賃貸物件などの不動産を探すときには、広さに関する情報を正確にとらえることが大切です。

今回は広さの単位のひとつである「平米」について、具体的な広さのイメージや快適な生活に必要な平米数、平米数ごとに適した間取りタイプなどを解説します。
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間取り図

 

平米とは、「平方メートル」あるいは「m2」とも表記され、国際的にも使われている面積の単位です。

 

1平米は「タテ1m×ヨコ1m」の広さを指しており、日本ではかつてメートルのことを「米」と表記していたことから、そのまま平米と表されるようになりました。

リビング

 

賃貸物件などの不動産情報では、面積を示す単位として「畳数」が使われることも多いです。また、土地や一戸建ての広さを示す値には「坪数」というものもあります。

 

ここでは、それぞれの具体的な広さについて見ていきましょう。

 

畳数とは文字通り、畳の枚数で示す広さのことです。基本的には「不動産の表示に関する公正競争規約施行規則」と呼ばれるルールに基づき、「平米数」で表す場合は「1畳=1.62平米以上」という規定があります。

 

しかし、平米数から「畳数」に換算する場合は規定がないため、地域によって畳の大きさが微妙に違います。

種類

1畳の平米数

主な地域

江戸間

約1.55平米

東日本

中京間

約1.65平米

東京、中部地方、北陸地方

京間

約1.82平米

関西地方、中国地方

団地間

約1.45平米

全国の公団住宅、集合住宅

このように、実際の畳の大きさには地域差があり、もっとも狭い団地間ともっとも広い京間には、0.4平米ほどの違いが生まれる点に注意が必要です。

 

新築物件の建築時などでは、土地の広さについて「坪数」が使われることが多いです。

 

1坪は「約3.3平米」であり、およそ畳2枚分にあたる広さです。参考までに、平米数と畳数、坪数の換算表をチェックしてみてください。

平米

(※)

1

0.3

0.62

5

1.51

3.09

10

3.03

6.17

15

4.55

9.26

20

6.06

12.34

25

7.58

15.43

30

9.09

18.51

40

12.12

24.69

50

15.15

30.86

※1畳=1.62平米で計算

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間取り図

 

それでは、実際に部屋を借りたり家を購入したりする際には、どのくらいの平米数を目安にするといいのでしょうか。ここでは、居住人数別に、快適な生活に必要な平米数を解説します。

 

国土交通省の資料(※)では、世帯人数別に最低限必要な面積(最低居住面積水準)と、ゆったり過ごせる広さ(誘導居住面積水準)が以下のように示されています。

 

必要な面積(平米)

単身

2人世帯

3人世帯

4人世帯

最低居住面積水準

25

30

40(35)

50(45)

誘導居住面積水準(都市型)

40

55

75(65)

95(85)

誘導居住面積水準(一般型)

55

75

100(87.5)

125(112.5)

※( )は3~5歳児が1名いる場合

 

誘導居住面積のうち、都市型は「都市部においてマンションやアパートなどの集合住宅で生活する場合」、一般型は「郊外などにおいて主に一戸建てで生活する場合」の水準を示しています。

 

そのため、アパートなどの集合住宅を借りる際には、まず最低居住面積に目を向けてみるといいでしょう。

 

※ 国土交通省「住生活基本計画における居住面積水準

 

最低居住面積水準と目安の間取りタイプは以下のとおりです。

最低居住面積水準と目安の間取りタイプ

25平米:ワンルーム、1K

30平米:広めのワンルームから2Kまで

40平米:1LDKや2DKが多め

50平米:2LDKが多め、3DKなども該当する

25平米は、単身世帯の最低居住面積水準ですが、該当する物件の目安としては、7~8畳ほどの居室、幅1m前後のクローゼット、廊下に面したミニキッチン、バス・トイレ別などになります。

マンション

 

アパートやマンションなどの集合住宅では、室内の広さのことを「専有面積」と呼びます。

 

専有面積とは、その部屋の入居者だけが専用で使用できるスペースのことであり、居室だけでなく玄関や廊下、水回りなども含めた面積を指します。先ほど解説した居住面積水準もこうしたスペースを含んだ広さになります。

 

基本的には専有面積が広ければ、同じ条件下では家賃も高くなります。似たような条件を持つ物件が複数見つかったときには、専有面積と賃料、ほかの条件のバランスを見て、比較するといいでしょう。

 

ただし、部屋のなかには「専有面積に含まれないスペース」もあるため、その箇所の状態によって実際の広さが異なる場合もあります。

 

専有面積に含まれない部分には、以下のようなスペースがあります。

専有面積に含まれない部分

  • バルコニー、ベランダ
  • ロフト
  • 玄関ポーチ
  • 床下収納

バルコニーやベランダは、災害時などでは避難経路となるため、非常時には誰でも通れる「共用部分」として扱われ、専有面積には含まれません。

 

また、同じく玄関ポーチも入居者が専有的に使用はできるものの、「共用部分」として扱われます。ロフトや床下収納は、それぞれ天井高や広さの条件をクリアしていれば居室としては扱われず、専有面積には含まれません。

 

つまり、同じ専有面積同士の物件を比べるのであれば、これらの設備がついている物件のほうが広く使えるということになります。

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家賃

 

先ほども解説したように、同じ条件同士であれば、専有面積が広いほど家賃も高くなるのが一般的です。それでは、実際に平米数によって家賃はどのくらい変化するのでしょうか。

 

ここでは、LIFULL HOME’Sの「家賃相場」を使って、東京都の主な市区町村でシミュレーションしてみましょう。

エリア

家賃相場

15~20平米

20~25平米

25~30平米

30~35平米

35~40平米

港区

8.13万円

11.29万円

13.55万円

15.81万円

18.07万円

新宿区

7.31万円

9.11万円

10.86万円

12.57万円

14.25万円

渋谷区

7.67万円

9.92万円

12.17万円

14.42万円

16.69万円

世田谷区

6.88万円

8.21万円

9.46万円

10.65万円

11.80万円

中野区

6.72万円

7.97万円

9.15万円

10.27万円

11.34万円

江戸川区

5.56万円

6.41万円

7.19万円

7.91万円

8.58万円

足立区

5.76万円

6.61万円

7.38万円

8.09万円

8.76万円

武蔵野市

6.12万円

7.30万円

8.42万円

9.49万円

10.51万円

立川市

5.23万円

5.91万円

6.52万円

7.08万円

7.61万円

八王子市

4.31万円

4.92万円

5.49万円

6.01万円

6.51万円

※2022年2月時点、LIFULL HOME’S「家賃相場」でワンルーム・1K・1DKの物件を対象に、駅徒歩10分以内にある物件の平均賃料を軸に算出

 

上記の結果を見る限り、港区や新宿区、渋谷区などの東京都心部では、平米数が増えるごとに家賃も大きく上昇することが分かります。一方、立川市や八王子市などの市部では、緩やかな変化となっているのが特徴的です。

 

エリアによっては、少し広さの条件を広げるだけで家賃も大きく変わる場合があるので、部屋探しの際には慎重に考慮しましょう。

部屋

 

  • 1平米は「タテ1m×ヨコ1m」の面積を指す
  • 1畳は約1.62平米、1坪は約3.3平米
  • 一人暮らしの最低居住面積水準は25平米
  • 物件同士の広さを比べるときには、専有面積に含まれないスペースにも注目
  • 専有面積が広くなるほど家賃は高くなりやすいので、相場を意識して条件設定をしよう
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