賃貸物件を探す都市ガスが使える物件を探す

一人暮らしを始めると、毎月のガス代が思ったより高いと感じることがあります。ただし、請求額は季節やガスの種類、給湯設備、入浴習慣などによって大きく変わるため、平均額を上回っただけで高すぎるとは判断できません。

 

この記事では、最新データをもとに一人暮らしのガス代の目安を確認し、都市ガスとプロパンガス(LPガス)の違い、料金が高くなる原因、無理なく続けられる節約方法を解説します。

総務省統計局の「家計調査(家計収支編)」によると、2025年の単身世帯におけるガス代は、1世帯当たり1ヶ月平均2,999円でした。この数値には都市ガスとLPガスの利用世帯が含まれているため、請求額と比較する際は、ガスの種類や契約先、地域などによる違いを考慮する必要があります。

 

全国平均はあくまでも家計管理の目安として捉えましょう。

ガス代には季節差があります。関東地方の単身世帯を例にすると、2025年の1ヶ月平均は1~3月期が4,129円、4~6月期が3,113円、7~9月期が2,007円、10~12月期が2,277円でした。

 

冬は水道水の温度が低く、同じ設定温度のお湯をつくるにも多くのエネルギーが必要です。ガス暖房や追いだきの使用が増える家庭では、さらに請求額が上がりやすくなります。

時期

月平均

傾向

2025年1~3月

4,129円

冬季。給湯・暖房の使用が増えやすい

2025年4~6月

3,113円

気温上昇に伴い負担が下がる

2025年7~9月

2,007円

水温が高く、年間で低くなりやすい

2025年10~12月

2,277円

秋から冬にかけて増加に転じる

※上表は関東地方の単身世帯の例です。全国平均とは集計対象が異なります。

 

なお、平均額は都市ガスかLPガスか、給湯器の効率、浴槽に湯を張る頻度、シャワー時間、給湯の使用量、料金プラン、ガス暖房の有無などによって変わります。請求額が平均より高い場合は、前年同月や直近数ヶ月の使用量も併せて確認しましょう。

 

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都市ガスとプロパンガスは、供給方法だけでなく、供給地域や料金の仕組みなどが異なります。それぞれの特徴を知り、物件選びに活かしましょう。

都市ガスは、道路下などに敷設された導管を通じて各住戸へ供給されます。供給網が整った都市部で利用されることが多く、料金は基本料金と使用量に応じた従量料金で構成されるのが一般的です。

 

一方、LPガスはボンベを建物まで配送して供給するため、導管がない地域でも利用できます。災害時には個別設備ごとに点検・復旧しやすいというメリットがある一方、配送費や人件費などを踏まえて価格が設定されるため、地域や事業者による料金差が生まれ、一般には都市ガスより料金が高くなる傾向があります。

比較項目

都市ガス

LPガス(プロパンガス)

供給方法

導管

建物に設置したボンベ

主な供給地域

都市部・導管整備地域

ほぼ全国。郊外や地方にも対応

料金

比較的低い傾向

事業者・地域差が大きい

災害時の復旧

導管網の点検が必要

個別設備単位で復旧しやすい

監修者より

賃貸物件を選ぶ際は、ガスの種類だけで判断せず、基本料金や従量単価なども確認しましょう。とくに集合住宅では、契約するガス事業者が決められているケースが多く、入居者が自由に変更できない場合がある点にも注意が必要です。

都市ガスとLPガスでは1立方メートル当たりの発熱量が異なるため、比較する際は使用量だけを見るのではなく、熱量をそろえる必要があります。都市ガスの発熱量は1立方メートルあたり約10,750kcal、LPガスは約24,000kcalです。つまり、都市ガス11立方メートルとLPガス5立方メートルが、同程度の熱量に相当します。

 

東京ガスの東京地区等における一般料金は、2026年8月検針分の0~20立方メートルで基本料金が759円、政府支援適用後の調整単位料金は1立方メートル当たり162.85円です。都市ガスを11立方メートル使用した場合の単純計算では約2,550円となります。

 

これに対し、石油情報センターの2026年6月30日時点の速報では、LPガス5立方メートル使用時の全国平均は5,908円(基本料金・消費税込み)です。

 

ただし、地域、事業者、使用量、原料費調整、政府支援の有無などによっても金額は大きく変動するため、実際の料金を比較する際はこうした違いも考慮しましょう。

2025年4月2日から、LPガス料金は「基本料金」「従量料金」「設備料金」の三つに分けて通知するルールが施行されました。LPガスの消費と関係のないエアコンやインターホン、Wi-Fi機器などの費用をLPガス料金に計上することは禁止されています。

 

また、施行後に締結される賃貸住宅向けの新規契約では、ガス器具などの消費設備費用もLPガス料金に計上できません。

 

料金の内訳が明確になり、何にいくらかかっているのか確認しやすくなりました。

 

入居後にガスの種類を変更するのは簡単ではないため、物件を決める前に都市ガスかLPガスかを確認しておくことが重要です。都市ガスは導管の整備された地域でのみ利用でき、希望する地域や物件によっては選択できません。

 

一方、LPガスはボンベを配送できる地域であれば利用できます。家賃だけで物件を比較するのではなく、ガス料金を含めた毎月の住居費で検討すると、入居後の負担を見通しやすくなります。

賃貸集合住宅では、建物全体でLPガス事業者と契約していることが多く、入居者が個別に事業者を変更するのは一般に困難です。内見時や申込み前に、不動産会社や管理会社へ料金表の提示を求め、基本料金、1立方メートル当たりの従量単価、設備料金、可能であれば月額の目安も確認しておきましょう。

 

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ガス代が高いと感じる原因は、ガスの種類だけではありません。日常の使い方や基本料金、従量単価なども請求額に影響します。特に、次の点に当てはまる場合は使用量や契約内容を見直してみましょう。

ガス料金は使用量に応じて増えるため、シャワーを長時間出したままにすると、ガス代だけでなく水道代も高くなります。設定温度が高い、浴槽のお湯が冷めてから何度も追いだきする、といった使い方もガス代が高くなる原因です。

少量の料理を毎回つくったり、洗い物の間ずっとお湯を流したりするのは、ガスの使用量が積み重なる原因です。まとめて調理したり、洗い物はつけ置きしてからまとめてお湯で洗ったりすると、ガスの使用量を抑えやすくなります。

節約しているのに請求額が高い場合は、基本料金や従量単価が相場より高い可能性があります。特にLPガスは事業者や地域による差が大きいため、検針票で料金の内訳を確認しましょう。ただし、賃貸集合住宅では入居者だけで契約先を変更できないことがあります。

監修者より

ガス代が高くなる原因として、入浴や洗い物といった日々の使い方の習慣に目が向きがちですが、給湯器の設定温度も見落としがちなポイントです。必要以上に高い温度に設定していると、無駄にエネルギーを使うことになりかねません。まずは給湯器やシャワーの設定温度を見直し、無理のない範囲で適切な温度に設定し直しましょう。

 

毎月のガス代を抑えるには、使用量を減らす工夫と契約内容の確認を組み合わせることが効果的です。入浴や調理、洗い物など日常的な使い方を見直し、無理なく続けられる方法で無駄を減らしましょう。

電子レンジや電気圧力鍋を活用すれば、加熱時間を短縮でき、調理に使うガスを減らせます。複数食分をまとめて調理し、冷蔵・冷凍保存する方法も効率的です。ただし、電気代もかかるため、光熱費全体で比較してみましょう。

浴槽に湯を張ったら時間を空けずに入浴し、追いだきの回数を減らしましょう。シャワーはこまめに止めて、設定温度も無理のない範囲で下げると節約につながります。節水型や手元止水機能付きのシャワーヘッドを使う方法もあります。

請求額だけでなく、使用量、基本料金、従量単価、設備料金の有無を確認しましょう。使用量が増えていないのに請求額だけが上がった場合は、料金の改定が考えられます。急に請求額が増えたときは、ガス会社へ確認しましょう。ガス臭などの異常がある場合は、直ちに使用を止めて連絡してください。

 

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最後に、ガス代にまつわるよくある質問について見ていきましょう。

A:2025年の単身世帯の全国平均は月2,999円です。ただし、都市ガスかLPガスか、地域、季節、給湯設備、入浴習慣などによって実際の金額は異なります。

A:全国平均と比べると高めです。ただし、LPガス物件、寒冷地、ガス暖房の使用、長時間の入浴などによって、8,000円程度になることもあります。使用量と料金の内訳を確認してみましょう。

A:夏場に都市ガスを少量だけ使う生活であれば、1,500円程度になることもあります。ただし、ガス代には基本料金が設定されているため、使用量が少なくても一定額の料金がかかります。契約先の料金表と使用量を確認してみましょう。

A:前年同月との使用量比較、検針日数、料金の改定、追いだきや暖房の使用状況を確認します。身に覚えのない増加や設備の異常が疑われる場合は、ガス会社へ連絡しましょう。

A:一般には都市ガスの方が安い傾向があります。ただし、地域、事業者、料金体系、使用量などによって差があるため、実際の料金表で比較する必要があります。

A:LPガスの供給や消費に関係する設備費用を、基本料金・従量料金とは分けて示す項目です。2025年4月2日以降に締結される賃貸住宅の新規契約では、ガス器具などの消費設備費用をLPガス料金に計上して請求することは禁止されています。

A:入居者個人の判断だけで変更するのは難しいのが一般的です。導管工事や建物設備の変更などが必要になる場合があり、所有者や管理会社の承諾も求められることもあります。

A:シャワーの使用時間や給湯の設定温度を見直し、追いだきを減らす工夫も効果的です。まとめ調理、電子レンジなどの調理家電の活用、検針票で使用量や料金の確認も併せて行いましょう。

 

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更新日: / 公開日:2023.12.12