適した間取りタイプは、家族構成やライフスタイルによっても異なります。3人家族の場合は、どのような間取りが適しているのでしょうか。

今回は「夫婦+子ども1人」の3人家族を想定して、間取り選びで考えたいポイントや、間取りタイプ別の使い方イメージについて解説します。

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3人家族

 

一口に3人家族といっても、それぞれに考え方や大事にしたいポイントは異なります。そのため、まずは自分たち家族に合った間取りを見つけるためのステップを理解しておきましょう。

 

家族構成の変化やライフプランは、間取りの選択に大きな影響を与えます。たとえば、賃貸なら「いずれは住宅を購入するのか」「貯金をメインに考えるのか」などにより、適した間取りは異なります。

 

また、購入の場合は、より長期的な視野で「家族が増える可能性はあるのか」「親との同居の可能性はあるのか」などの家族構成の変化も考える必要があります。

 

居住人数が増えないとしても、子どもの成長や独り立ちによって必要な部屋数は変化するので、いずれにしてもライフプランを明確にすることが大切です。

 

国土交通省の「住生活基本計画における居住面積水準」では、居住人数ごとに必要な広さの基準が示されています。それによると、3人家族に必要な広さは以下のとおりです。

3人家族に必要な広さ

  • 最低居住面積水準:40平米(35平米)
  • 誘導居住面積水準(都市型):75平米(65平米)
  • 誘導居住面積水準(一般型):100平米(87.5平米)
  • ( )内は、3~5歳児が1名いる場合

最低居住面積水準とは、健康で文化的な生活を送るために必要不可欠な面積の基準であり、誘導居住面積水準は多様なライフスタイルに合わせてゆったりと過ごせる広さの基準です。

 

誘導居住面積水準は、さらに都市部のアパートやマンションなど共同住宅での暮らしを想定した都市型と、郊外での一戸建て生活を想定した一般型に分かれています。

 

そのため、集合住宅なら75平米程度、一戸建てなら100平米程度をひとつの広さの目安にしておくいいでしょう。

 

子育て世帯においては、ほとんどが最低居住面積水準以上の住まいに住んでおり、約半数が最低居住面積水準以上・誘導居住面積水準未満の広さに住んでいるとされています。

 

間取りを決めるうえでは、具体的な使い方や部屋割りのイメージを持っておくとスムーズです。たとえば、考え方のコツとしては、以下のような例が挙げられます。

  • 夫婦の部屋をひとつにまとめるか
  • 仕事部屋や趣味の部屋を設けるか
  • 荷物の量はどのくらいか
  • 来客の頻度はどのくらいか
  • 部屋数とリビングの広さのどちらを重視したいか

夫婦で個室を持つかどうかによって、必要な部屋数は大きく変化します。仕事部屋や趣味のための部屋がほしい場合も、それに応じて部屋数が増えます。

 

また、荷物の量が多い場合は、収納スペースを確保するために広い部屋を検討するのもひとつの方法ですが、トランクルームなどがあるマンションに住むという選択肢もあります。荷物のためだけに広い部屋を選ぶより、住居コストが安く済むケースもあるからです。

 

マンションなどの集合住宅では、リビングが広い物件を選ぶのか、部屋数の多い物件を選ぶのかも重要な判断となります。家族の価値観も大事にしながら、どちらが適しているかを考えてみましょう。

 

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3人家族

 

ここでは、具体的な間取りタイプの特徴と、3人家族で住む場合の使い方について見ていきましょう。

 

1LDKとは「居室1部屋+8畳以上のリビングダイニングキッチン」を持つ間取りです。部屋を広めに使いたい一人暮らしの人や、同棲カップルに人気の間取りではありますが、子どもが小さなうちは3人家族でも十分に暮らせるでしょう。

 

しかし、個室が1つしかないため、子どもが大きくなったときには手狭に感じられてしまうことが多いです。そのため、将来的に家の購入や引越しを考えており、あくまでもそれまでの仮住まいとして部屋探しをしている人に適した間取りといえます。

 

2LDKは「居室2部屋+10畳以上のリビングダイニングキッチン」を持つ間取りです。居室が2部屋になることで、夫婦の寝室と子ども部屋を確保できるため、1LDKと比較して大きく住み心地が向上します。

 

ただ、部屋数に余裕があるわけではないため、収納スペースの数や広さが重要なポイントとなります。少しでも部屋を広く使えるよう、物件を決める際にはクローゼットや押し入れなどの収納に余裕があるかどうかをチェックしましょう。

 

また、将来的に子どもが増え、4人家族になる可能性がある場合には、2LDKだと子ども部屋の確保に困ってしまうケースもあります。

 

子どもが同性同士であれば、広い方の居室を2つに区切って共用させることも可能ですが、異性同士ならそれぞれに個室を持たせる考え方もあります。

 

そのため、賃貸ではなく購入の場合は、より広い間取りタイプと慎重に比較することが大切です。

 

3LDKになると、居室が3つに増えるため、家族全員が個室を持てるようになります。また、子ども部屋と夫婦の寝室で2部屋を使い、残りの部屋を客間や仕事部屋、書斎などのフリースペースとして使う余裕も出てきます。

 

子どもが増えたときにも対応しやすいため、3人家族でゆとりのある間取りタイプを選びたいというときには、3LDKが有力な候補となります。

 

ただ、都心部などの住宅が密集しやすいエリアでは、どうしても2LDKに比べて物件数が少なくなります。そのため、立地や設備にこだわりたい場合は、2LDKの方が選択肢は広がりやすいでしょう。

 

4LDKはマンションではあまり該当する物件がなく、一戸建てに多い間取りといえます。居室が4つあるため、3人家族では部屋を持て余してしまう可能性も高いです。

 

しかし、将来的に家族が増える予定があったり、趣味などで専用の部屋を持ちたいと考えていたりする場合には、このくらい部屋数にゆとりを持たせた方が住みやすいと感じる人もいるでしょう。

 

ただ、持ち家の場合は、物件が広くなるほどメンテナンスの負担も大きくなるので、維持することも考えて検討することが大切です。

 

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購入と賃貸

 

適した住宅の選択肢は、ライフステージの変化にともなって大きく変動します。ここでは、購入と賃貸のどちらかで迷ったときに、何に目を向けるべきか見ていきましょう。

 

一般的に、マイホームの購入が検討されるタイミングには、以下のようなライフイベントが関係しています。

ライフイベント

  • 結婚
  • 出産前後
  • 子どもの入園や進学
  • 子どもの独立、自身の定年退職

実際のところ、夫婦2人暮らしまでは賃貸に住んでいても、3人家族以上になると家の購入を検討する世帯は多いです。

 

また、子どもが独立するまでは賃貸に住んで頭金をためながら、自身の定年退職後に夫婦2人の終の住処を購入するといった計画を立てる人もいます。なお、住宅ローンを組む場合には、家族構成だけでなく自身の年齢も意識しておかなければなりません。

 

なぜなら、住宅ローン審査においては、「借入時年齢」と「完済時年齢」の両方がチェックされるためです。国土交通省の2020年度のデータ(※)によれば、住宅ローンの平均返済期間は以下のように示されています。

住宅の種類

平均返済期間

注文住宅(建築費)

32.4年

注文住宅(土地購入費)

34.2年

建売住宅

31年

新築マンション

31.1年

中古一戸建て

27.2年

中古マンション

25.3年

おおまかな傾向として、新築で返済期間30年以上、中古では25~27年程度となっていることが分かります。

 

一般的な住宅ローンの完済時年齢上限は75~80歳程度とされているので、30年以上のローンを組むのであれば、40代までに購入する方が資金計画は立てやすくなります。

 

※ 国土交通省「令和2年度 住宅市場動向調査 報告書

 

賃貸物件の強みは、住み替えが気軽にしやすい点にあります。家族の成長のタイミングに合わせて部屋を住み替えることも可能であり、急な転勤でも対応することが可能です。

 

そのため、家の購入にあたって間取りに不安が残っている場合には、ライフプランが固まるまで賃貸物件で様子を見るのもひとつの選択肢です。

 

生活を送るなかで、必要な部屋数や広さの見当がつき始め、自然と自分たちに合った立地条件や間取りも見つけられるでしょう。

 

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小さな子どもがいる世帯で意識したい物件選びの注意点

 

小さな子どもがいる世帯では、間取りだけでなく、さまざまな項目に気を配る必要があります。ここでは、具体的に意識したいポイントを見ていきましょう。

 

小さな子どもは、家庭内の事故でケガをしてしまうことも少なくありません。そのため、安全性にも気を配って住まい探しをすることが大切です。

 

子育てがしやすい物件の特徴としては、以下のような例が挙げられます。

子育てがしやすい物件の特徴例

  • 対面キッチン(家事をしていても子どもに目が届きやすい)
  • 和室がある(畳はクッション性が高く、寝かせやすい)
  • リビングの一角にキッズコーナーを確保できる(目の届くところで遊ばせやすい)
  • 風呂とトイレに十分な広さがある(子どもと一緒に入りやすい)
  • 収納スペースにゆとりがある(成長に合わせて物が増えても安心)

 

小さな子どもがいる世帯で意識したいもうひとつのポイントは、騒音トラブルです。特にマンションなどの集合住宅では、子どもの足音などが周りに響いてしまうこともあります。

 

そのため、次のようなポイントを意識して、防音性の高い物件を選ぶことも大切です。

ポイント

  • 鉄筋コンクリート造の物件を中心に探す
  • カーペット敷きの物件を選ぶ
  • 和室がある物件を選ぶ
  • 1階や階下が共用部分の部屋を選ぶ
  • 窓の防音性も確認する

また、ファミリー世帯が多い物件であれば、ほかの入居者も同じように子育てをしているため、多少の騒音なら比較的寛容に受け止めてもらえるケースが多いです。

 

防音性は快適な生活に欠かせないポイントなので、住まい探しでは特に意識しておきましょう。

3人家族

 

  • 3人家族では最低40平米以上の広さが必要
  • ライフプランや家族構成の変化を想定して住まいを探すことが大切
  • 間取りタイプごとの特徴と使い方のイメージを把握しておこう
  • 家族構成やライフプラン、自身の年齢から購入と賃貸のどちらがいいかを見極めよう
  • 小さな子どもがいる家庭では、子育てのしやすさや防音性にも目を向けることが大切

 

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更新日: / 公開日:2019.05.28