「地震対策」は、もはや家選びの必須条件

高価な買い物である住宅購入。人生で最も大きな金額を支払う、という人も多いのではないでしょうか。だからこそ、条件には色々とこだわりたいもの。特に気になるのが、安全面です。日本に住んでいるかぎり、地震は避けることができない自然災害のひとつ。近年、住宅購入者などへの調査では、住まい選びの決め手として「地震対策」が上位にランキングされる傾向にあります。
それでは、実際に住宅を選ぶ際に、どのようなポイントを抑えておくとよいのでしょうか。まずは、その建物が建っている、あるいは建築予定である「土地」の安全性。さらに、「建築構造」や「設備」面での対策など、さまざまな要素から複合的に判断することが大切です。

 

地震に強い土地を探そう

土地探しをする際などに、「地盤が強い、弱い」という表現を耳にしますが、その強弱はどのように判断されるのでしょうか。建築前に「地盤調査」を行うことで、正確な判断ができるのですが、土地選びの段階でも参考になるポイントをいくつかご紹介します。

 

地形

低地…周辺よりも低くなっている土地は大雨のときなどに水が集まりやすく、地盤が軟弱であることが多い。
干拓地・埋め立て地…土を運び埋め立てて陸地にした土地。排水が悪く、地盤は軟弱で、液状化現象の恐れがある。

 

造成の有無

造成地の場合は、山を削った「切土」か「盛土」を行って、地面を平らに調整しています。「盛土」の地盤は、軟弱地盤の可能性や沈下が起こることもあるため、注意が必要と言えます。また、擁壁（※）がある場合は、老朽化によりもろくなっていないか、増し積みされていないかなども気をつけたいところです。

 

古地図やハザードマップ

古くは池や沼地、湿地だった場所も、現在では市街地となり、その面影を残していない地域もあります。古地図を調べてみることで、土地の歴史が分かる場合もあります。
また、自治体が作成しているハザードマップも有力な手がかりになります。

 

地名・旧地名

地名は、過去の自然災害や地質、土壌などに由来したものが多いため、地形を判断するひとつの目安になります。水や水辺の動植物に関わる漢字が使われていたり、低地を意味する漢字、土質を表す漢字などを含む地名は、その土地の特性を表していることがあります。なお、町名の統廃合や開発により地名が変わっている場合も、法務局や地域の図書館にある資料などで、旧地名を調べることができます。

 

（※）擁壁（ようへき）…崖や盛り土の側面が崩れ落ちるのを防ぐために築く壁のこと。

 

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地震に強い建物とは？

建物の地震対策として注目されているのが、「免震・制震・耐震」といった建築工法です。これらの工法は、戸建てに限らず、マンションなどにも採用されています。

免震

基礎部分と建物の間に免震装置を設置し、地盤の揺れを、建物に直接伝えない構造

制震

建物の構造内に、振動を軽減する制震装置を組み込むことで、地震の揺れを吸収する構造

耐震

壁や柱を強化したり、補強材を入れるなどして、建物の強度を上げ、揺れに耐える構造

 

また、建物を支える基礎部分も重要なポイント。基礎には、「布基礎」「ベタ基礎」の2種類があります。「布基礎」は、建物の外周や主要な壁の下を鉄筋コンクリートで支えるもの。「ベタ基礎」は、床下全体を鉄筋コンクリートで固めます。ベタ基礎のほうが、揺れの影響を受けにくいと言われています。そのほか、軟弱な地盤の場合には、地中深くまで杭を打ち込んで建物を支える「杭基礎」が採用されることもあります。

 

なお、新築住宅に適用される「住宅瑕疵担保責任保険」では、地震により生じた住宅の倒壊・損傷等の損害については保証されません。地震による損害に対しては、任意の「地震保険」などに加入する必要があります。

 

地震に強い建物

災害時に暮らしを守る住まいとは？

大地震が起こってしまったあと、二次災害などでライフライン（電気・ガス・水道）が途絶えてしまった場合への備えについても、考えておきたいところ。たとえば、太陽光発電システムや蓄電池を装備し、電力会社からの電気の供給がストップしても、すぐには停電状態にならない住まいも登場しています。雨水を貯めておくタンクも非常時に役立ちます。マンションなどの共同住宅では、自家発電装置や非常用水槽、停電時に受水槽から水をくみ上げることができるポンプが用意されているなど、管理組合としての備えがきちんとされているかという点も、災害時の安全確保に大きく影響します。

 

災害に備える住宅設備とは

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安心できる家づくりは、一人ひとりの備えから

このように、さまざまな方面から地震対策に配慮した家に住むことになっても、それだけでは万全ではありません。いつ起こるかわからない地震に備えて、室内の家具を固定する、避難場所を確認する、緊急時の家族との連絡手段を確認しておく、防災用品を備蓄するなど、普段からの備えがあってこそ、家族の安全と暮らしが守られるのです。

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