生活費に当たる金額を用意しておけると安心です。

 

諸費用については、後ほど詳しくご紹介します。

住宅ローン借入額を決める手順

 

住宅ローン借入額は以下の手順で決めていくとスムーズです。

「返済負担率」とは、「年収に対する年間返済額の割合」を示す数字であり、一般的に無理のない指標は「25％以内」とされています。

 

そのため、まずは毎月返済額を「年収の48分の1（年収×25％÷12ヶ月）」に設定して計算してみましょう。

 

返済期間については、一般的な住宅ローンなら35年が最長です。しかし、住宅ローン審査では完済時年齢も重視され、多くの金融機関では70～80歳を基準としています。

 

また、定年を迎えるタイミングなども考慮すると、借入時の年齢が高齢である場合はあまり長期の返済期間を設定できない点に注意しておきましょう。

 

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ポイント3：どの住宅タイプが向いているか考えよう

 

おおまかな予算が決まったら、購入する住宅のタイプについても目を向けてみましょう。

 

マイホームの購入を決断した時点である程度住宅のイメージはあるかもしれませんが、具体的な特徴を把握したうえで、改めて見直してみることも大切です。

一戸建てとマンションの違い

 

一戸建てとマンションにはそれぞれ以下のような特徴の違いがあります。

	一戸建て	マンション
間取りや広さ	・自由に選べる ・各部屋の独立性が高い	・選択の自由度は低い ・生活動線がワンフロアにまとまる
設備	・必要なものを自由に選択可能	・共用設備が充実している
防音性	・最低限の配慮が必要	・特に配慮が必要
セキュリティ	・防犯設備は自分で整える必要がある	・充実した防犯設備が整えられている
耐火性	・住宅の構造によって異なる	・鉄筋コンクリート造のため耐火性能は高い
日当たり・風通し	・窓の自由な配置が可能 ・高い採光性・通風性が期待できる	・高層階なら日当たりも風通しも良い ・気密性が高い
交通利便性	・閑静な住宅街が中心 ・自家用車の利用がしやすい	・駅近の好立地が多い ・自家用車の利用はやや不便
リフォーム・メンテナンス	・自由度が高い ・自己管理が必要	・制約が多い ・管理費や修繕積立費がかかる

一戸建ては全体的に自由度が高いのが魅力です。要望に合わせて間取りやプランなどを比較的、柔軟に決められます。

 

一方、マンションは立地や共用設備などの利便性が高いのがメリットです。

 

以下の表でそれぞれに適している人の特徴をまとめたので、判断する際の参考にしてみてください。

一戸建てに向いている人の特徴	マンションに向いている人の特徴
・土地を含めて所有したい ・物音を気にせずに生活したい ・ゆったりと子育てに向き合いたい ・自由にペットを飼いたい ・自由にDIYを楽しみたい ・車を複数台所有したい	・利便性の高いエリアに住みたい ・車よりも公共交通機関の利用が多い ・セキュリティ面を重視したい ・高齢になったときのことを考えてワンフロアにしたい ・夫婦共働きのため駅の近くがいい

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注文住宅と建売住宅の違い

 

一戸建てを選ぶ場合は、注文住宅と建売住宅の違いについても理解しておく必要があります。

 

注文住宅とは、土地選びを含めて一からプランを決めていく住宅のことであり、間取りやデザインから工法、建材、性能まで予算に応じて自由に選択できるのが特徴です。

 

一方、建売住宅はプランが決められているので、予算の計算がしやすく、入居までの期間も短いのがメリットです。

 

また、ハウスメーカーにとっては効率的な工法の導入や建材の一括購入が可能なので、注文住宅よりも価格を抑えて販売できる面もあります。

 

こちらも以下の表で向いている人の特徴をまとめたので、判断の参考にしてみてください。

建売住宅に向いている人	注文住宅に向いている人
・土地を持っていない ・すぐに入居したい ・時間と手間をかけずに一戸建てを取得したい ・間取りやデザインが決められているほうが選びやすい	・すでに土地を取得している ・時間をかけてこだわりを実現したい ・外観や内装デザインに明確なこだわりがある ・取り入れたい設備がある ・家づくりを依頼したい設計事務所やメーカーが決まっている

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ポイント4：立地・土地について考えよう

 

住宅を購入する際には、賃貸物件を借りるとき以上に立地の重要性が高まります。ここでは、立地選びの注意点と、注文住宅を建てるときの土地選びのポイントをご紹介します。

立地選びのコツと注意点

 

立地に関しては、以下の条件を基に優先順位を洗い出しておきましょう。

マイホームを購入する際は、その土地に長く居住することを考えて、将来的な住環境の変化にも目を向けておきたいところです。再開発の予定など、周辺環境が変化する要因については細かく調べておきましょう。

 

また、個別の条件には「夫婦それぞれの実家との距離」や「頻繁に利用する施設の有無」などが挙げられます。

立地選びの失敗例も知っておこう

 

立地選びについては、実際にマイホームを購入した人の意見も参考になります。

 

LIFULL HOME’Sの独自調査（※）によれば、周辺環境に関して不満を感じてしまった要因の上位に「駅までの距離が遠い」「買い物が不便」「駅周辺が栄えていない」といったものがランクインされています。

 

また、意外に見落としてしまいがちなポイントとして、「近隣に住む人の様子を事前に知っておくべきだった」「夜道の状態を確かめておくべきだった」といった声も挙がっています。

 

これらは現地に足を運んで調査しなければ分からないポイントでもあるため、エリアの候補が決まったら、購入を決断する前にチェックしておくといいでしょう。

 

※出典：「事前に調べず後悔する人が多いのは○○～周辺環境編【住まいの購入失敗談1】」

土地選びのコツと注意点

 

注文住宅で土地選びからスタートする場合は、「土地の形状」「方角」「地盤」の3点から、建てたい家を実現できるかどうかチェックすることが大切です。

 

土地の形状が複雑だったり、地面に段差が生じていたりする場合は、建てたい家を実現するのに追加コストがかかる可能性があります。

 

また、方角は住まいに日当たりに大きな影響を与えるため、リビングや玄関の配置を左右するポイントでもあります。

 

土地を見極めるためには専門的な知識も求められるので、土地探しの前に施工会社を決めておき、一緒に判断してもらうようにしましょう。

 

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ポイント5：住宅購入に必要な諸費用を把握しておこう

 

住宅を購入するときには、物件の購入代金とともに、税金や手数料などの諸費用がかかります。

諸費用の目安

 

諸費用の目安割合には、物件の種類ごとに以下のような違いがあります。

諸費用の多くは現金での支払いが求められるため、頭金を計算するときには、あらかじめ自己資金から差し引いておく必要があります。

 

たとえば、4,000万円の建売住宅を購入するのであれば、「240万～360万円」を目安に諸費用が発生することになります。事前に現金で捻出できるように資金計画を立てましょう。

諸費用の内訳

 

諸費用にはさまざまな項目があり、購入する住宅の種類・価格によっても内訳は異なります。具体的な項目としては次のようなものが挙げられます。

物件購入時にかかる費用

費用の項目	内容	計算方法・金額の目安
印紙税	売買契約書に貼る印紙代	1万～3万円
不動産取得税	不動産取得時に発生する地方税	0円～固定資産税評価額の3％
登録免許税	所有権移転登記に必要な国税	固定資産税評価額の0.3％
司法書士への依頼料	登記代行の依頼料	10万円前後
仲介手数料（※）	仲介会社に支払う成功報酬	物件価格×3％＋6万円＋消費税が上限
固定資産税 清算金	売主へ支払う固定資産税の負担金	固定資産税の保有期間分の日割り金額

※中古住宅で必要

住宅ローン利用時にかかる費用

費用の項目	内容	計算方法・金額の目安
印紙税	金銭消費貸借契約書に貼る印紙代	2万～4万円
登録免許税	抵当権設定登記に必要な国税	借入額の0.1～0.4％
司法書士への依頼料	登記代行の依頼料	4万～8万円
ローン手数料	金融機関に支払う手数料	3万～5万円
ローン保証料	保証会社に支払う保証料	借入額の0.5～2％程度
物件調査料（※）	物件が融資基準を満たしているか調査する際の依頼料	4万～6万円程度
火災保険料	住宅ローン利用時に必須となる場合が多い	契約内容によって異なる

※フラット35などの一部住宅ローンで必要

住まい探し・家づくりの悩みは「住まいの窓口」の無料相談サービスがおすすめ

 

マイホームの購入時には考えるべきポイントが多いため、計画を立てる際には不安や悩みがつきものです。納得のいくマイホームを手に入れるためには、専門家に相談しながらアドバイスをもらうのもいいでしょう。

 

LIFULL HOME’S「住まいの窓口」では、ハウジングアドバイザーに無料で何度でも相談することができます。

 

相談できるテーマはとても幅広く、注文住宅はもちろん、建売住宅、マンション、中古物件、リフォームまでアドバイスをもらうことが可能です。

 

具体的な相談事例には以下のようにさまざまなケースがあります。

住まいの窓口は特定の物件や仲介会社に偏らず、いつでも中立の立場でサポートを行っているので、具体的な依頼先が決まっていない方でも安心して利用できるのが特徴です。

 

すべてのサービスが無料で利用できるので、マイホーム計画に迷ってしまったときには、ぜひお気軽にお問合せください。

 

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まとめ

• 住宅購入の平均年齢や住宅ローン返済期間から、マイホーム取得のタイミングを見極める
• 具体的なプランを固める前に、頭金と住宅ローン借入額からマイホームの購入予算を決めておく
• 一戸建てとマンション、注文住宅と建売住宅の違いと特徴を押さえておく
• 立地や土地選びの判断基準を把握し、自分なりに優先順位を固めておく
• 住宅購入にかかる諸費用にも目を向けておく

 

よくある質問

Q. 1 家の購入を考え始めたばかりです。何から手をつければよいですか？

A. 1 まずは、家づくり全体の流れを知ることが大切です。具体的には「タイミング」「予算」「住宅の種類」「立地」「諸費用」という5つのポイントについて、一つずつ情報を集め、ご自身の希望を整理していくことから始めましょう。そうすることで、計画がスムーズに進みます。

Q. 2 家を買うタイミングはいつがいいですか？平均的な年齢が知りたいです。

A. 2 初めて家を購入する方の平均年齢は、30代後半～40代前半です。多くの方は、住宅ローンの完済年齢から逆算して購入時期を決めています。ご自身のライフプランと照らし合わせ、無理なく返済できるタイミングを考えることが大切です。

Q. 3 無理のない購入予算の決め方と、年収に対する住宅ローンの目安を教えてください。

A. 3 購入予算は「頭金＋住宅ローン借入額」で考えます。無理のない返済の目安は、年間の返済額を「年収の25％以内」にすることです。まずはご自身が毎月いくらまでなら返済に充てられるかを考え、そこから借入額をシミュレーションしてみましょう。

Q. 4 一戸建てとマンション、どちらが自分に合っているか分かりません。

A. 4 自由な間取りやプライバシーを重視するなら「一戸建て」、駅からの近さやセキュリティ、設備の充実度を求めるなら「マンション」が向いているといえます。ご自身のライフスタイルで何を大切にしたいか、優先順位をつけて考えてみましょう。

Q. 5 「注文住宅」と「建売住宅」の主な違いは何ですか？

A. 5 「注文住宅」は、間取りやデザインを自由に決められるのが最大の魅力です。一方、「建売住宅」は、完成済みの物件を購入するため、価格が分かりやすく、すぐに入居できるのがメリットです。家づくりにかけたい時間やこだわりに応じて選びましょう。

Q. 6 立地選びで後悔しないために、チェックすべきポイントを教えてください。

A. 6 通勤・通学の利便性に加え、「周辺の商業施設」「子育て環境」「治安」など、複数の視点から検討し、ご自身の暮らしに合った優先順位をつけましょう。また、平日と休日、昼と夜で街の雰囲気は変わるため、時間を変えて現地に足を運んでみることをおすすめします。

Q. 7 物件価格のほかにかかる「諸費用」とは何ですか？ どのくらいかかりますか？

A. 7 諸費用とは、税金や登記費用、住宅ローン手数料などのことです。物件の種類によりますが、目安として物件価格の3～9%程度が必要といわれています。これらは現金で支払うことが多いため、購入予算とは別に準備しておくと安心です。