2,100万円は多い？ 少ない？ 住宅ローン借入額のとらえ方

2,100万円は住宅ローンの借入額としてどのくらいの水準にあたるのでしょうか。ここでは、住宅ローン借入額に関するさまざまなデータを参照しながら見ていきましょう。

住宅の平均所要資金と年収倍率

住宅金融支援機構「フラット35利用者調査」（2020年）によれば、全期間固定ローンであるフラット35を借りて住宅を購入した人の「平均所要資金」と「年収倍率」は以下のとおりです。

	平均所要資金	年収倍率
土地付き注文住宅	4,397万円	7.4倍
注文住宅（建物のみ）	3,534万円	6.7倍
建売住宅	3,495万円	6.8倍
新築マンション	4,545万円	7.0倍
中古一戸建て	2,480万円	5.5倍
中古マンション	2,971万円	5.8倍

上記の平均データを見る限り、2,100万円は住宅所要資金としては平均よりも少ない金額といえます。ただ、所要資金は購入する住宅の規模や状態、エリアによっても異なるので、あくまで全国平均としてとらえることが大切です。

 

年収倍率とは、住宅の購入価格が年収の何倍に相当するのかを表した比率のことです。購入する住宅の種類やエリアによっても異なりますが、一般的に年収倍率は5～7倍が目安となります。

2,100万円の返済モデルケース

今回は以下の条件を設定して、LIFULL HOME’Sの「住宅ローンシミュレーター」を用いて、毎月支払額と総支払額を試算してみましょう。

上記のケースで計算した場合、毎月の返済額は「約6万4,000円」、総返済額は「約2,701万円」となります。

2,100万円を借りるのに必要な年収

住宅ローン返済額の妥当性を確かめる基準として、返済負担率が挙げられます。これは、「年収に対する年間返済額の割合」を示す数字であり、一般的には25％以内が無理のない基準とされています。

 

たとえば、上記のシミュレーション結果を参考にすると、毎月返済額は6万4,000円なので、年間の返済額は「6万4,000円×12ヶ月＝76万8,000円」です。

 

この金額を25％以内に収めるためには、少なくとも「年収307万円」以上は必要となります。

頭金はどれくらい準備すべきか？ 平均額とシミュレーション

住宅ローンを組むときには、頭金なしのフルローンで借りることもできますが、多くの人が一定割合の頭金を用意しています。ここでは、頭金を用意するメリットと目安の割合について見ていきましょう。

頭金を用意するメリット1：総支払額と毎月返済額を抑えられる

もっとも重要なメリットは、「住宅ローンの総支払額が少なくなる」点にあります。頭金として用意した部分には利息がかからないので、割合が多ければ多いほど、総返済額を下げることができるのです。

 

また、借入額が少なくなるため、毎月返済額を抑えることもできます。具体例として、2,100万円の住宅を購入するケースについて、頭金の割合でどのくらい返済額に違いが生まれるのか計算してみましょう。

	毎月返済額	総返済額	総支払額 （総返済額＋頭金）
頭金なし（フルローン）	6万4,000円	2,701万円	2,701万円
頭金100万円	6万1,000円	2,572万円	2,672万円
頭金300万円	5万5,000円	2,315万円	2,615万円
頭金500万円	4万9,000万円	2,058万円	2,558万円

※固定金利1.5％、返済期間35年の場合で計算

頭金を用意するメリット2：金利の低いローンを利用できる

「フラット35」のように、住宅ローン商品によっては一定以上の頭金があると、より低い金利で利用できるケースがあります。住宅ローンはちょっとした金利の違いが返済額を大きく左右するので、重要なメリットのひとつです。

頭金の目安割合

「フラット35利用者調査」（2020年）では、頭金の平均額と住宅購入額に対する割合が以下のように示されています。

	頭金	割合
土地付き注文住宅	440.5万円	10％
注文住宅（建物の建築のみ）	619万円	17.5％
建売住宅	247.3万円	7.1％
新築マンション	758.1万円	16.7％
中古一戸建て	198.7万円	8％
中古マンション	343.4万円	11.6％

このデータを参照すると、多くの場合で「住宅購入額の1～2割に相当する頭金」が用意されていることが分かります。

住まいの窓口に資金計画を相談する

無理のない返済プランを立てるためのポイント

安定して支払いを続けられるプランを立てるためには、収入だけでなく、購入後の家計支出をできるだけ正確に想定しておくことも大切です。そこでおすすめしたいツールが、LIFULL HOME’Sの「おうち予算シミュレーション」です。

 

ここでは、「おうち予算シミュレーション」の使い方を具体的に紹介します。

おうち予算シミュレーションの使い方

 

おうち予算シミュレーションはフォーマットに沿って必要な項目を入力するだけで、自動的に無理のない住宅購入額や住宅ローン返済額、毎月の家計とのバランスを試算してくれる機能です。

 

家計については、食費や教育費などの細かな項目別に表示されるので、具体的な支出額をイメージしやすいのが特徴となっています。

 

また、試算結果は項目ごとに任意で調整できるので、実際の家計に近づけながらバランスをチェックすることも可能です。たとえば、「食費はもう少し節約できる」といった場合には、削った分の費用が自動的に貯蓄へ回ります。

世帯年収400万円の場合のシミュレーション結果

今回は以下のような条件を設定して、実際におうち予算シミュレーションで試算を行いました。

以上の条件を入力すると、シミュレーション結果は表のようになりました。

住宅購入の目安予算		2,000万～2,500万円
住宅ローン毎月返済額		6万円
生活費合計		約14万円
＜内訳＞	食費・日用雑貨	4万5,833円
	水道光熱費	9,167円
	被服・理美容費	1万1,458円
	医療費	6,875円
	交通・自動車関係	1万1,458円
	通信費	9,167円
	教育費	9,167円
	趣味・娯楽費	1万1,458円
	諸雑費（保険料含む）	6,875円
	こづかい	6,875円
	交際費	9,167円
住宅関連費		5万円

このように、シミュレーション結果は細かい項目ごとに表示されるので、現在の家計と見比べながら適切な借入額を検討したいときに便利です。

マイホーム購入後の維持費や税金のことも考えておこう

返済計画を立てるうえでは、購入後にかかる維持費や税金にも目を向けておくと安心です。

 

住宅購入後には、家のメンテナンス費用、固定資産税、都市計画税といった税金、火災・地震保険料などがかかるので、事前にどのくらいの金額が必要なのかを把握しておきましょう。

 

細かな費用は住宅の規模や購入するエリアによっても異なりますが、一般的な一戸建ての場合、年間で40万～50万円程度を見込んでおく必要があります。これは、1ヶ月当たりで換算すると、4万円程度の積み立てが必要な計算です。

 

先ほど紹介した「おうち予算シミュレーション」では、「住宅関連費」として毎月5万円を確保できる試算結果になっているので、計算するときの参考にしてみるといいでしょう。

住まいの窓口に資金計画を相談する

資金計画の相談なら「住まいの窓口」へ

住宅の購入時には、さまざまな要素に目を向けながら資金計画を立てる必要があります。そのため、時には専門的な知識や第三者の視点からのアドバイスを受けてみることも大切です。

 

LIFULL HOME’Sの「住まいの窓口」では、資金計画や住まいに関するさまざまなお悩みを専門的な知識を持ったハウジングアドバイザーに何度でも無料で相談することが可能です。

 

また、希望があれば、家計やライフプランを含めて総合的にお金の相談ができるファイナンシャルプランナーを紹介してもらうこともできます。

 

「住まいの窓口」のサービスはすべて無料で利用できるので、資金計画について悩みや不安がある人は、ぜひご活用ください。

まとめ

• 2,100万円は住宅購入資金としては平均よりも低い水準
• 2,100万円の住宅ローンを借りるためには、少なくとも年収307万円以上が必要
• 頭金のメリットを理解したうえで、現在の貯金額を基に具体的な金額を決めよう
• 住宅購入可能額と返済中の家計バランスを計算したいときは「おうち予算シミュレーション」が便利
• 「住まいの窓口」で専門家に資金計画の相談をしてみるのも有効

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