物件の購入予算はどうやって決めるべき？

 

物件の購入予算を決めるとき、漠然と考えていても思うようにプランを立てられないものです。以下の3つのステップに沿って、購入予算を決めてみるとスムーズに進められるでしょう。

1.物件の購入に充てられる頭金の額を決める

 

頭金として準備できる金額が多ければ、それだけ住宅ローンの借入額を減らすことができます。ただし、預貯金のすべてを頭金に充てるのは得策ではありません。

 

病気をしたり、働けなくなったりしたときのことも考えて、予備の手元資金をきちんと確保しておくことは重要です。入居後の暮らしも考慮して、頭金に充てる金額を決めてみましょう。

 

頭金の目安は一般的に、物件価格の20％程度までが目安とされています。住宅の購入代金以外にも諸費用などがかかってくるので、余裕を持って考えるほうが安心です。

2.住宅ローンの借入額を決める

 

住宅ローンを組んで家を購入する場合、年収や返済能力に応じて借入限度額が決められます。

 

しかし、実際に金融機関へ住宅ローンの申し込みを行う前に、借りられる金額の目安をある程度把握しておくことが大切です。

 

LIFULL HOME’Sの「住宅ローンシミュレーター」を使えば、いくつかの項目を入力するだけで、購入可能額や毎月の返済額が分かります。

 

シミュレーターの結果を参考にして、住宅ローンの借入額を決めてみてください。

3.住宅購入資金の限度を明確にする

 

物件の購入に充てる資金の限度額をあらかじめ決めておくほうが、家づくりはスムーズに進めやすくなります。

 

どのような家に住みたいかを考えることは大切ですが、あまり希望が多すぎれば予算オーバーとなり、購入の判断がつかなくなるからです。

 

注文住宅の場合は、建物だけでなく土地の購入代金や地盤調査などの関連費用も発生します。それらの費用も踏まえたうえで、住宅の購入にどれくらいの予算が充てられるかを検討してみましょう。

住宅ローン借入額はどうやって決めるべき？

 

住宅ローンを組む際に気をつけておきたいポイントは、必ずしも希望する金額どおりに借りられるわけではないことです。

 

金融機関の審査を通じて借入限度額は決められることを押さえておきましょう。

年収倍率から考えるケース

 

住宅ローンがどの程度借りられるかは、「年収倍率」と「返済負担率」の両方から判断できます。

 

まず、年収倍率についてですが、この指標は年収に対する住宅購入価格の比率を示すものです。

 

住宅金融支援機構が公表している「2020年度フラット35利用者調査」によれば注文住宅で6.7倍、土地付き注文住宅で7.4倍となっています。

 

これは年収が500万円だとすれば、3,350万～3,700万円程度が借入限度額の目安であることを意味しているのです。

 

ただし、年収倍率には頭金も含まれているので注意が必要です。同資料では平均で1～2割の頭金が用意されているという調査結果が出ているので、その点も踏まえて考えておきましょう。

返済負担率から考えるケース

 

もうひとつの判断基準として、返済負担率から考える場合もあります。返済負担率とは、年収に占める住宅ローンの返済額を割合で示したものです。

 

ローン契約者の年収や金融機関の判断によって異なりますが、一般的には年収の25％程度にとどめておくほうがいいでしょう。

 

毎月の返済額は金利、返済期間の長さによって異なるので、同じ借入額であっても返済負担率は変化します。

 

無理のない返済額を把握するためには、事前に返済シミュレーションを行っておくほうが安心です。

 

マンションを探す 一戸建てを探す 注文住宅カタログを探す 住まいの窓口に資金計画を相談する

実際にシミュレーションしてみよう！ 年収別借入額の目安

 

無理のない購入予算を立てるには、年収に応じた借入額をシミュレーションしてみることが大切です。

 

金利が全期間固定金利で1.5%、返済期間は20年・30年・35年で試算してみると次のような結果となります。

■年収400万円のケース

返済期間	20年	30年	35年
借入限度額	2,417万円	3,380万円	3,810万円

■年収600万円のケース

返済期間	20年	30年	35年
借入限度額	3,626万円	5,070万円	5,715万円

■年収800万円のケース

返済期間	20年	30年	35年
借入限度額	4,835万円	6,760万円	7,620万円

上記の結果からは、年収や返済期間によって借入限度額に大きな違いがあることが分かります。

 

自分の借入限度額の目安を把握しておけば、実際の借入額が限度額を下回る場合、返済期間を前倒しにする判断も行えます。

購入後の維持費は年間どのくらいかかる？

 

住宅ローンの返済プランを練るには、入居後の維持費がどれくらいかかるのかを把握しておくことも重要です。新築物件を購入しても、長く住み続ければ経年劣化でメンテナンスが必要になってきます。

 

ただし、マンションと一戸建てでは維持費としてかかる項目や費用が異なります。それぞれのケースで、年間の維持費を見ていきましょう。

■マンションの年間維持費

費用項目	費用の目安
管理費	月1万円×12ヶ月
修繕積立金	月1万～2万円×12ヶ月
駐車場代	月1万円×12ヶ月
合計額	36万～48万円

■一戸建ての年間維持費

費用項目	費用の目安
管理費	なし
修繕費用の積み立て	1万～2万円×12ヶ月
駐車場代（敷地内）	なし
合計額	12万～24万円

上記のように、マンションであれば年間36万～48万円程度の維持費が必要ですが、一戸建てであれば、年間の維持費は12万～24万円程度となります。

 

一戸建ての場合は自分で修繕費用を積み立てていく必要があり、計画的に修繕費用を準備しておきましょう。

 

マンションを探す 一戸建てを探す 注文住宅カタログを探す 住まいの窓口に資金計画を相談する

家計と毎月返済額のバランスは「おうち予算シミュレーション」で確認！

 

マイホームの購入後は、住宅ローンの返済が始まりますが、毎月の生活費を具体的に把握しておくとイメージが湧きやすくなります。

 

LIFULL HOME’Sの「おうち予算シミュレーション」を使えば、生活費とのバランスを考えながら、住宅の購入予算の目安を知ることが可能です。

 

 

実際に以下の条件でシミュレーションをしてみると、以下の結果となります。

シミュレーション結果とライフプランを照らし合わせて、家族で話し合いを進めてみると入居後の暮らしのイメージを持ちやすくなるでしょう。

 

さまざまなケースで試算を行ってみて、家族間の共通認識を高めてみてください。

まとめ

• 購入予算をあらかじめ決めておくことで、資金計画は立てやすくなる
• 住宅の購入予算だけでなく、諸費用や入居後の維持費についても考えておこう
• 無理のない返済計画を立てるためには、返済のシミュレーションを行っておくほうがよい
• 入居後の経年劣化に伴って、メンテナンス費用が必要になる
• 便利なツールを活用して、家計と返済のバランスを考えてみよう

マンションを探す 一戸建てを探す 注文住宅カタログを探す 住まいの窓口に資金計画を相談する