住み替えガイド 今の家を売却して買い替えたい! 失敗しないための手順
今の家を売却して新居に住み替えるときは、費用だけでなく時間も上手に使う必要があります。そこでポイントとなるのが、物件売買の手順です。
この記事では、「買い先行」「売り先行」など4つの進め方の特徴や、損をしないために押さえておきたい特例、先輩たちの体験談など、住み替えるときに知っていると必ず役立つ情報をまとめました。
売るのと買うのはどっちが先?物件売買の4つの手順
住宅ローンの超低金利状況が続いていることもあって最近は、先に新居の購入から進める人が増えている傾向にあります。しかし、住宅ローンが残っている中での住み替えの場合、買い先行だと危険なことも。資金計画を踏まえて進めるのなら、売り先行型のほうが安全です。少なくとも新居購入前に売却査定を行い、今の家がいくらくらいで売れそうか知っておくほうがいいでしょう。
ここでは、物件売買の4つのパターンの手順と特徴を解説します。あなたにもっとも適した住み替えの方法を見つけましょう。
| 4つのパターン | 主な手順 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 1.買い先行型 | 新居を購入→新居に引越す→自宅を売却 | ・既に住宅ローンを返し終えている人 ・夫婦で出し合って購入できるなど資金面で余裕がある人 |
| 2.売り先行型 | 自宅を売却→仮住まいに引越す→新居を購入→新居に引越す | ・住宅ローンの返済が残っており、売却益で返却を予定している人 ・売却価格次第で購入できる物件が変わる人 |
| 3.同時並行型 | 同日に売却と購入の決算→新居に引越し | ・コストの発生を極力避けたい人 ・十分な時間の余裕がある人 ・不動産の知識をある程度持っている人 |
| 4.買取型 | 買取再販業者に相談・売却→新居を購入→新居に引越す | ・時間がない中で進める人 ・決まったタイミングで売りたい人 |
売却の手順・流れ
売却には大きく分けて7つの手順があります。最初にやることは、「1.売却価格の相場を調べる」「2.不動産会社の売却査定を受ける」です。具体的な流れを知っておくと、安心して売却を進めやすくなります。

購入の手順・流れ
購入の流れは、どの種類の物件を買うかに応じて異なります。新築マンションや注文住宅など竣工まで時間がかかる物件の場合は、売却のタイミングにも注意が必要です。売却のタイミングが早すぎると仮住まいに住む期間が長くなるため、コスト面・生活面でデメリットが生じることも。購入の際は、売却時期についても不動産会社とよく話し合うといいでしょう。

売却価格の相場を調べる方法は?
売却価格の相場を調べる方法はいくつかあります。LIFULL HOME'Sでも3つの方法で、売却予定のマンションや周辺のマンションの参考価格を調べることができます。
地図で地域相場を見る
「住まいインデックス」
駅名でエリアを絞り、その地域の相場を調べることができます。マップ上の物件のピンをクリックすると、周辺の物件情報もピックアップされるため比較検討しやすい点が特徴です。価格推移などもチェックできるため、市場動向を把握したいときにも役立ちます。
マンションの参考価格を知る
「プライスマップ」
住所、駅名、マンション名のいずれかを入力し、マップ上の物件のピンをクリックするだけで、そのマンションの参考価格を簡単に知ることができます。およそ470万戸のマンション情報が集約されているため、お目当ての購入物件の相場を調べたいときにも便利です。
中古一戸建ての価格相場を見る
「価格相場」
一戸建ての売却を検討しているときは、中古一戸建ての価格相場を調べられるこちらがおすすめ。マップ上で都道府県を選択し、市区町村あるいは駅・路線で絞っていけば、そのエリアの平均価格を一覧で見ることができます。
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いくらで売れる?買い先行の人も絶対に知っておくべき
査定価格
自分で相場を調べることも重要ですが、もっとも手っ取り早くて確実なのは、不動産会社に売却査定を依頼することです。おすすめは、1社ではなく複数社に査定を依頼できる「一括売却査定サービス」を利用する方法。複数社の査定額を比較できるため、適正な売り出し価格をつかみやすくなります。無料で利用できるサービスが多いのも特徴です。
売却査定の依頼は、買い先行の人であっても必ず行うことをおすすめします。いくらぐらいで売れるのか分からない状態で新居の購入に踏み切るのは、リスクが大きいです。
売却査定の方法ですが、大きく3つの方法があります。
- 1.物件の種類や物件の所在地を入力する方法
- 2.売却理由から会社を探す
- 3.匿名で簡易査定を依頼する
個人情報を渡さずにできる匿名査定もありますが、物件の情報を開示して査定してもらう方法のほうが確実です。後者なら、なぜその査定額なのかの根拠も教えてもらえるでしょう。
売却を依頼する会社の選び方
不動産会社を選ぶときは、査定額が高いという理由だけで選ぶべきではありません。その査定額にした根拠やエリアでの売却実績、特徴やオプションサービスなどを聞いてから、判断するようにしましょう。
買い替えを考えており、物件選びや不動産会社選びに悩んだら、LIFULL HOME'Sの「住まいの窓口」に相談するのもおすすめです。不動産会社の特性を理解しているため、エリアに強い不動産会社や、売却にも強い不動産会社、担当者との相性などを考えた提案ができます。どのタイミングで買い替えるのがベストなのか、資金計画の相談も可能です。
不動産会社選びの
チェックリスト
- 査定額の根拠
- そのエリアでの売却・仲介実績
- 販売計画の確認
- オプションサービスなどの特徴
- 担当者の買い替えに関する特例や控除などの知識
- 担当者との相性
家の売却に必要な費用
家の売却にかかる費用は、一般的には売却価格の4~6%程度といわれています。主なものを押さえておきましょう。
| 主な費用 | 費用の目安 |
|---|---|
| 仲介手数料 | 売却価格×3%+6万円+消費税 (※400万円以上の物件の場合) |
| 印紙代 | 1万円~3万円(売却価格による) |
| 登録免許税 | 土地1筆・建物1棟当たり、それぞれ1,000円 |
| 抵当権抹消登記 | 司法書士費用:2万円程度 |
| 所得税・住民税 | 短期譲渡所得(所有期間5年以下):譲渡所得×39.63% 長期譲渡所得(所有期間5年超):譲渡所得×20.315% |
| 住宅ローンの返済手数料 | 5,000円~3万円 |
損をしないために!買い替え特例や控除などの制度を
知っておこう
売却して利益が出たとしても、節税できる制度があります。押さえておきたいのは、以下の3つです。
- ・所有期間による譲渡所得の課税率
- ・3つの特例(3,000万円の特例、軽減税率の特例、買い替えの特例)
- ・住宅ローン控除の要件
譲渡所得の課税率は物件の所有期間によって異なり、5年を超えて所有した場合のほうが税率は低くなります。
3つの特例とは、「3,000万円の特別控除の特例」「マイホームを売ったときの軽減税率の特例」「マイホームを買い換えたときの特例(居住用財産の買換えの特例)」をさし、併用可能な組み合わせもあります。
住み替え後の新居でも住宅ローン控除は利用できますが、中古の場合、築年数によっては控除を受けられない場合がある点に注意しましょう。
制度の詳細については以下の記事 で解説しているので、こちらもチェックしてみてください。
今の家を売って住み替えるときの注意点
住み替えで失敗しないために、最低限押さえたい4つの注意点を紹介します。
- 1.売却査定額=実際に売れる価格ではない
- 2.仮住まいの費用は必要経費と捉えて検討する
- 3.経済的メリットばかりを優先しない
- 4.買取保証を付ける場合は慎重に
大きなお金が動く家の住み替えでは経済的メリットやいくらで売れるかを優先しがちですが、手間や時間に注目することも忘れないようにしましょう。
住み替えの注意点については以下の記事でも解説していますので、こちらもご覧ください。
みんなの住み替え
体験談
住み替えの手順やポイント、注意点などを解説してきましたが、まだまだイメージしづらい部分があるかもしれません。そんなとき参考になるのが、住み替えた先輩たちのホンネです。
「住み替え体験談」では、住み替え経験者が苦労したこと・工夫したことなどをまとめ、専門家のアドバイスを添えています。また、マンションから一戸建て、一戸建てから中古マンションなど、住宅の種類別ごとに紹介しているので、ぜひ自身のケースと照らし合わせながらチェックしてみてください。
この記事のまとめ
- 住み替えのパターンは4つある
- 資金に余裕がなければ、買い先行よりも売り先行型のほうが安全
- どのパターンかに関わらず今の家の売却査定額は必ず押さえておくべき
- 査定額が高いだけで不動産会社を選んではいけない。根拠や実績、販売計画で判断を
- 家の売却にかかる費用は、一般的には売却価格の4~6%程度
- 節税につながる特例や制度を押さえておこう
- 経済的メリットばかりを優先せず、時間や手間も考えよう
今の家を売却して住み替えるときに知っておきたい情報をまとめました。売却は購入の何倍も難しいものです。後から後悔しないように、費用、時間、手間の何を優先するのかを考えて、無理のない資金計画を立て、次の住み替えに生かしてください。
どの手順で進める場合でも、売却査定を行い、今の家がいくらくらいで売れるのか調べておくことは必要です。一度に複数社から見積もりがもらえる一括査定を上手に活用しましょう。
住み替え Q&A
住み替えについて、よくある質問をまとめました。
Q住宅ローンを完済していなくても売れますか?
売却は可能です。売却後に売却代金をローンの一括返済に充てることができます。
Q古い家はリフォームしてから売りに出したほうがいいのでしょうか?
売るために必ずしもリフォームをする必要はありません。リフォームにかかった費用を、売却時に取り戻せるとは限らないからです。ですが、リフォーム後の家を見て、暮らすイメージが湧く人もいます。最小限の費用でリフォームするか、その分売却額を値引きするかは売り出し後の反応を見て決めてもいいでしょう。
Q売るのに適した時期はありますか? 春か秋がいいと聞いたのですが。
季節はあまり関係ありません。季節がよいので見に来る人が多く、早く売れる=値引きせずに売れるという考え方もありますが、その分売り物件も増えるので、比較されて売りにくくなるということもあります。
Q売却に至るまでに通常どのくらいの期間がかかりますか?
LIFULL HOME'Sが2019年に実施した調査によれば、「6ヶ月~1年未満」が33.3%ともっとも多い結果となっています。1年かかる可能性も踏まえて進めていきましょう。
Q買い替え特約はどの物件でも利用することができますか?
新築マンションや新築一戸建てを購入する際には利用可能な場合がありますが、中古物件の場合は難しいケースがほとんどです。
Q一般媒介と専属専任媒介、専任媒介のどれがおすすめですか?
それぞれメリット・デメリットがありますので、どれがいいというものではありません。一般的には、以下のような傾向があります。
・短期間、売るための努力が必要な物件⇒専属専任/専任媒介
・売れそうな物件、売却に時間がかかってもよい物件⇒一般媒介
Q今の家にいつか戻りたいと思っています。誰かに貸して、家賃収入を得ながら前の家と新居のローンを払っていくことはできますか?
経済的に余裕があり、借り手がすぐ見つかりそうな人気の物件であれば検討の余地がありますが、リスクの大きい選択肢です。住宅ローンの一括返済ができる方や完済している方、あるいは長期間2つの家のローンが支払い続けられる経済力がある人でなければ、おすすめできません。
更新日: / 公開日:2021.07.30









